2025年11月22日（土） 配信
浦島観光ホテル（松下哲也社長、和歌山県・那智勝浦町）が運営する「山水館 川湯みどりや」（同県・熊野本宮温泉郷）は、エントランス・ロビーや露天風呂付客室を中心としたリニューアルを実施し、12月27日（土）にグランドオープンする。
世界遺産「熊野古道」本宮大社まで車で10分と好立地の「山水館 川湯みどりや」は、大塔川の河原から湧き出る天然温泉が目の前にあり、冬限定で巨大な露天風呂「仙人風呂」も楽しめる。
一新した「山翠スイート」は、客室内に専用の露天風呂とサウナを備え、窓際にベッドをレイアウト。雄大な自然を望みながら、ゆったりと心と身体を整える滞在が楽しめる癒しの空間が特徴。
グランドオープン以降は、全宿泊プランでソフトドリンクとアルコールのフリードリンクを提供する予定だ。
2025年11月21日（金）配信
クラブツーリズム（酒井博社長、東京都江東区）は11月21日（金）～30日（日）まで、「ブラック・フライデーキャンペーン」を実施している。
期間中、キャンペーン対象ツアーを新規にWebから予約する際、キャンペーンページに記載されたクーポンコードを入力すると、その場で2000円引きのクーポンを利用できる。クーポンは先着4500枚まで。
対象ツアーは、12月1日（月）～2026年8月31日（月）に出発するクラブツーリズム企画・実施の募集型企画旅行のうち、同社のキャンペーンページに掲載されているツアーに限る。
詳細は、同社の「ブラック・フライデーキャンペーン」ページから。なお、クーポン利用枚数が上限に達し次第、予告なく終了する。
2025年11月21日（金） 配信
中部国際空港セントレア（愛知県常滑市）に12月2日（火）、フィンランドのサンタクロース財団公認の“本物のサンタクロース”が来訪する。第1ターミナル4階イベントプラザの特設ブースで、サンタクロースと記念撮影のほか、子供へステッカーやお菓子などをプレゼントする。計先着140組限定。
今回のイベントは、第1部が午後1～2時、第2部が同3～4時の構成。各部先着70組限定で、1組当たり最大6人まで参加できる。整理券の配布は、第1部・第2部共通で、当日正午から4階イベントプラザステージ前で行われる。整理券は1組につき1枚まで。
同社によると、「今年は中部地方でフィンランドから来日するサンタクロースに会えるのはセントレアだけ」とアピールしている。
フィンエアーは、1983年から約40年にわたり、サンタクロースのオフィシャルエアラインとして、世界中への訪問活動を支援してきた。今年もフィンエアーに乗ってサンタクロースが来日し、セントレアのほか、東京・大阪、さらに上海、香港、ソウル、デリーなどを訪問予定。訪問先では、保育園や幼稚園、病院などを巡り、世界中の子供たちに笑顔とクリスマスの喜びを届ける。
フィンエアーのセントレア路線は、2025年夏ダイヤでは最大週4便を運航し、来年26年の夏ダイヤでは週4便を運航する予定。フィンエアーは26年にセントレア就航20周年を迎える。今回のイベントを通して、サンタクロースとともにセントレア路線の魅力を発信し、就航20周年に向けて、さらなる盛り上がりをはかる。
2025年11月21日（金） 配信
ティーケーピー（河野貴輝社長、東京都新宿区）は、大分県大分市佐賀関地域で発生した大規模火災の被災者に対し、金銭的な支援と、アパホテル〈大分駅前〉の客室提供の準備を進めている。
河野社長は地元・大分市の出身で、「今回の大分市の火災災害により、多くの方が厳しい状況に直面されていることに胸を痛めています。微力ではありますが、被災された皆様の生活再建の一助になれば幸いです。当社としても地域社会に寄り添い、継続的に支援を行ってまいります」とコメントしている。
2025年11月21日（金） 配信
長崎県平戸市は2026年1月12日（月・祝）まで、市内に点在する観光スポットなどを、色鮮やかなランタンなどの灯りで華麗に彩るライトアップイベント「平戸ナイトミュージアム」を実施している。夜型観光の推進を目的に2022年から始まったもので、今年が4回目。
期間中は、平戸城や亀岡公園を中心とした城エリア、平戸オランダ商館と平戸港交流広場を中心とした国際貿易エリア、商店街を中心としたほのあかりエリア、鄭成功記念館付近の4エリアでライトアップを実施。亀岡公園には竹灯籠、鄭成功記念館付近にはランタンと、エリアによって趣が異なり、灯り巡りが楽しめる。平戸城天守閣前の休憩所には、和傘を使ったフォトスポットも登場している。
鄭成功記念館では12月20日の午後5時からミニイベントを実施。アトラクションやあつあつかまぼこの振る舞いなどでナイトミュージアムを盛り上げる。
点灯時間は、午後6～9時まで（鄭成功記念館付近は同8時30分まで）。
2025年11月21日（金） 配信
