旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

セントレアにディズニーストアが登場、愛知限定の商品も（1月14日～2月11日）

2024年12月20日（金）配信

　2025年2月17日に開港20周年を迎える中部国際空港セントレア（愛知県常滑市）は25年1月14日（火）～2月11日（火）まで、ディズニーストアのポップアップストア「ディズニーフラッグシップ東京ジャパンツアー」を展開する。

　「ディズニーフラッグシップ東京ジャパンツアー」は、ディズニーストアの旗艦店であるディズニーフラッグシップ東京（東京都新宿区）が、ポップアップストアとして全国展開を巡回する企画。今回の会場を含め、東京、大阪、福岡など全国9カ所での開催を予定している。

　中部地方ではセントレアでのみ開催される同イベントでは、ディズニーの世界観に没入しながら、究極のディズニーショッピングを楽しめる。ディズニーフラッグシップ東京ジャパンツアー会場限定の商品に加え、愛知会場（セントレア）限定のキーチェーンやトートバッグなど約600種類の商品を取りそろえる。

　営業時間は午前10：00～午後6：00。中部国際空港セントレアの第1ターミナル4階イベントプラザに設置される。

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公式Xで宿泊券プレゼントCP実施中　北海道観光機構

2024年12月20日（金）配信

　北海道観光機構は2025年1月12日（日）まで、北海道の観光情報などを投稿している公式X（旧Twitter）「HOKKAIDO LOVE！」で温泉宿ペア宿泊券が当たるキャンペーンを実施している。

　期間中に公式Xをフォローしたうえで、「いいね」をすると応募完了となる。プレゼントは、洞爺湖万世閣ホテルレイクサイドテラスのペア宿泊券で当選者は2人。

マーケットエンタープライズとNAA、空港の不要品販売へ　循環型社会の形成推進

2024年12月19日（木）配信

　マーケットエンタープライズ（小林泰士社長、東京都中央区）と成田国際空港（NAA、田村明比古社長）は12月18日（木）、空港内で発生する不要品のリユースを推し進める業務提携契約を結んだ。今後、航空・空港ファンに入手が難しい空港退役グッズを一般発売し、不要品を捨てずに再利用する仕組みの構築や循環型社会の形成を推進する。

　NAA は2021年、サステナブルNRT2050を策定し、50年度までに成田空港で排出される二酸化炭素を15年度比で50％削減することを目標としている。マーケットエンタープライズは、同社に登録された全国のリユースショップに不要品を一括査定できるサービス「おいくら」を展開している。このようななか、「リユース活動による循環型社会の形成を目指す」ニーズが合致したため、今回の協定を締結した。

　今後、マーケットエンタープライズが運営する「高く売れるドットコム」のバイヤーが、空港の不要品の査定と検品を行ない、販売する。航空灯火や緯度経度表示灯、スポット番号表示灯などを取り扱う。

アソビューと沖縄県警察本部が官民連携　マル優のマリンレジャー事業者を優先紹介へ

2024年12月19日（木）配信

　アソビュー（山野智久代表）と沖縄県警察本部はこのほど、「水難事故の未然防止及び相互連携に関する協定」を結んだ。ダイビングやシュノーケリングなど、マリンレジャー事業者が提供するツアーなどで水難事故が増加していることから、沖縄県警察本部はOTAのアソビューと連携し、安全対策を徹底している業者を優先的に紹介する取り組みを、官民連携で推進する。

　沖縄県警によると、2023年に沖縄県で発生した水難事故は116件となり、全国で最も多かった。また、県内でマリンレジャー事業者が行ったツアーなどの最中に起こった事故のうち、ほとんどの事業者が安全対策の基準を満たしていなかった。

　協定には、県公安委員会が定めた安全対策の基準を満たしている「マル優」事業者として指定を受けたマリン事業者を、「アソビュー！」内で優先的に紹介するほか、マル優事業者の指定・取消に関する情報連携、マリンレジャーを楽しむ際の注意点など県警が提供する情報をアソビュー！会員向けの安全啓蒙活動として発信する。沖縄県警察本部・同社・マリン事業者と協議のうえ進めていく。

