「津田令子のにっぽん風土記(118)」春の早い館山で南国気分満喫~ 千葉県館山市編 ~

2026年1月17日(土) 配信

沿道を彩る菜の花
館山市観光協会観光まちづくりセンター室長 木村義雄さん

 「館山市はとにかく温暖で都会より一足早く春の訪れを感じることができます」と館山市観光協会観光まちづくりセンター室長の木村義雄さん。都心から約90分とアクセスも抜群だ。

 「既にこの時期は菜の花が咲きはじめ、春の早い館山で南国気分を満喫いただけます。今年も城山公園の梅の花や、水仙なども皆様を迎えてくれますよ」と話す木村さんに、どこよりも春の訪れが早いという館山の魅力をうかがった。

 「おそらく梅は3月初旬まで見られます。白梅や紅梅など多品種ありますので、長い期間見ることができるのも特徴です。満開時には、ほのかに香りも楽しめます」。

 さらに、「2月下旬から4月下旬までの長い期間、桜も楽しめます。河津桜や寒緋桜、ソメイヨシノに八重桜など多品種にわたる桜が順次咲き誇る姿は圧巻です」と語る。イチゴ狩りも始まり、5月の連休まで摘み取り体験を楽しむことができる。

 「農園に行くにはレンタサイクルもおススメです。JR館山駅西口の館山市観光協会には、シティーサイクルや、スポーツバイク、電動アシスト付き自転車、クロスバイクなど幅広い用途で使える自転車がそろっていますので、立ち寄っていただければご案内します」。時間や体力に合ったコースも案内してくれるので、まずは観光協会を訪ねたい。

 2024年9月に日本記念日協会により3(さ)月13(とみ)日「里見の日」が認定・登録されたのは記憶に新しい。

 里見の日は、観光協会内に事務局を置く「里見のまちづくり実行委員会」が制定し、昨年の映画でも脚光を浴びた南総里見八犬伝曲亭馬琴のモデルとなった房総里見氏ゆかりの地である市を「里見のまち」として、まちづくりイベントなどを行っていくというものだ。

 全国の里見さんの子孫の方々との連携や、里見八犬伝の八つの玉にちなんで、館山城のライトアップを8色に変化させる試みも行われたという。 

 今年も、2月1日には「里見ゆかりの地」でLEDランタンを一斉に打ち上げ、館山の夜空に願いをのせ幻想的な雰囲気を演出するという。

 「都会ではまだまだ寒いこの時期に、花盛りの館山で花めぐりを楽しみ、ポカポカ南国気分を体感しながら八犬伝ゆかりの地を訪ね南総里見八犬伝に思いを馳せ、夜は8色の灯りを愛でお楽しみいただくというのはいかがでしょうか」と木村さんの館山自慢は続く。

 

津田 令子 氏

 社団法人日本観光協会旅番組室長を経てフリーの旅行ジャーナリストに。全国約3000カ所を旅する経験から、旅の楽しさを伝えるトラベルキャスターとしてテレビ・ラジオなどに出演する。観光大使や市町村などのアドバイザー、カルチャースクールの講師も務める。NPO法人ふるさとオンリーワンのまち理事長。著書多数。

マップトラベル、オフィスイヤー2025を受賞 マウイ島⽕事受けた⽀援商品や寄付が評価

2026年1月16日(金) 配信

サテライトオフィスオブザイヤー2025のロゴ

 マップトラベル(⼤道哲平社長、福井県敦賀市)はこのほど、ハワイ州観光局日本支局(寺本竜太代表、東京都千代田区)から「サテライトオフィスオブザイヤー2025」を受賞した。

 同賞は、オリジナル検定「ハワイスペシャリスト検定」の上級(ハープウ)を取得している従業員が複数いる旅⾏会社の354店舗から、ハワイ⽂化の普及や地域連携、国際教育⽀援などでとくに顕著な活動を⾏った企業に贈られる。

 マップトラベルは、地域密着型の旅⾏会社としてマウイ島⼭⽕事を受けた⽀援商品の企画や寄付の実施のほか、ハワイの魅力発信などの取り組みが⾼く評価された。

第51回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」(旅行新聞新社主催)1月16日(金)、表彰式・祝賀パーティー開催

2026年1月16日(金) 配信

 旅行新聞新社(石井貞德社長)は1月16日(金)、京王プラザホテル(東京都新宿区)で第51回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」の表彰式・祝賀パーティーを開く。

 あわせて、第46回「プロが選ぶ日本の観光施設100選」、第35回「プロが選ぶ優良観光バス30選」、第9回「プロが選ぶ水上観光船30選」、選考審査委員特別賞「日本の小宿」も表彰する。