東映太奏映画村（京都府京都市）は2026年3月28日（土）に第1期のリニューアルオープンを行うと決定した。またこれを機に、現在の名称「東映太秦映画村（英語表記：TOEI KYOTO STUDIO PARK）」を「太秦映画村（UZUMASA KYOTO VILLAGE」に変更する。
今年で50周年を迎える同映画村は、施設全体のリニューアルを進めているところ。リニューアルコンセプトを「江戸時代の京へ、迷い込む」とし、20～30代を中心とした来場者も楽しめるような「大人の没入体験パーク」へ生まれ変わる。
映画「レジェンド＆バタフライ」「大奥」などを手掛けた東映京都撮影所の美術スタッフがリアルな江戸時代の街並みを再現するほか、江戸時代の京都を肌で感じられるような演出や体験型コンテンツ、歩きながら楽しめる食べ歩きグルメなどを用意。夜の京都観光を楽しめるように、ナイト営業も開始する。時間は午後9時までの予定。
今後のリニューアルスケジュールは27年春に第2期のオープンを予定し、新たに5つの飲食・物販店舗、遊郭ゾーンが開業する。28年春は第3期オープンで芝居小屋・中村座（仮称）が開業、28年以降に第4期オープンとしている。28年以降には温浴施設も計画中という。
現在の入村料は大人2800円だが、リニューアル後は変更を予定している。
2025年11月20日（木）配信
観光庁の村田茂樹長官は11月18日（火）に開いた定例会見で、中国政府が日本への渡航自粛を呼び掛けたことを受けて、観光庁として「引き続き、動向を注視していくことに尽きる」と述べた。また、政府が11月14日に取りまとめた「クマ被害対策パッケージ」では、観光庁はインバウンドを含めた登山者などへの多言語による情報発信を盛り込んだ。今後も関係省庁と連携して必要な対策を講じ、「観光客の安全確保に向けた地域の取り組みを支援していく」と強調した。
中国からのインバウンド（訪日外国人旅行）の影響について、村田長官は「現在、外交ルートでさまざまなやりとりが行われている。どのような影響を与えるか、現時点では予断を持って述べることは差し控えたい」と慎重な姿勢を示した。また、既に国内のホテルや航空便などで影響が出ているという一部報道について、観光関係者への聞き取りなどを含めて状況把握に努めると伝えた。
一方で、中国の大型連休である10月の国慶節期間では、中国の訪日旅行者数が大幅に増加していると報告した。10月の訪日外客数のうち、中国は前年同月比22.8％増の71万5700人と好調な状況が続いている。
日本政府観光局（JNTO）が中国現地の旅行会社に聞き取りを行ったところ、ゴールデンルートを中心とした旅行商品に加え、地方向け旅行商品の需要が拡大。ものづくりや文化体験など、親子で楽しめるコンテンツのほか、少人数グループやオーダーメイド型旅行が好調の傾向と話した。
観光庁は中国人旅行者の動向を注視しつつ、見極めたうえで「訪日プロモーション活動をはじめ、必要な取り組みは進めていきたい」として、引き続き従来のプロモーション方針を継続していく考えを示した。
全国各地で相次ぐクマによる人身被害の影響については、訪日客を含む観光客や観光従事者の安全確保対策のほか、旅行控えや観光地への風評被害も懸念されている。このようなことを踏まえ、政府は11月14日（金）に取りまとめた「クマ被害対策パッケージ」において、関係省庁と連携しながら観光客の安全確保対策を講じることが盛り込まれた。
観光庁は被害を防止する一環として、「正確な情報発信が極めて重要である」との認識を示したうえで、関係省庁や自治体などと連携。これまでも訪日客を含む観光客に対して、クマへの注意喚起や出没状況など、多言語による情報発信に着手していると説明した。
今後も関係省庁と連携して必要な対策を講じ、「風評被害による訪日旅行の影響や、地域における宿泊者数の動向などにも注視しつつ、観光客などの安全確保に向けた地域の取り組みを支援していく」と強調した。
11月4日（火）に開かれた第1回外国人の受入れ・秩序ある共生社会実現に関する関係閣僚会議では、高市早苗首相から金子恭之国交相に対し、国際観光旅客税（出国税）の拡充をはじめ、観光課題の解決に向けた具体的な対応策の検討を進めるように指示された。そのうえで、同月13日（木）に開かれた自民党の観光立国調査会では、1人当たり1000円の出国税を3000円に引き上げる決議をとりまとめた。
受け止めを問われた村田長官は「今後、税制改正プロセスにおいて議論されるものと承知している。総理からの指示などを踏まえ、施策の実施に必要な財源の確保ができるように努めたい」と答えた。出国税は日本人旅客に配慮し、円滑な出入国の環境整備などにも充てられている。拡充された場合の使途について、「これから予算編成の過程において、政府内で十分議論を行っていくことに尽きる」と話した。
