2026年10月9日（金） 配信
長崎空港「空の日」事業実行委員会（委員長＝杉村真・国土交通省大阪航空局長崎空港長）は10月17日（土）、県民に長崎空港や航空業界をより身近に感じてもらうため、「2026 空の日フェスタin 長崎空港」を開催する。
当日は、子供向けANA制服着用撮影会やマーシャリング体験、折り紙飛行機教室など、空港ならではの体験型イベントのほか、オリジナルグッズ販売、スタンプラリーなど、航空会社、航空局、関係事業者による子供から大人まで楽しめるイベントを20 種類以上実施する。
また、普段立ち入ることができない空港内の敷地「花文字山」を駐車場として限定開放し、会場まで無料シャトルバスを運行する。
2026年10月9日（金） 配信
関西エアポートは10月24日（土）、大阪府の関西国際空港で「関西国際空港『空の日』フェスティバル2026」を開く。主催は関西国際空港「空の日」「空の旬間」実行委員会。航空会社など24機関が参加する。
会場は関西空港駅コンコース・南広場と関空展望ホール「Sky View」。駅コンコースでは参加機関のブースやステージイベントを展開し、制服着用体験や展示、物販、麻薬探知犬の実演、音楽隊演奏などを行う。展望ホールでは空港で働く特殊車両を展示する。
開催時間は午前10時～午後4時までで、雨天決行。ただし、関空展望ホール「Sky View」は一部を除き雨天中止となる。見学ツアーとして、大阪航空局関西空港事務所の管制塔回廊見学ツアーと、関西国際空港の場周道路・消防施設見学ツアーを実施する。一部企画は事前応募が必要となる。
「空の日」は、航空への理解と関心を高める目的で設けられた記念日。全国の空港で航空や空港に親しむ催しが開かれている。
2026年10月9日（金） 配信
伊豆高原の豊かな林と日本の美しく素晴らしいおもてなしに包まれた純和風の老舗宿。約6000坪という広大な敷地内には本館とヴィラを配し、本館からは緑あふれる庭園を望め、和の様式美が香る離れヴィラでは、プライベートな空間で心身を癒せる。
2026年7月には南館を全面リニューアルし、「日本文化の旅」をテーマにした6室を新設。万葉集や俳句の世界観をモチーフに、色彩やインテリア、伝統工芸などを取り入れた空間づくりが特徴。客室はそれぞれ異なるテーマを持ち、日本文化の美意識を感じられるよう工夫されている。
温泉は、森林浴感覚で湯浴みができる庭園露天風呂や２カ所の貸切風呂で、のびやかな入浴を楽しめる。
夕食は、和会席やコンテンポラリーフレンチ、鉄板焼きなど伊豆の新鮮な魚介類や地元の食材にこだわった料理を堪能したい。
伊豆近海で水揚げされた新鮮な魚介類や地元食材たっぷりのコンテンポラリーキュイジーヌを提供。食材独自の力強さと生産者の思いを一品一品に丹精込めたコースメニューを、1 階では庭へと広がる開放感とともに、2 階では伊豆の海へと広がる爽快感とともに楽しめる。
交通：《車》東名高速道厚木ICから小田原厚木道路を経由し、国道135号を下田方面へ60km、P30台（無料）
《電車》伊豆急行線伊豆高原駅から送迎車で5分
チェックin15:00 out11:00
食事：《夕食》和会席、フレンチ、鉄板焼きのいずれか 《朝食》和朝食、洋朝食のいずれか
部屋：全33室（和室11室、ヴィラ18室、メゾネットタイプ4室）
風呂：露天風呂２、貸切風呂２
泉質：弱アルカリ単純温泉
料金：7万4,324円～
〒413-0232 静岡県伊東市八幡野1741-42
☎ 0557（53）1170 FAX 0557（53）1171
https://zagyosoh.com/
Wi-Fi：使用可 外国語対応：英・中・台
※この記事は、旅行新聞新社主催「第51回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」に選出された施設で、書籍「2027年度版 プロが選んだ日本のホテル・旅館100選＆日本の小宿（BEST100 HOTELS＆RYOKANS IN JAPAN）」（自由国民社）に収録されている内容を紹介しています。
2026年10月8日（木）配信
JTBは9月30日（水）、松山市と締結した観光振興などに関する連携協定の一環として、生成AIを活用したアバターによる多言語観光案内の実証事業を始めた。松山市のJR松山駅構内にデジタルサイネージを設置し、AIアバター化した松山城のマスコットキャラクター「よしあきくん」が観光案内を行っている。