 また、旅行新聞新社が取材活動などを通じて見聞きした観光業界の取り組みのなかから、創意工夫の見られるものを選ぶ「日本ツーリズム・オブ・ザ・イヤー2025」のグランプリ、優秀賞の表彰も行う。

4月24日に「虎ノ門ホリックホテル」開業へ ベルーナ子会社

2026年1月15日(木)

外観イメージ

 ベルーナ(安野清社長、埼玉県上尾市)の子会社であるグランベルホテルは4月24日(金)、東京都港区に「虎ノ門ホリックホテル」を開業する。1月15日(木)から、公式サイトで予約を開始した。

 同ホテルは、グランベルホテルグループで東京都内8拠点目となる施設。館内は木目調で統一したインテリアを配し、自然を感じさせる落ち着いた雰囲気を意識した。客室は快適に過ごせるよう、シンプルな設計を採用した。客室数は全49室、3タイプを用意する。

 開業を記念し、期間限定で「朝食付宿泊プラン」と「素泊まりプラン」を10%割引で案内している。詳細は公式サイトから。

シンフォニー・クラシカで新年賀詞交歓会を開催 はとバス共栄会

2026年1月15日(木) 配信

はとバス共栄会代表による鏡開き

 はとバス共栄会(前田伸会長・TOKYO TOWER社長)は1月14日(水)、はとバスグループ「シーライン東京」のクルーズ船「シンフォニー・クラシカ」で、約150人の会員らが参加して新年賀詞交歓会を開いた。

はとバスの武市玲子社長

 はとバスの武市玲子社長は「年末年始は日並びも良く、乗客数も1割ほど増えた。昨年に関しては、インバウンド観光客の乗車人数が過去最大を記録し、年間を通して好調をキープすることができた。今年は午年ということもあるので、共栄会の皆様と共にさらに飛躍する1年にしたい」とあいさつした。

 共栄会、はとバス役員による鏡開きが行われ、乾杯には共栄会副会長の岩田大昌富士急行取締役執行役員CLTV推進室長兼営業部長が登壇した。懇親会では、はとバス役員やスタッフの紹介が行われ、会員同士の情報交換や歓談、シンフォニー自慢の料理を楽しんだ。

 お楽しみ抽選会では、グループ会社から、はとバスの乗車券をはじめ、銀座キャピタルホテル宿泊券、シーライン東京クルーズ乗船券、はとバスエージェンシー賞などが提供され、大いに盛り上がった。

E旅(山形市)など2社が事業停止 自己破産申請へ(帝国データバンク調べ)

2026年1月15日(木) 配信

 E旅(金田史生代表、山形県山形市)と、関係会社の山形E旅(同代表、同所)は2025年12月25日(木)までに事業を停止し、弁護士に一任して自己破産申請の準備に入った。帝国データバンクによると、負債は2社合計で約2億8700万円。

 E旅は2018(平成30)年6月に設立。全国旅行業協会(ANTA)の会員会社。第2種旅行業登録を取得し、国内旅行の企画や手配、国内外のツアー販売を行うほか、観光バス事業も手掛けていた。

 当初は、山形E旅と業務を重複して運営していたが、新型コロナ禍で事業を再編。旅行業をE旅に集約し、山形E旅は観光バスを保有し、貸し出す事業を行っていた。

 コロナ禍が収束して旅行業界が回復するなか、観光バス事業は振るわず不採算での事業が続いていた。25年3月期の年間売上高は約1億2300万円にとどまり、当期純損失約900万円を計上。「その後も厳しい環境が続き、8月末には全従業員を解雇し、代表のみの運営となっていた」(帝国データバンク)という。

 山形Eバスは、02(平成14)年2月創業、翌03年6月に法人改組された。事業再編でバス賃貸に転換した21年3月期以降の年間収入高は約400万円にとどまり、E旅に連鎖した。

 負債は、25年3月期末時点でE旅が約1億500万円、山形E旅が約1億8200万円だが、「変動している可能性がある」(帝国データバンク)としている。

第12回観光立国推進協議会を開催 菰田委員長「観光の重要性や将来性示していく」

2026年1月15日(木) 配信

観光業界のトップらが集結(右から4人目が菰田委員長)

 観光関係団体や民間企業で組織する観光立国推進協議会(101委員、委員長=日本観光振興協会・菰田正信会長)は1月14日(水)、東京都内のホテルで「第12回観光立国推進協議会」を開いた。2025年の訪日外国人客数が4000万人を超える見込みのなか、局所的なオーバーツーリズムや人材不足など課題が浮彫になっている。菰田委員長は人材不足への対応として、日本観光振興協会は今年6月に「基幹産業としての観光が目指す姿を描く中長期的ビジョン」を策定する予定とし、「観光産業の重要性や将来性、地域や日本経済への貢献度を明確にし、基幹産業として持続可能性を示したい」と意気込んだ。