10月の訪日外客数は前年同月比17.6％増の389万6300人で、10月として過去最高を記録した。村田長官は「インバウンドの約7割を占めるアジア諸国が同16％増のほか、欧米豪や中東諸国が同21％増だった」と報告。堅調な訪日需要と航空便の増加により、好調な状況が続くインバウンドは「力強い成長軌道に乗っていくものと受け止めている。引き続き、戦略的な訪日プロモーションと地方誘客を積極的に進めていきたい」と話した。
1次速報によると、25年7～9月期の日本人国内旅行消費額は前年同期比9.0％増の8兆536億円で、四半期として過去最高を記録した。日本人の国内旅行消費による波及効果について「消費額の約2倍とされ、同期間の経済効果は約16兆円」と推測した。
日本人国内旅行消費額のうち、宿泊旅行が同11.0％増の6兆7303億円、日帰り旅行が同0.1％増の1兆3234億円となった。
日本人国内延べ旅行者数は同4.6％増の約1億6136万人。このうち宿泊旅行が同5.4％増の9036万人、日帰り旅行が同3.7％増の7100万人だった。
日本人国内旅行1人1回当たりの旅行単価は同4.2％増の4万9912円。宿泊の有無でみると宿泊旅行は同5.3％増の7万4485円、日帰り旅行が同3.4％減の1万8639円となった。
2025年11月19日（水）配信
東京建物（小澤克人社長、東京都中央区）、ミサワホーム（作尾徹也社長、東京都新宿区）、ポラリス・ホールディングス（田口洋平社長、東京都中央区）は11月13日（木）、大分県別府市で新ホテル「kokonoyu別府」を着工した。ポラリスグループの新サブブランド「kokonoyu（ここのゆ）」の第1号店として、2027年夏頃の開業を予定する。
計画地はＪＲ別府駅西口から徒歩3分。敷地面積約1960平方㍍、延床約7475平方㍍、10階建のＲＣ造。事業主は東京建物とミサワホーム、運営はポラリスの連結子会社であるフィーノホテルズが担う。
客室はツイン131室（26・33～53・88平方㍍）、ダブル19室（21・97～26・64平方㍍、うちユニバーサル2室を含む）の全150室。
最上階10階には別府タワーを一望する露天風呂付の天然温泉大浴場を設け、2階には朝食を提供するレストランを備える。
2025年11月19日（水） 配信
第36回北前船フォーラムinまつもと、第7回地域連携研究所大会が11月20（木）～22日（土）に長野県松本市のホテルブネナビスタを主会場に開かれる。大会のテーマは「令和に呼び覚ませ、塩の道 ～海洋と内陸の経世済民～」。
北前船フォーラムは地域間交流拡大をより強力に推し進め、地域活性化を目指し、第1回は2007年に山形県酒田市で開催。地元実行委員会が主催し、北前船交流拡大機構が協力している。
第36回北前船フォーラムinまつもとは、長野県の阿部守一知事と松本市の臥雲義尚市長による主催者あいさつからスタートする。ANA総合研究所取締役副社長で北前船交流拡大機構の森健明理事長代行が開会のあいさつを行い、北前船日本遺産推進協議会代表自治体で秋田県男鹿市の菅原広二市長と岡山県倉敷市の伊藤香織市長が登壇。新潟県村上市の高橋邦芳市長が伝統工芸品と食の海外展開について説明する予定となっている。
地域連携研究所大会は、北前船交流拡大機構の実績や信用を北前船に限定せず、広く地域の連携を果たすことを目的に設立された。〝東京に頼らない地方同士のつながり〟を築き、地域の活力を生み出すことを軸に活動を続けている。
第7回地域連携研究所大会は、地域連携研究所自治体会員会長の福原淳嗣衆議院議員らのあいさつで始まる。地方創生と北前船について、横山信一参議院議員や前欧州日本政府代表部参事官で財務省の二宮悦郎大臣官房企画官らが説明。山形県・中山町の佐藤俊晴市長が基調講演を実施する予定。
2025年11月19日（水） 配信
日本政府観光局（JNTO、蒲生篤実理事長）はこのほど、韓国市場向け「日本のお勧め小都市60選」特設サイトに、岐阜市など新たに13都市を追加した。
日韓日韓国交正常化60周年を契機とした訪日プロモーション事業の一環で、各都道府県から1都市ずつ選定した計47都市は先行公開している。
“小都市”（韓国語でソドシ）は地方都市を意味する言葉。韓国市場では訪日旅行のトレンドの一つとなっている。
新たに追加した13都市は次の通り。
岐阜市（岐阜県）▽高山市（岐阜県）▽白川村（岐阜県）▽広島市（広島県）▽東広島市（広島県）▽廿日市市（広島県）▽下関市（山口県）▽徳島市（徳島県）▽直島町（香川県）▽松山市（愛媛県）▽北九州市（福岡県）▽嬉野市（佐賀県）▽有田町（佐賀県）
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