2025年3月18日（火） 配信
ルートインジャパンは3月15日（土）、茨城県守谷市に「ホテルルートインGrand守谷駅前」（守谷市中央2―17―8）を開業した。グループとしては355店舗目、茨城県内では12店舗目。
谷和原ICから車で10分、守谷駅から徒歩3分と便利な立地で、ビジオスから観光まで幅広いニーズに応えていく。
館内には光明石人工温泉やサウナを備える。バイキング形式の朝食はレストラン「NAGOMI（なごみ）」で、焼き立てのパンやシェフが目の前で作る卵料理などが楽しめる。
オープンを記念して、dポイントかPontaポイントが2倍になるキャンペーンプランを公式サイトで売り出している。宿泊代金100円（税抜）につき通常の2倍の6ポイントが貯まる。対象期間は4月30日（水）まで。
2025年3月18日（火） 配信
日本大学国際関係学部はこのほど、三島校舎（静岡県三島市）で同学部の宍戸学教授が文部科学省の科学研究費助成事業で採択された、「高等学校における観光ビジネス教育導入による観光教育の体系と接続に関する研究」の成果を発表する観光教育シンポジウムを開いた。基調講演とパネルディスカッションも開催し、観光教育のさらなる普及に向けて議論を深めた。
第1部の科研費による研究成果の報告で、宍戸氏は現在、大学や専門学校、高校の商業科などで観光の人材育成のための教育や、小中高校で観光を素材に学ぶ授業などさまざまな講義が行われていることに言及。一方、「小中高大など各学校段階に応じた継続的な教育内容についての議論は少ない」という。
このため、2022年度に商業高校で新科目「観光ビジネス」が導入されたこを契機として、高校における観光教育の役割を明確にしたうえで、「小中高大学それぞれが連携し、接続する小中学校と大学での学習内容を見極める必要がある」と提言した。
第2部の基調講演「観光を学ぶ人を育てるー子ども時代からの地域人材育成―」では、玉川大学名誉教授で名桜大学国際学部特任教授の寺本潔氏が登壇し、観光教育の意義を説明した。
地方では交流人口の増加による経済活性化が期待されるなか、「観光客の満足度を高めるために、他者目線立った地域の価値を見出す力や、発信する能力を養うことができる」と話した。さらに、「生徒が地元に愛着を持ち、将来の定住者増加にも期待できる」と述べた。
しかし、観光ビジネスを導入している高校の商業科は全体の4割ほどで推移している。理由として、「教員のための資料や教科書が少ない」と語った。
このため、寺本氏は文部科学省や日本観光振興協会の支援を受け、全国で子供に観光教育を行いながら、教師に指導法をレクチャーする出前授業を展開してきた。
寺本氏は「観光が地域経済に貢献していることを知らない教員もいる。観光教育は、生徒の能力向上に効果があり、地域活性化にもつながることを説明していきたい」と、観光教育の拡大に向けた意欲を示した。
第3部のパネルディスカッションでは、寺本氏に加え、日観振人材育成部長の廣岡伸雄氏と、観光庁観光産業課の井上翔太氏、北海道ニセコ高等学校の中谷知記氏が登壇。コーディネーターは、宍戸氏が務めた。
廣岡氏は、小学生から観光産業の経営トップまでの人材育成を行ってきたことを紹介。小中での観光教育は近年導入が進む一方、「金融業界は古くから、銀行のスタッフが学校で授業を行う金融教育を展開し、銀行を身近な存在として発信してきた。観光業は遅れているため、積極的に推進したい」と話した。
観光を学んだ学校の先生が少ないため、観光教育を導入する学校が少ないことに触れ、「教師用手引書や副読本を作成している」と語った。
井上氏は、観光教育を通じた地域との交流で生徒のさらなるシビックプライド醸成につながることを説明。そのうえで、「観光庁では地域が学校と連携して、観光教育を推進するための手引書を公開している。インターネットなどから自由に活用してほしい」と呼び掛けた。
中谷氏は、ニセコ高校で、より良い地域を他者と協働して創造する人を育てることを教育目標に掲げているため、生徒と地域の人とのグループワークを開催。地域の課題として挙がった2次交通や夏季のサステナブコンテンツの不足の解決へ実証実験を行った。
「（高校生が）大人と協働することで、学びのリアリティ高め、シビックプライドも醸成できる」と効果を説明した。