　12月18日（水）に行われた締結式で、沖縄県警察本部地域部の仲宗根宗信参事官は、「県警では、さまざまな水難事故防止対策を実施している。最近はOTAからの予約を通してアクティビティを楽しむ人が多いため、アソビュー様との協力を申し出た。優先掲載がインセンティブにつながるとして、これからマル優事業者が増えることを期待する」と話した。

　アソビューの宮本武尊専務は、「沖縄県はアソビュー！での掲載事業者数が全国で最も多く、500以上の事業者を掲載している。この連携で、官民一体となってマリンレジャーの安全性向上に取り組むことは、遊びを提供するプラットフォーマーとして、お客様に安全とサービスの両輪を提供することにつながると考えている」と力を込めた。

期間中の平日午後3時以降限定でこどもチケット半額　神戸アンパンマンこどもミュージアム＆モール

2024年12月19日（木）配信

　神戸アンパンマンこどもミュージアム＆モール（兵庫県神戸市）は2025年1月14日（火）～2月28日（金）までの平日限定でこどもチケットが半額になる「3時からチケット」を売り出す。午後3時以降の入館で適用される。

　半額になるのは1歳～小学生までで、通常価格2000円が1000円となる。閉館は午後5時だが、3時以降もアンパンマンたちのステージや神戸限定のお面工作などが体験できる。

　また、1月16日～2月7日まで、1階のショッピングモールで「おかいものキャンペーン」を開催。オリジナルジッパーバッグがもらえる。

日韓ビジネスフォーラムを報告　日韓国交正常化60周年に向け、協力を維持・強化（秡川観光庁長官）

2024年12月19日（木）配信

　観光庁の秡川直也長官は12月18日（水）に開いた会見で、韓国・ソウルで12月9日（月）に開かれた「日韓ビジネスフォーラム」について報告した。

　2025年に日韓国交正常化60周年を迎えることで、両国間の観光交流拡大のために初めて開催された。日韓両国の観光当局、政府観光局、観光関係事業者、有識者など、約120人が参加した。韓国日本双方から、「データに基づく日韓の観光客の形態や傾向の分析」「体験型の観光推進のための取り組み事例」「今後の日韓観光交流活性化に向けた戦略や提言」など、テーマに沿った発表があった。

　12月3日（火）に戒厳令宣布があったことなどを受け、韓国国内の混乱などが懸念されたが、秡川長官は、「ソウル市内はいたって平穏だった。風評被害によって観光客が減少することを懸念していた柳仁村文化体育観光相や観光当局担当者は、観光庁のフォーラムへの参加を非常に喜んでくださった。日本から韓国への旅行を考えている人にも、韓国国内の情報が届けば影響は少ないと考える」と話した。

　観光庁では、フォーラムなどを活用し、今後も日観の協力を継続的に維持して強化していく方針だ。

　12月12日（木）には、米国・ワシントンD.C.の在米国日本国大使公邸で、日米観光交流年を祝したイベントを開いた。日本からのゲストとして、比叡山延暦寺やNAKEDが登壇。「特別な体験の提供等によるインバウンド消費の拡大・質向上推進事業」で造成中の取り組みも含め、日本の魅力を発信した。

　観光庁によると24年11月の訪日外国人旅行者数は、前年同月比30・6％増の318万7000人となった。1～11月までの累計では、3338万人となり、19年年間値を超えて推移している。

　観光庁は、今後順調に増加していけば2024年年間値は3500万人に到達する見通しだとしたうえで、オーバーツーリズム未然防止・対策や、人手不足の解消、地方誘客促進と魅力発信、高付加価値化などに取り組む考えだ。

　また、観光立国推進基本計画に示された「令和7年までに持続可能な観光地域づくりに取り組む地域数を100地域に、うち国際認証・表彰地域を50地域」とする目標がたてられている。現在は、取り組んでいる地域数が46地域、うち国際認証などを受けたのは19地域と徐々に拡大している。

「四季島」のクルーを募集中　JR東日本びゅうツーリズム＆セールス

2024年12月19日（木）配信

　JR東日本びゅうツーリズム＆セールスは12月17日（火）から、東日本旅客鉄道（JR東日本）の観光列車「TRAIN SUITE（トランスイート）四季島」の乗務員募集を開始した。2025年2月10日（月）まで受け付けている。