 今年の3月に「第5次観光立国推進基本計画」が策定されるが、昨年は業界内の各団体が計画への提言を行うため、現状の洗い出しを行った。菰田委員長は顕在化した課題のなかで①オーバーツーリズムへの対応②均衡の取れた双方向交流の実現③国内旅行の一層の需要拡大④慢性的な人材不足への対応--の4点について「早急に取り組まなければならない」と訴えた。それらの課題解決に向け、「12回目を迎える推進協議会だが、さらなる飛躍につなげていくため、垣根を超えた協力をお願いしたい」と積極的な意見交換を呼び掛けた。

 来賓として出席した観光庁の村田茂樹長官は次期の観光立国推進基本計画では、インバウンド需要の偏在化による過度の混雑解消に向け、住民生活の質の確保の両立をはかるための施策に重点を置くことや、国内旅行と海外旅行の促進、観光産業の強靭化なども盛り込む予定であることを紹介。「2026年はさらなる高みを目指す年と考えている」とし、「日本の魅力や活力が持続的に発展していく姿を国民一人ひとりが実感でき、観光により国が豊かになる姿を示すことが観光立国であるという気概のもと、官民一体で取り組みを進めていきたい」と力を込めた。

早稲田大学大学院教授・池上重輔氏が講演

池上重輔氏

 日本観光振興協会が策定を進めている「基幹産業としての観光が目指す姿を描く中長期的なビジョン」は、早稲田大学大学院経営管理研究科研究科長・教授の池上重輔氏が座長を務めている。今年6月に開催する総会で発表を予定しており、今回は中間発表として、講演を行った。

 池上氏は先進国では人口減少や高齢化、環境制約などが共通の課題となっており、「これらの課題は観光を通じて対応できるのでは」と示した。生産性の革命では量的目標から価値目標へ大きな変革を遂げなければならないとし、「AIと人間の役割分担について、観光で先進事例を提示したい」と述べた。また、観光人材の処遇改善には専門職化が必要で、幹部・リーダー層からスタッフ層までの重層的な育成や、5~10年先にどういう働き方を実現すべきか考えなければならないとし、「人を変えることで観光を変えることを中間論点としている」と報告した。

各委員が業況報告や要望、意見交換を実施

 協議会では、委員が業界や自社の状況、課題などについて意見を述べた。そのなかで、日本旅館協会の桑野和泉会長は前述のビジョンについて、「意義深いこと」と歓迎。同協会でも昨年、未来に向けた提言を発表したことを報告し、「旅館業をもう1度夢のあるものにしていきたい」と力を込めた。「我われは地域なくして持続できない。働きたくなる、住みたくなる地域づくりすべてに関わる覚悟が必要になる。選ばれる業界になっていきたい」と述べた。

 北海道観光機構の唐神昌子会長は「現在の課題は複雑化を増しており、もはや人を呼び込めばいいという段階は超えた」と語ったうえで、同機構では「稼ぐ観光」「信頼される観光」「続く観光」の3つの柱を掲げ、2030年の消費額3兆円を目指しているとした。

 また、京浜急行電鉄の原田一之会長は2027年に横浜で開催される、国際園芸博覧会(GREEN×EXPO 2027)に触れ、「地域を挙げて準備に追われている。国内観光活性化に大きな流れを作った大阪・関西万博の成功を引き継ぎたい」とし、「『次の万博は横浜で』を合言葉にしている。まだ認知度が低いので、皆様にも協力をお願いしたい」と呼び掛けた。

 日本温泉協会の多田計介会長は、昨年末に「温泉文化」がユネスコ無形文化遺産への新規登録候補に選定されたことを受け、協力への謝意を示すとともに、「登録見込みの30年までの5年の間に、日本固有のコンテンツである温泉文化を発信していきたい」と意気込んだ。

JTBとアソビシステム、“KAWAII”を世界へ 合弁会社「アソビJTB」設立

2026年1月15日(木) 配信

「アソビJTB」のロゴ

 JTB(山北栄二郎社長、東京都品川区)は1月14日(水)、アソビシステム(中川悠介社長、同渋谷区)と合弁会社「アソビJTB株式会社」(齊藤あつし社長、同)を設立すると発表した。日本発の“KAWAII”カルチャーと地域資源を融合させ、訪日外国人旅行者に向けた新たな体験価値を創出するため、新会社を1月中に設立する。

 アソビJTBは、日本全国の地域や自治体、企業との多領域にわたる共創事業を通じ、新たな地域IPの創出やコンテンツツーリズムの活性化をはかる。コンテンツツーリズムとは、映画やアニメ、ドラマなどの作品に関連する場所を訪れる観光・旅行のこと。日本を、世界から選ばれる感動体験の拠点へ進化させることを目指す。また、“KAWAII”を軸に、日本のポップカルチャーの海外市場開拓に挑戦する。