寺本氏は小中学校で、生徒一人ひとりの職業観を育てるキャリア教育の進め方について、生徒が変容や成長を自己評価できるよう、学習や活動の記録を資料としてまとめるキャリアパスポートを提案。「生徒好きや得意なことから、就きたい仕事が分かるようになる」と理由を説明した。
また、新科目「観光ビジネス」は商業科のみで実施されているため、普通科での観光教育の導入も提言した。
宍戸氏は今後の観光に教育ついて「学習内容の理解を深めるため、地域との関係強化が必要。そのうえで、具体的な進め方の議論を進めていくべき」と締め括った。
2025年3月18日（火） 配信
栃木県日光市の丸彦製菓（山田邦彦社長）は3月10日（月）から、春の新商品「揚げ餅なのにしみおかき」を売り出した。
「揚げ餅なのにしみおかき」は、23年に発売された「ぬれ揚げおかき」の美味しさを引き継いだリニューアル商品。前商品のサイズよりボリュームがアップし、一口ごとに広がる旨みを存分に楽しめるようになった。また、個包装になり保存性と利便性が向上。パッケージデザインも伝統の味を意識し、米菓らしさがより伝わるデザインに一新した。
国内産もち米100％の生地に、北海道産の昆布を練り込み、どこか懐かしくも新しい甘だれ醤油味に仕上げたソフトな揚げおかき。超特選丸大豆再仕込み醤油を使用した特製タレには、低GI甘味料・希少糖を使用し、優しい甘さと、コクのあるしょっぱさがくせになる味。昔ながらの味と「しみ食感」がマッチした、幅広い年齢層に楽しんでもらえる揚げ餅に仕上げた。
希望小売価格は370円（税別）。内容量は112グラム（7パック）。全国のスーパー、ドラッグストア、同社通販サイト、名水の郷日光おかき工房にて購入できる。
2025年3月17日（月） 配信
日本版第9号となるレストランガイドブック「ゴ・エ・ミヨ2025」が3月18日（火）、幻冬舎から発売される。発行はONODERA GROUP。A5変型判352㌻。定価3300円（税込）。
フランスを代表するレストランガイドの1つ「ゴ・エ・ミヨ（Gault＆Millau）」は2人のフランス人ジャーナリスト、アンリ・ゴとクリスチャン・ミヨが1972年に刊行したパリ生まれのレストランガイドブック。
質の高い料理人や、食材、サービスのガイドに留まらず、フランス語で土地、地域性を意味する「テロワール」にも着目。レストランだけではなく、シェフを支える生産者や職人にも注目しているのが大きな特徴だ。
2025年版では、ゴ・エ・ミヨの精神の根幹である「新しい才能の発見」や「その土地ごとの食文化“テロワール”」を中心とし、全国版史上最多の563店舗を掲載している。
発行前日の3月17日（月）には、東京都千代田区のパレスホテルで「ゴ・エ・ミヨ2025」発刊 授賞式＆ガラ・パーティーが開かれた。
「今年のシェフ賞」には、寿司店「青空（はるたか）」（東京・銀座）の高橋青空シェフが受賞した。このほか、ベストソムリエ賞、ベストパティシエ賞、テロワール賞など10の賞の受賞者が登壇し、喜びを語った。
乾杯のあいさつに立ったONODERA GROUP会長兼社長、ゴ・エ・ミヨジャポン代表の小野寺裕司氏は「これからも『ゴ・エ・ミヨ』をサポートしていく」と力を込め、受賞者を祝福した。
2025年3月17日（月） 配信
ANA X（神田真也社長、東京都中央区）は3月17日（月）から、全日本空輸（ANA）が1月に新規就航した羽田―ストックホルム線を利用したツアー「ANAで旅する 小田井涼平 LiLiCoと巡る 暮らすように旅するストックホルム7日間」を売り出した。ツアーの出発日は8月7日（土）で、ツアー中は2日間、夫婦である両氏が同行する。
スウェーデン・ストックホルム出身のLiLiCoさんがプロデュースしたオリジナルツアーで、ツアー中は夫の小田井氏とともに2日間同行し、住んでいたからこそ案内できるスポットを紹介する。また、本場のザリガニパーティーや2人のトークショーも企画する。
ツアーでは、 「北欧のベニス」と呼ばれる美しいストックホルムの街を散策。世界遺産の「ドロットニングホルム宮殿」や、日本でも人気の陶芸家「リサ・ラーソン」の工房、IKEA本店などを訪れる。
料金はビジネスクラスが1人129万8000円（2人1室利用時）、エコノミークラス（同）が69万8000円。
2025年3月17日（月） 配信
東屋（宍戸康裕代表、山形県米沢市）は2月28日（金）、山形地裁米沢支部に破産手続き開始決定を受けた、帝国データバンクによると、負債は約2億5900万円。
