2025年7月15日（火） 配信
楽天トラベルはこのほど、2025年7月1日（火）～8月31日（日）の予約宿泊数が前年同期から増えた都道府県ランキングを発表した。これによると1位は大阪府となった。
1位の大阪府は、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の開催などが主な要因。予約泊数は前年同期比で約1.4倍と大きく増加。とくに男女2人や子供連れの予約が伸びた。
2位の香川県と3位の岡山県は、いずれも予約泊数が前年同期比で約1.2倍。3年に1度開催される現代アートの芸術祭「瀬戸内国際芸術祭」の夏会期が8月に開催されるため、香川県の高松を中心に予約が伸長した。岡山県は同イベントの会場があることや、今年行われる「全国高等学校総合体育大会」開催場所となっているため、宿泊需要が高まった。4位は埼玉県、5位は鳥取県だった。
2025年7月15日（火） 配信
ラグーナテンボス（小寺康弘社長、愛知県蒲郡市）は9月21日（日）まで、運営するテーマパーク「ラグナシア」でラグーナ ナイトプールの営業を行っている。
期間中には4種類のプールがライトアップされ、ラグジュアリーな空間で日焼けや暑さを気にせず楽しめる。プール「ジョイアマーレの浜辺」は13歳以上の専用エリアとして、フォトジェニックな空間に仕上げた。8月10日（日）～14日（木）には、パフォーマーによる炎の演出や夜空を彩る壮大な花火、照明、噴水、レーザーなどによる花火ショー「フレイム」を開催する。
ナイトプールの入場料金は大人2800円から、小学生は1800円から。ラグナシアのアトラクションも乗ることができるナイトパスポートは大人4200円から、小学生3200円から。
また、9月6日（土）、7日（日）、13日（土）、14日（日）には、ジョイアマーレの浜辺でDJの音楽と大量の泡に包み込まれる16歳以上の限定イベント「ラグーナプールパーティ2025」を開催する。参加料金は前売の場合、男性が4280円、女性は3780円。当日は男性が4780円、女性が4280円。
2025年7月15日（火）配信
博物館明治村（愛知県犬山市）は8月9日（土）～17日（日）、23日（土）・24日（日）、30日（土）・31日（日）まで、夏恒例のナイター営業となる「宵の明治村」を始める。夏ならではの涼を楽しめる各種イベントを実施する。
「宵の明治村」は、開村時間を午後8時30分まで延長。鮮やかな花火が歴史的建造物と夜空を彩る「花火競演」や音楽と迫力のパフォーマンスが楽しめる「野外ステージショー」をはじめ、聖ザビエル天主堂周辺の金魚や花火などの「夏」をテーマにした映像に触れるとライティングが変化する「体感型プロジェクションマッピング『夏夜の賑わい』」、竹でつくられたアーチやオブジェの温かな光が会場へ誘う「竹灯の径（みち）しるべ」などを実施する。
さらに、「宵の明治村」開催日に浴衣を着用して来村すると入村料が半額になる。
また、先駆けて8月2日（土）から、金魚絵師として名高い現代美術家・深堀隆介氏との4シーズン目のコラボレーション「企画展『博物館 明治村×金魚絵師 深堀隆介 金魚浪漫』」や、「村のかき氷＆ひんや～りグルメ」なども実施する。
2025年7月15日（火） 配信
H.I.S.ホテルホールディングス（澤田秀雄社長、東京都港区）は、運営する変なホテル東京 浅草橋など3軒で、バスクリン（三枚堂正悟社長、東京都千代田区）とコラボレーションした「バスクリンルーム」を販売している。
室内は昭和レトロな銭湯空間をテーマに装飾。ドアにはバスクリンのロゴと銭湯の入口をイメージした暖簾をかけ、壁面やカーテンには銭湯のようすを大きく描写した。バスルームではおすすめの入浴法をイラストで紹介。シャンプーやボディソープ、育毛剤などの一部のアメニティにはバスクリン製品を採用した。お土産として、入浴剤現品缶とミニチュアキーホルダーを用意している。
客室は変なホテル東京 浅草橋（東京都台東区）をはじめ、変なホテルエクスプレス名古屋 伏見駅前（愛知県名古屋市）、変なホテルプレミア京都 五条烏丸（京都府京都市）の各ホテルで、2部屋ずつ展開されている。1泊1部屋の宿泊料金は、朝食付が1万9100 円から、素泊まりは1万7600 円から（いずれも税・サ込）。