近年、訪日外国人観光客の増加や旅行者ニーズの多様化が進むなか、観光案内に多言語対応や情報提供の高度化が求められ、観光現場における人材不足への対応や、データに基づく観光施策の立案も重要な課題となっている。課題に対してJTBと松山市では、生成AIを活用した観光案内サービスの導入を通じ、観光客の利便性向上と観光DXの推進を目指す。
今回の実証事業では、Kotoznaが提供する生成AIを活用した観光案内サービス「Kotozna ConcierGAI（コトツナコンシェルジーエーアイ）」を活用。観光地名や店舗名などの固有名詞も高い精度で認識する。
対応言語は日本語、英語、繁体字、簡体字、韓国語。「よしあきくん」に音声で質問が行え、観光スポットや交通情報、飲食店情報などを音声で回答する。画面上に文章でも回答を表示される。
JTBと松山市は、今回の実証事業を通じ、生成AIを活用した観光案内の有効性や利用者ニーズを検証する。実証で得た知見やデータを活用し、観光客の満足度向上と受入環境の充実をはかり、観光DXによる持続可能な観光地づくりを進めていく見通しだ。
2026年10月8日（木） 配信
日本旅行業協会（JATA）など5団体はこのほど、2030年までに日本人クルーズ人口100万人を目指す取り組みの専用ウェブサイトを開設した。目標の実現に向け、広くクルーズへ興味を持ってもらえるよう一般向けに最新情報を発信していく。サイト名は「Let’s CRUISE 1M（Million）～100万人で行こうよ！船旅へ～」。
JATAと日本外航客船協会（JOPA）、日本国際クルーズ協議会（JICC）は国土交通省の有識者検討会が定めた目標の実現に向け、クルーズへの関心を高める活動に連携して取り組んでいる。この一環で、港湾の利活用などを展開する、みなと総合研究財団（WAVE）と新たなクルーズファン層の開拓などに取り組む、クルーズイズムを加え、7月に「日本人クルーズ人口100万人協議会」を設けた。今回のサイト開設はこの協議会によるもの。開設日は9月24日。
サイトでは、クルーズや港に関する最新ニュースや説明会などのイベント、人気ユーチューバーのブログ記事など、クルーズに関連する情報を随時掲載していく。また、新船の就航と連動したキャンペーンの展開など、活用を広げていく方針だ。
JATAが10月8日（木）に開いた定例会見で、海外旅行推進部の大久保英男副部長はクルーズ人口を増やすうえで、若年層やファミリー層などへの訴求が必要なことに触れ、「1万円代でもいけるリーズナブルな旅や2泊3日など短期間の設定もあることを伝えていきたい」とした。
現状、旅行会社が扱う、海外でクルーズを楽しむフライ＆クルーズ商品については「思ったより伸びていない」と明かし、要因として海外旅行自体の伸び悩みやビジネスクラス座席の確保が厳しいこと、円安の影響などを挙げた。今後はサイトでの情報発信などを通し、「クルーズ市場を盛り上げ、目標達成できるよう頑張りたい」と意気込んだ。
2026年10月8日（木） 配信
成田国際空港（NAA、藤井直樹社長）は10月1日（木）、find（高島彬CEO、東京都港区）が提供する「落とし物クラウドfind」を導入した。これにより、成田空港での忘れ物は、24時間チャットで問い合わせできるようになり、利用者の利便性を向上。さらに、AIによる忘れ物の画像検索が可能になったことから、忘れ物の返却率向上、スタッフの業務負担の軽減もはかる。
落とし物クラウドfindはアプリのインストール不要で、メールアドレスによる認証を経てブラウザ上でチャットを開始できる。日本語、英語、中国語（簡体）、韓国語に対応している。
2026年10月8日（木） 配信
楽天グループの宿泊施設ブランド「Rakuten STAY」を運営している楽天ステイ（蔦井克彦社長、東京都港区）は10月15日（木）、和歌山県・白浜町に、「Rakuten STAY TERRACE 南紀白浜」をオープンする。
同施設は海に面した岬に建つ、3階建て・全20室の宿泊施設。南紀白浜ICから車で約5分の場所に位置する。各室には、海を望む開放的なテラスや自家源泉の風呂、プライベートサウナ、プロジェクター、キッチン、リビングなどの設備がそろう。
一部の客室には、プールやジェットバス、水風呂、ファイヤーピットなども備える。また、小型犬から大型犬まで宿泊できるドッグフレンドリールームを2室設け、室内にはケージやペット用ベッド、フードボウル、ペットシート、ダストボックス、エチケット袋などを常備する。