 JTBが長年培ってきた地域ネットワークや観光データ、送客、誘客のノウハウと、アソビシステムが持つ“KAWAII”を起点としたクリエイティブ力、IP創出力を融合させる。地域と未来を育てる新しい観光開発により、地域の価値を再編集し、多様なステークホルダーに向けて価値を提供するため、合弁会社の設立に至った。

 設立にあわせて、日本発の“KAWAII”カルチャーを牽引してきたアーティスト・増田セバスチャン氏が「Chief Kawaii Officer(CKO)」に就任。“KAWAII”の思想や世界観を、新会社の象徴的な価値として位置づけるとともに、プロジェクト単位でクリエイティブ面の知見や示唆を想定している。

 新事業は、「飲食事業×KAWAII」「地域祭事×KAWAII」「コレクティブインパクト事業」の3つを軸に展開する。飲食ビジネスの事業開発の支援のほか、全国各地で巡回型イベントの展開や、自治体やDMO、観光施設などと地域の新たな魅力づくりや時代のヒット商品の創出を支援する。

 あわせて、観光コンテンツの画一化や情報発信力の不足などの地域課題に対し、自治体や地域事業者、クリエイター、民間企業などの多様な担い手が連携することで、持続可能な取り組みとなることを目指す。

亀山温泉ホテル、デジタルデトックスプラン販売開始 つながらない贅沢な時間提供

2026年1月15日(木) 配信

滞在のイメージ

 千葉県奥房総の亀山湖に佇む温泉旅館「亀山温泉ホテル」(鴇田英将社長)は1月9日(木)、自社ホームページ限定で宿泊プラン「『無の贅沢』~心身を整えるデジタルデトックスステイ~」を売り出した。

 デジタル化によって生活の利便性が増す一方、便利さは新たな疲れの原因となっているなか、「IT社会から離れ、何もない時間を贅沢に過ごしてほしい」思いから、インターネットへのつながりを遮断できる新プランを用意した。

 同プランでは、チェックイン時に宿泊客のデジタルデバイスを預かる。テレビとプロジェクターを撤去した客室が用意されている。利用客には宿泊施設周辺での過ごし方の手引書とインスタントカメラ「写ルンです」を渡す。

 2人1室利用時の料金は1人1万9800円(税込)から。

「2026年観光関係者新春交流会」盛大に開く

2026年1月15日(木) 配信

菰田正信日本観光振興協会会長

 日本観光振興協会(菰田正信会長)は1月14日(水)、東京プリンスホテル(東京都港区)で2026年観光関係者新春交流会を開いた。

 主催者を代表して、日本観光振興協会の菰田会長は「第5次観光立国推進基本計画の策定に向け、当協会は観光業界の意見を取りまとめ、提言した。政府関係者から『基本計画に反映できるよう努める』と心強い言葉をいただいた」と謝意を述べ、「充実した計画の策定に向け、引き続き力を尽くしていく」と語った。

 来賓として、佐々木紀国土交通副大臣、菅義偉元首相、二階俊博全国旅行業協会(ANTA)名誉会長らが新年のあいさつを行ったほか、多くの国会議員らが出席した。

髙橋広行JATA会長

 日本旅行業協会(JATA)の髙橋広行会長は「インバウンドを拡大していくには、安定的なアウトバウンド需要が不可欠。国際観光は相手国とのイン・アウトのバランスが重要で、これを支えるのが国際航空路線」と述べた。「アウトバウンドはコロナ禍前の7割程度の回復にとどまっている状況で、パスポート取得費用の引き下げを検討されているのは朗報。ぜひ実現を」と語った。

 さらに「観光立国推進基本計画において、施策の柱の一つにアウトバウンドが初めて取り上げられることは、我われにとって勇気百倍」と述べ、アウトバウンド需要の拡大が、地方の国際航空路線拡充や地方分散などの好循環につながると力を込めた。

佐々木伸夫VISITはちのへ理事長

 その後、「VISITはちのへ」の佐々木伸夫理事長は、昨年12月8日に発生した青森県東方沖地震からの観光振興メッセージとして、「JR八戸線も全線開通している」と復旧状況を紹介し、「八戸は通常通りの観光が始まっている。皆さんが八戸を訪れていただくことが何よりの支援になる」と来訪を呼び掛けた。

「トゥンクトゥンク」と河村正人事務総長

 また、2027年国際園芸博覧会(GREEN×EXPO2027)の公式マスコットキャラクター「トゥンクトゥンク」と河村正人事務総長が登壇し、「有料来場者数1000万人を目標にしている。観光業界の皆様のお力で盛り上げていただきたい」と述べ、同博覧会をPRした。