2025年7月15日（火） 配信
日本温泉協会（多田計介会長）は6月24日（火）に登別グランドホテル（北海道・登別温泉）で2025年度会員総会を開いた。併せて実施した温泉文化シンポジウムでは、岐阜県・下呂温泉観光協会会長の瀧康洋氏（水明館社長）が登壇し、「下呂温泉観光協会の現状」について発表。日本を代表する先駆的DMO（観光地域づくり法人）のトップとして、地域一体性やマネジメントの役割の重要性を語った。
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下呂市の人口は約3万人。旅館組合加盟旅館の客室数は約1350室。24年の宿泊数は前年比４・０％増と伸び、100万人の大台に乗った。瀧氏が100万人にこだわるのは、「100万人から入湯税を徴収している実績。（DMOとして）行政に対してしっかりと答え（結果）を出す」という考えからだ。
宿泊者の内訳をみると、国内個人客やインバウンド客が大幅に増加している一方で、国内団体客が同26・9％減の7万3970人と落ち込んでいる。
昨今、「泊食分離」や人手不足の理由から、「素泊まり」や「一泊朝食」プランなどで宿泊客を温泉街へと促す旅館も増えている。瀧氏は「これをやり過ぎると、問題が発生する」と警鐘を鳴らす。
「一見、経営が安定するように見えるが、『観光立国』を目指すなかで、我われ旅館が成長する方向に持って行かなければならない」と持論を展開する。
他方、温泉街の飲食店もオーバーツーリズムの状態も散見される。「個人客に振れ過ぎるのは良くない。今年度は団体客を取りに行く」姿勢を示した。
瀧氏は「団体、個人、インバウンドのバランスが大事。DMOの役割は、誘客とマネジメント」と語る。「地域には、旅館を訪れる団体客で生活をしている人たちも多い。地域の事業者を守ることにもなる」。
地域別では、地元・中部エリアが若干減り、首都圏など遠方からの集客に成功している。インバウンド客も増えてきているが、日本人の宿泊客が減っていない。「これはDMOが機能しているから」（瀧氏）と分析する。
「インバウンドは偏らず、できるだけ多くの国・地域から少しずつ来てほしい」という方針で、現状は欧米からの旅行者も増え、24年度のシェアは最も多い香港でも23％と、徐々に平準化に向かっている。
下呂温泉の特徴である「エコツアー・体験商品」の消費額も24年度は約5200万円と順調に伸びている。
瀧氏は、「観光は地域が一体とならなければ成功しない。マーケットは変わり続けるので、一度決めたことでも、その都度変えていかなければならない」と自身の経験を踏まえ言葉にした。地域活性化には、「官と民が力を合わせ、役割をいかに明確にしていくかが大事。道半ばだが、さらなる飛躍を目指していきたい」と力を込めた。
2025年7月15日（火） 配信
岩手県盛岡市は7月12（土）、13日（日）の2日間、JR東京駅構内で「いわて・もりおか旅フェア2025」を開いた。
会場では盛岡冷麺をはじめ、リンゴ関連商品、南部鉄器など盛岡を中心とする岩手のグルメ商品や、特産品の販売を行ったほか、今春に山林火災で大きな被害を受けた大船渡の復興支援として、ウニやワカメなど大船渡の海産物を販売するコーナーも設けられた。
また、盛岡を代表する祭りの盛岡さんさ踊りの演舞や、盛岡山車音頭上げ、そして関係者らのトークショーも行われた。
観光コーナーでは、観光パンフレットや、JRが9月から11月まで展開する「秋は短し旅せよ岩手」のキャンペーン関連のチラシ、パンフレットを配布し、岩手への旅行を呼び掛けた。
2025年7月15日（火） 配信
国土交通省は7月15日付の人事異動を発令した。
不動産・建設経済局土地政策課長（宮内庁侍従）増田裕一郎
辞職〈7月14日付〉宮内庁侍従（大臣官房付）森川泰敬
2025年7月14日（月） 配信
