2021年4月27日（火） 配信
東武トップツアーズ（坂巻伸昭社長）はこのほど、新緑の白川郷（岐阜県・白川村）を巡るヘリコプター遊覧飛行体験付宿泊プランを売り出した。昨年実施し、好評だったことから、期間限定で特別企画として実施する。
同ツアーは、ヘリコプターを特別に遊覧クルーズとして使用。世界遺産白川郷で有名な、白川村の南部地域にある「御母衣（みぼろ）ダム」周辺の雄大な景色を上空から楽しめる。宿泊は、北アルプスのふもとの飛騨高山温泉。名古屋や金沢、富山などの新幹線停車駅からレンタカーを利用するプランも用意した。
ツアー期間は4月28日（水）～5月9日（日）出発限定。最少催行人員は2人で、代金は2人1室利用で、1人 26,000円～32,000円（ひだホテルプラザ宿泊プラン）など。申し込みは東武トップツアーズ名古屋支店（TEL:052-232-1091）まで。
2021年4月27日（火） 配信
JMRS（中鉢真輔社長、東京都新宿区）とエアーチャータージャパン（同、東京都千代田区）はこのほど、修学旅行や校外学習向けに、機内食流の「空飛ぶ学び舎弁当」を売り出した。新型コロナウイルス禍で国際線が運休し、稼働が減った工場を活用した取り組み。
同商品は、エアーチャータージャパンが実施している「空飛ぶ学び舎 周遊チャーターを活用した航空教育プログラム」をきっかけに考案された。
航空機を利用するさまざまな国や、地域の人に対応するための食事として開発が進められてきた機内食を通して、「食文化の多様化や国際社会への理解を深めてほしい」（同社）と期待している。
同社が提供する機内食には、通常食のほかアレルギー対応食や、菜食主義者向けのベジタリアン対応食、ムスリム向けのハラル対応食など、多様化するニーズに合わせて用意している。
両社はこのような機内食工場の技術を生かし、生徒一人ひとりに合わせたメニューを用意することで、「校外学習などにおいても、皆で安心して楽しめる食事の場作りを目指したい」とした。
2021年4月26日（月） 配信
リクルート（北村吉弘社長、東京都千代田区）が発行する旅行情報誌「じゃらん」はこのほど、パケ買いしたい「ご当地レトルトカレー」のランキングを発表した。調査の結果、1位には岐阜県の「飛騨牛ビーフカレー」が輝き、続いて2位に秋田県の「比内地鶏とししとうのカレー」、3位に島根県の「奥出雲和牛カレー」が選ばれた。
調査は2021年4月6日（火）～7日（水）までの2日間、47都道府県の20～50代を対象に、インターネットで実施した。有効回答数は1032人。
同社によると、岐阜県の「飛騨牛ビーフカレー」が圧倒的支持を集め、インパクトある文字と牛肉の画像が印象的なパッケージなこともあって1位を獲得。そのほかにも、使用しているご当地食材のわかりやすさや、醸し出す高級感がパケ買いのポイントなのかもしれないと分析する。
2021年4月26日（月） 配信
ベッセルホテル開発（瀬尾吉郎社長、広島県福山市）はこのほど、ゴーストレストラン研究所（東京都港区）とコラボした「Ghost Kitchens」フランチャイズ2号店を、レフ大宮Byベッセルホテルズ（羽原佑介支配人、埼玉県さいたま市）内にオープンした。宿泊客の朝食提供のみに使用していたホテルのキッチンで、デリバリーやテイクアウト可能な料理を売り出す。
レフ大宮では、「さらだのあるせいかつ」や「Tokyo MABO」、「グレートチキンパワーズ」の3つのブランドを展開し、体調や体型管理に考慮したバランスの良いメニューを用意した。日々の生活で不足しがちな野菜やたんぱく質などを摂れるメニューを提供する。
感染拡大防止のために外食を控えている宿泊客も、客室で温かい料理を食べることができるほか、カフェのように開放しているホテルのラウンジでの食事も可能。
今後、2022年3月までに都市部を中心に全国5カ所への展開を予定している。
2021年4月26日（月） 配信
旅工房（高山泰仁社長、東京都豊島区）はこのほど、東洋大学の国際観光学部と国際観光学研究科が共同開催する「東洋大学観光短編映画祭」で、「旅工房賞」を設立した。受賞作品には作品の世界観に合わせた商品を展開する予定だ。