同社は1983（昭和58）年3月に設立された温泉旅館「東屋」の運営業者。白布温泉で約300年の歴史を有していたが、2000年3月25日には隣家からの出火で類焼し、江戸時代からのかやぶき屋根の建物は消失していた。01年9月に約3億円の資金を投下して旅館を再建し、04年10月期には年間収入高約2億900万円を計上していた。
しかし、東日本大震災の風評被害や、新型コロナの影響などで収入は大きく減少。24年10月期は年間収入高約8400万円に対して、当期純損失約1000万円を計上していた。「厳しい資金繰りが続くなか、旅館再建時の借り入れ負担も重く事業の継続が困難となり、25年1月に第三者へ事業を譲渡、同社は事業を停止していた」（帝国データバンク）としている。
2025年3月17日（月）配信
東武トップツアーズは3月13日（木）に開いた取締役会で、代表取締役会長執行役員に東武鉄道の前田隆平（まえだ・りゅうへい）執行役員経営企画本部長の就任を決定した。久保成人代表取締役会長執行役員は、3月27日（木）の定時株主総会の終結をもって退任。前田氏は同日の定時株主総会、株主総会後の取締役会で正式に就任する。
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前田 隆平（まえだ・りゅうへい）氏 1954年4月3日生まれ。77年4月運輸省（現国土交通省）に入省、2008年7月国土交通省航空局長、11年7月同省国際統括官を経て、13年2月外務省在スイス特命全権大使（リヒテンシュタイン公国兼轄）を務めた。16年7月ANAホールディングス常勤顧問、17年4月同社常勤顧問兼全日本空輸取締役国際関係担当、21年5月日本地下鉄協会専務理事、23年6月東武鉄道執行役員経営企画本部長などを歴任。
2025年3月17日（月） 配信
JTBコミュニケーションデザイン（藤原卓行社長、東京都港区）は2023年3月1日から、宿泊施設向けに、CO2排出相当量をカーボン・オフセットできる「CO2ゼロSTAY®」のサービスを開始した。25年4月1日（火）からは、「強羅花扇円かの杜」（飯山和男代表、神奈川県・箱根町）が加わる。
強羅花扇円かの杜は、グリーンラグジュアリーを宿泊テーマに掲げる。23年に水素ガスを直接燃焼させて調理するコンロを世界で初めて導入するなど、宿泊客がカーボンフリーを体験できる環境配慮を行ってきた。
同館では予約経路を問わず、すべての宿泊客に「CO2ゼロSTAY®」を適応し、宿泊するだけで地球温暖化対策に貢献することが可能となる。
「CO2ゼロSTAY®」はサービス開始から全国106カ所の宿泊施設を通じて利用され、25年3月現在、延べ15万人泊を超える。プラン利用者にはオフセット証明書の提供も行っている。
2025年3月17日（月） 配信
国土交通省中国運輸局（金子修久局長）は3月7日（金）、日本旅館協会中国支部連合会と、日本ホテル協会中国四国支部と協働し、アイドルグループSTU48のメンバーが宿泊業の魅力を発信する動画をユーチューブで公開した。宿泊業界で人手不足が深刻化するなか、求職活動を行っている多くの人に宿泊業に関心を持ってもらおうと、制作した。
動画では、同グループの工藤理子さんと兵頭葵さんが宮島グランドホテル 有もと（広島県廿日市市）で仲居を、岡村梨央さんと中村舞さんはリーガロイヤルホテル広島（広島県広島市）でレストラン業務をそれぞれ体験した。また、4人は体験した施設で働くスタッフに業務内容や働きがいなどを聞いている。
STU48はAKB48姉妹グループで、瀬戸内の広島県、岡山県、香川県、愛媛県などで活動。瀬戸内（SeToUchi）の文字からSTU48と命名されている。
2025年3月17日（月） 配信
関西エアポートは5月17日（土）、大阪国際空港（伊丹空港）で「空楽FESTA2025」を開く。空港周辺地自体や就航先の自治体、航空会社、空港関係事業者のブース出展やターミナルを巡るスタンプラリーなどを実施する。
同社グループ公式キャラクター「そらやん」と周辺自治体のマスコットキャラクターによるステージイベントなど、さまざまな催しを用意し、より多くの人に空港や旅の魅力を発信したい考え。
日時は5月17日（土）の午前10時～午後4時まで。展望デッキで実施のため雨天中止。
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