令和トラベル（篠塚孝哉社長、東京都渋谷区）は7月14日（月）、アメリカ・ハワイに同社の旅行予約アプリ「NEWT」のツアー参加者が無料で立ち寄れる休憩スペース「NEWTラウンジ ワイキキ」をオープンした。
同スペースでは現地の日本人スタッフが、オプショナルツアーの情報などを案内し、予約を受ける。さらに、無料のドリンクやお菓子も用意し、旅行の合間にリラックスできる空間として提供する。
ツアーの参加者は予約またはメールの画面をスタッフに提示することで、利用できる。
2025年7月14日（月） 配信
新潟県新潟市（中原八一市長）はこのほど、ギフティ（太田睦・鈴木達哉社長、東京都品川区）が提供するデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム®」を採用。ふるさと納税の一種である「旅先納税®」を新潟県内で初めて導入し、返礼品として、市内の宿泊施設や飲食施設で利用できる地域電子商品券「にいがたe旅ギフト」の発行を開始した。同日に開いた会見で、同市の財務企画課・金井勤課長補佐は「観光振興を促進するのが狙い。旅先納税により、観光誘客や市内周遊のきっかけになれば」と期待した。
ギフティの森悟朗常務は、ふるさと納税の現況なども紹介。国の発表によると、2023年のふるさと納税全体の寄附額は1兆1000億円を超えているが、「そのうち800億円がクール便の配送料という。それに対し、旅先納税は配送料がなく、すべてが地域に落ちる」とメリットを強調。「旅先納税は“共感納税”だと思っている。訪れているまち、いいまちを応援しようというもの」とし、「地域と来訪者のコミュニケーションは将来、地域の財産になり、経済効果も最大化できる」と自信を見せた。
また、同社の旅先納税の成長率としては前年比で208％となり、大きく拡大している。一方、ふるさと納税対象者のうち、実際にふるさと納税をしている割合は約15％と全体ではまだ伸びしろがある状況だ。「スマートフォンを使ったサービスなので、若者などまだふるさと納税をしていない層が、旅先のその場で利用することも考えられる」と語った。
新潟市の旅先納税採用については、「新潟市は空港も港も新幹線の駅もある、理想的な地で、食など魅力も豊富。同市がコロナ前以上に観光客数を伸ばすための1つの機能として、ファン獲得、関係人口づくりに寄与していきたい」と意気込んだ。
加盟店管理業務やプロモーションを担う、協同組合NICE新潟の高橋佳樹事務局長 は、「宿泊団体や飲食団体をまわり、まず知ってもらうことから始めた。現在の加盟店舗は57軒。売上に貢献するということが分かれば、加盟店が増える好循環が生まれるのではないか」とし、今後も順次加盟店を増やしていきたい考え。
加盟店については、宿泊施設と飲食店に絞っている。新潟市の金井氏は「モノは通常のふるさと納税の返礼品で用意している。旅先納税では直接訪れて、食などを楽しんでほしい」と述べた。
寄附額の種類は5000円～30万円までを設定し、寄付額に応じて1500円～9万円までの全7券種の「にいがたe旅ギフト」が返礼品として贈られる。アプリなどは必要なく、加盟店の支払いに1円単位で利用できる。なお、新潟市は同日現在で旅先納税の導入自治体としては104自治体目となる。
2025年7月14日（月） 配信
韓国・済州特別自治道と済州観光公社はこのほど、日本の若年層を中心に初めての海外旅行で済州を訪れてもらおうと、新たにパスポートを取得した人を対象に旅行費用1万円分を補助する「チェジュ島パスポート取得応援キャンペーン」を始めた。
済州はリゾート地で自然と穏やかな気候に恵まれている。K-POPや韓国ドラマ、映画など韓国カルチャーの撮影地としても頻繁に登場する。SNS映えするカフェやアートスポットなど、若者を中心に人気を集める最新スポットもあり、食、文化、自然を一度に味わえるという。
同キャンペーンは、パスポート新たに取得してから3カ月以内かつ10月31日までにエイチ・アイ・エス（HIS）または阪急交通社の対象ツアーで出発した人が対象。旅行代金から、1万円を割り引く。
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