同映画祭は、観光と持続可能な社会をテーマにした短編映画を通じ、創る人、見る人共にSDGsを考えてもらうのが目的。「国際交流の発展と世界平和への貢献」を目指し、SDGs達成に向けた取り組みを推進する旅工房は、「環境保護」や「オーバーツーリズム」、「伝統文化の継承」など現在世界中が抱える観光の諸問題を明らかにし、持続可能な世界を再考する同映画祭に賛同し、協賛することとなった。同社の高山社長が同映画祭の審査員として参加する。
同映画祭は、いま地球上にある自然や人、生活、食、アート、建築、スポーツ、ゴミなどさまざまなモノや事象について、独創的なアプローチで映し出した映像作品を広く国内外から募り、審査する。実写、アニメ、劇映画、ドキュメンタリー、コマーシャル、MV、インスタレーションなど手法は自由で、上映時間は30分以内。
「持続可能な観光」をテーマにした新しい持続可能な観光を提案する映画や新しい映像スタイルで観光の新規開拓を実現しうる映画に賞を与え、入選作品を上映する。応募期間は9月12日（日）まで。入選作品の発表は2021年10月10日（日）、授賞式は11月18日（木）に行う。会場は東洋大学白山キャンパス（東京都文京区）を予定している。
2021年4月26日（月） 配信
ジェットスター・ジャパン（片岡優社長、千葉県成田市）は4月23日（金）、2021年度のゴールデンウイーク期間（4月29日～5月5日）における予約状況を発表した。国内線全17路線で提供座席数11万8440席のうち予約数は6万8476人と、予約率は57・8％となった。
日別で見ると、下りのピークが4月29日（木・祝）の70・6％で、上りのピークが5月4日（火・祝）の65・3％。
予約率は前年より36・2㌽増加したものの、新型コロナウイルス感染拡大前の19年比で比較すると、提供座席数が47％減（19年は22万1580席）、予約座席数が57％減（同15万8347人）で、予約率が13・7㌽の減少となった。
なお、運休する国際線は、成田―上海・香港・台北・マニラ線、関西―マニラ線、中部―マニラ線の6路線。
2021年4月26日（月） 配信
JTB（山北栄二郎社長）は4月26日（月）、同社所属でフェンシング男子フルーレの松山恭助選手が、東京2020五輪の日本代表に内定したと発表した。最大限のサポートとともに、東京2020五輪を応援する。競技は7月24日（土）～8月1日（日）に、千葉県・千葉市の幕張メッセBホールで行われる予定。
東京2020オリンピック出場内定に際し、松山選手は「いよいよ夢を叶える大会に出場することになった。東京2020オリンピック個人・団体戦での金メダル獲得へ向け、全力で挑戦したい。また東京2020大会を通じてJTBのブランドスローガン“感動のそばに、いつも。”を体現することで、改めてフェンシングの面白さと感動を伝えていければ」とコメントしている。
松山選手は2020年度・男子フルーレ（シニア）の国内ランキング1位（20年4月1日現在）で、現在は男子フルーレナショナルチームのキャプテンとして世界大会を転戦している。
同社は、松山選手と19年4月からスポンサー契約を締結、20年4月から社員契約を結んでいる。
2021年4月26日（月） 配信
Airbnb（エアビーアンドビー）はこのほど、五輪スポンサー「ワールドワイドオリンピックパートナーシップ」として活動する一環で、国際オリンピック委員会（IOC）が支援する「Airbnbアスリートトラベル助成金」を立ち上げた。新型コロナウイルスの影響で世界のアスリートの収入が減るなか、オリンピックとパラリンピック選手のほか、出場を目指す競技者に大会前後の遠征や宿泊費を支援する。
同プログラムは今後8年間、トレーニングや大会出場資格の取得、遠征の宿泊などで利用できる1人当たり最高2000㌦、日本円で約21万4000万円（4月26日時点の為替による）のAirbnbプロモーションクレジットを年間最大500人のアスリートに提供していく。パートナーシップ期間中の直接支援額は、合計800万㌦（約8億5600万円）に相当する。
同社は9年間、IOCおよび国際パラリンピック委員会IPCとのパートナーシップを結び、5つのオリンピック・パラリンピックを経た。AirbnbとIOCはこれまで、旅費や遠征費など4000万㌦（42億8000万円）をアスリートへの支援に充てている。
