2026年7月7日（火） 配信
JTB（青海友社長）はこのほど、夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向見通しを発表した。これによると、夏休みの総旅行者数は前年同期比4.6％減の7117万人、総旅行消費額は同1.7％減の4兆474億円。所得が増加傾向にある一方、旅行は物価高の影響で支出額全体を抑える傾向が見られ、節約と工夫によるメリハリ志向が高まっている。
国内旅行では、旅行者数が同4.4％減の6900万人、1人当たりの平均旅行予定費用は同3.2％増の4万8500円、総旅行消費額が同1.4％減の3兆3465億円と推計した。旅行者数は給与所得や夏のボーナスの増加が見込まれる一方、それを超える節約志向の高まりで昨年からやや減少を予測。平均旅行予定費用では物価などの上昇が価格に転嫁された影響を受け、昨年に引き続き上昇を見込む。
旅行時の暑さ対策として、屋内施設での滞在や移動を最小限に抑えた観光、早朝・夜間の涼しい時間帯の観光への関心が高まっている。
アンケート調査によると、旅行日数は1泊2日（39.0％）が最も多く前年から2.5ポイント増。一方で、2泊3日（32.7％）は横ばい、3泊4日（15.6％）は1.8ポイント減となった。
旅行先は関東が最多で、次いで近畿、北海道、東海の順。伸び率でみると、関東が1.8ポイント増、東北は1. 2ポイント増となった。一方、減少率では甲信越が2.1ポイント減、九州が1.1ポイント減、沖縄は1.0ポイント減だった。
人気方面は沖縄、北海道、東京ディズニーリゾートを含む東京など。東北は夏祭りなど季節ならではのイベントを目的とした旅行が人気だった。
□海外は旅行者数減少、国際情勢や円安影響
海外旅行では、旅行者数が同8.8％減の217万人、1人当たりの平均旅行予定費用は同6.3％増の32万3000円、総旅行消費額が同3.1％減の7009億円と推計した。旅行者数は国際情勢や円安なども影響し昨年から減少、平均旅行予定費用は燃油サーチャージの上昇などに伴って増加傾向を見込んでいる。
費用を抑える工夫として、現地の物価が手ごろ、円安の影響が少ない、航空券代が比較的安いなどの旅行先を選択する動きが広がり、旅行時期は9月に控えた5連休のシルバーウイークなど夏休み前後にやや分散する見通し。
旅行日数は3泊4日（23.0％）が最も多く前年から1.9ポイント増。次いで、7泊以上（20.9％）は4.7ポイント減、5泊6日（20.1％）が4.1ポイント増となった。
旅行先は韓国が最多で、台湾、中国の順で、全体のうちアジア合計が79.5％を占める。増加率では近場の韓国は10.1ポイント増、台湾は10.0ポイント増、アジアその他は4.2ポイント増だった。