　「TRAIN SUITE 四季島」は、四季折々の鉄道ならではの旅を提供することで地域のさまざまな魅力を掘り起こし、「地域をつなぐ架け橋」となることを目指している。同列車の魅力は厳選された車内の設えや、料理、車窓に広がる自然豊かな景色などがあるが、乗務員である「トレインクルー」との触れ合いもその1つとなっている。

　同社は「美しい情景と出逢い、心の琴線に触れる体験をお客様と共有する、そんな個に寄り添う『おもてなし』を一緒に紡いでいきましょう」と呼び掛けている。

　クルーの業務内容は車内と旅行行程中の接客・添乗業務やダイニングカー・ラウンジカーでの食事や飲み物のサービス、車内客室の清掃業務、ベッドメイキング、荷物の積み込み・積み下ろし作業など。

　入社日は25年4月1日か5月1日の予定。募集要項や応募は求人情報サイト「マイナビ」から。

東武トップツアーズ、新規事業やDXなど　1月1日付で4部門設置

2024年12月19日（木）配信

　東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）は、近未来対応の事業創造や拡大市場に向けて、2025年1月1日付の組織改正を発表した。営業統括本部内に「未来共創ラボ」「地域創生・ソーシャルデザイン推進部」「DX・Web3.0推進室」「インバウンド事業推進部」の4部門を設置する。

　未来共創ラボは、新規事業創出を目的にR&B（Research＆Business Development）を推進し、社内の意思決定を迅速に行えるようにする。これまで構築した外部機関や団体、企業とのネットワークを最大限に活用し、起業活動を行う2つのプロジェクトを軸に新規事業の機会を追求、創出していく計画だ。

　地域創生・ソーシャルデザイン推進部は、コロナ禍に設置した「ソーシャルイノベーション推進部」の役割・機能を拡大したもの。社会課題をイノベーションの力で解決すべく、今後はより一層「地域創生」を前面に押し出し、観光とデジタルの力で地域社会や暮らしを豊かにデザインし、推進することに取り組む。

　DX・Web3.0推進室は、観光DXや行政デジタル化支援を念頭に、生成AIやブロックチェーンなどの先端技術を武器として、デジタル活用を事業展開する。現在のDX推進室の機能と全国支援室内Web3.0チームのスキルを統合し、情報技術の総合的な活用によって地域創生事業を一層推し進める。

　インバウンド事業推進部は、今後さらに訪日市場が回復・拡大していく状況と踏まえ、全国横断で事業展開をはかる。同社の強みであるMICEインバウンド拡販やクルーズ事業を中心に、海外エージェントへの積極的な営業展開や国内外のネットワークを生かした各自治体と連携。地域創生に寄与するインバウンド事業の拡大を目指す。

HIS、初夢フェア実施中　物価高でも「旅行したい」に応える

2024年12月19日（木）配信

　エイチ・アイ・エス（HIS、矢田素史社長）は2025年2月3日（月）まで、同社最大規模のセール「初夢フェア 2025」を開催している。今年のキーワードは「たのむよ、HIS!!」。円安や物価高のなかでも、「たくさん旅行がしたい」、「少しでも良い体験を味わいたい」などの声に応えようと、さまざまな旅行プランを用意した。

　同社は12月17日（火）から、24年に引き続きお笑いタレントバカリズムさんを起用したテレビCMやWeb広告など展開している。今年の特別施策として、同社のクレジットカード決済でポイントを通常の10倍付与する。海外旅行を対象にHIS Wi-Fiのデータ容量を無制限に利用できるレンタルプランを50％割り引く。国内旅行では最大20%割り引く初夢ウルトラクーポンを配布している。

　具体的に、羽田空港を発着し、台湾・台北への4日間の旅行プランは2人または3人1室利用時、大人1人2万9800円（燃油サーチャージ込み）。また、成田空港から沖縄県へのホエールウォッチング付き商品は4人1室利用時、大人1人、1万9800円。