2021年4月26日（月） 配信
日本政府観光局（JNTO、清野智理事長）は4月23日（金）、公式の外国⼈旅⾏者向け英語観光情報ウェブサイト「Travel Japan-The Official Japan Guide」内の約1000ページを、英語から日本語に翻訳・公開した。国内向けの周知をはかることで、インバウンド関係者の海外向け観光情報発信の理解促進と、国内旅行の新たな魅力発見、旅行需要の回復につなげていく。
今回公開したのは、日本各地の特徴や見どころを訪問地別に紹介する「Destinations」と、「自然」や「食」など、旅行者の興味関心別に観光コンテンツを取り上げた「Things to do」 のページ。このほか、外国人目線で選ばれたバラエティ豊かな日本全国の体験型観光コンテンツ 等を紹介する「Experiences in Japan」ページでも263のコンテンツを日本語で掲載している。
同サイトは、訪日外国人旅行者に日本の魅力を伝えるもので、主に「Destinations」「Things to do」「Plan Your Trip」「Articles」の主に4つのページで構成している。外国人旅行者の視点で集めた画像と、日本の観光に精通したネイティブライターによる英語の観光紹介が特徴となっている。
2021年4月26日（月） 配信
観光庁の蒲生篤実長官は4月23日（金）に開いた会見で、地域観光事業支援について、現在秋田、岩手、高知県の3県に交付決定を下し、11県が審査中と経過を発表した。また、「具体的な支援規模の問い合わせとして、16の県から交付限度額の通知申請が届いている」と報告した。Go Toトラベル事業の再開に関しては、「緊急事態宣言とまん延防止等重点措置が発出しているなかで、全国的な旅行推進の仕組みとして行っている同事業は、まだ再開の時期ではない」と慎重な姿勢を見せた。
観光庁が3月26日（金）から実施している地域観光事業支援は、新型コロナウイルス感染症の感染状況がステージ2相当以下とする都道府県で、県内旅行の割引事業を財政的に支援するもの。
現在、緊急事態宣言の対象区域とされた地域や、県内旅行の割引事業を直ちに行うことが難しい地域が多く、人の流れがさらに抑制されることが想定される。
これを受けて、会見同日には、当初5月末までと予定していた支援を12月末まで延長するとともに、支援内容の拡大を発表した。
これらの地域も、感染状況が落ち着いた後に利用できる前売り宿泊券や、旅行券の発行に対する割引事業を行う場合についても、支援の対象とすることを決めた。
また、感染状況に関わらず、各都道府県内の宿泊事業者が感染拡大防止策の強化などに取り組む際の費用も、同事業の支援対象とした。
蒲生長官は「交付中、審査中、事業の検討中の地域を併せて30の県が参加している状態。事業の説明会にはすべての都道府県が参加し、関心が高いように思われる」と所感を述べた。「新型コロナの感染状況もあり、今すぐには始められない地域もあるが、感染状況が改善され次第、今後これらの地域が参加できるように、支援体制を整えていく」と語った。
また、Go Toトラベル事業については、「まだ再開の時期ではない」と厳しい見方を示した。
4月22日（木）時点でのGo To事業の予算執行状況は、旅行代金割引と地域共通クーポンを合わせ、約6200億円を支出済。旅行会社や施設に設けられた給付枠として、およそ1兆300億円を配分している。
また、昨年末からのGo To一時停止措置に伴うキャンセル料見合いの支払いについては、1200億円以上を支払い済みとし、「2月末から順次申請者に届いている」と報告した。
国際的な人の往来という観点で、新型コロナのワクチンを接種した証明として発行する「ワクチンパスポート」の導入が各国で進められている。
観光立国調査会の緊急決議にもワクチンパスポートについての要望が盛り込まれたことについて、「政治やビジネスの面から期待が非常に高いと承知しているが、情報収集の段階にあり、まだ実施の検討はしていない」（蒲生長官）とした。「確たる知見がない今は時期尚早と感じるが、世界の潮流に乗り遅れない努力は必要」との見解を示した。
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