食事付きの宿泊プランでは、地元漁師が運営する観光複合施設「フィッシャーマンズワーフ白浜」と連携し、和歌山県産の食材や調味料を使用したメニューとして、伊勢海老など季節に応じて内容が変わる海鮮鍋を提供。さらに、熊野牛のしゃぶしゃぶ＆おばんざいセットや、熊野牛ステーキと紀州うめどり、海鮮の鉄板焼きも用意する。朝食は、「漁師の海鮮丼と真鯛のあら汁の和朝食BOX」と、「熊野ポークソーセージのホットドッグの洋朝食BOX」の2種類を提供する。
宿泊料金は、1部屋6万6000円（税込）からとなっている。
2026年10月8日（木） 配信
クラブツーリズム（酒井博社長、東京都江東区）は、環境省の「令和8年度ウェルビーイングな観光地域づくりに向けたポイ捨てごみ発生抑制・観光コンテンツ化推進モデル事業実施業務」を受託。このほど、環境管理センター（水落憲吾社長、同八王子市）と共同で、インバウンド観光のごみ対策と観光地の魅力向上を一体的に支援する業務を始めた。
環境管理センターの環境政策・資源循環に関する知見と、クラブツーリズムの観光コンテンツ造成・流通に関する知見を組み合わせ、インバウンド観光での観光地で課題となっているポイ捨てごみやマナー問題に対し、ごみの発生抑制と観光コンテンツ化を一体的に支援する。環境に配慮した行動を、観光客が地域の自然や文化への理解を深めながら環境保全に参加できる体験として設計し、新たな観光価値への転換を目指す。
地域特性に応じて自治体と民間事業者などが連携し、インバウンド観光客をターゲットとしたポイ捨てごみの発生抑制、多言語での案内、海ごみなどを活用した観光コンテンツ化などの対策と効果検証を行う。全国3地域のモデル事業への伴走支援を通じて、清潔で快適な観光環境と観光地の魅力向上を両立するモデルを創出し、成果の全国展開をはかる。
今後、2027年2月ごろまでにオンラインフォーラムを開催し、モデル事業の成果や他地域でも活用できる実践的な知見の発信を予定する。
◇
支援対象の3地域とモデル事業は次の通り。
▽会津磐梯ロングトレイル推進協議会（福島県・猪苗代町）、事業名「磐梯朝日国立公園・磐梯山地域 来訪者が担う持続可能な地域保全サイクル構築事業」
▽BIPROGY（広島県・宮島）、事業名「環境に配慮する行動が“体験”になる観光地型サーキュラー・ツーリズムモデル事業」
▽合同会社simasima（鹿児島県・喜界島）、事業名「喜界島におけるリジェネラティブジオアイランド事業」
2026年10月8日（木） 配信
日本旅行業協会（JATA）の国内旅行推進部スキーツアー部会（部会長＝長崎敬・T-LIFEホールディングス取締役企画仕入本部長）はこのほど、3月出発スキーツアーを対象とした、「春スキー・スノボは先取りがお得！3月出発キャンペーン」を開始した。お得感を打ち出すことで、計画的な早期予約や需要の平準化、市場の活性化をはかるのが目的。共通ロゴを掲げ、会員9社が参画する。
JATA国内旅行推進部の野浪健一部長によると、日本人のスキー（スノーボード）人口は1990年代の約1800万人をピークに、近年は約400万人となるなど、減少している。一方、インバウンドのスキー人口は年々増加し、今や150～200万人ともいわれており、日本のゲレンデを楽しむ外国人旅行者が増えている。
インバウンド客の予約は早期であることに加え、長期滞在が多く、需要の平準化もされている。これはスノーリゾートや地域には朗報である反面、直前予約傾向にある日本人客にとっては、早期で予約が埋まり、需要が高ければ価格も上がるため、スキー旅行へ行きにくい環境となってきている。すでにこの時期で、1～2月のトップシーズンは予約が厳しい日程や地域も見受けられるという。
こうしたことを懸念し、JATAは24年にスキーツアー部会を立ち上げ、課題を議論してきた。野浪部長は「徐々に減少しているスキーツアーをどうにかしなればならない。数年前から各社とも販売時期を早めるなど工夫はしている」と述べ、「今回のキャンペーンを第1歩とし、これをフックに日本人の旅行の動き方を変えていきたい」と狙いを語った。
キャンペーンに参加しているのはANA Xとオリオンツアー、クラブツーリズム、JTBガイアレック、ジェイトリップ、ジャルパック、T-LIFEホールディングス、東武トップツアーズ、ビッグホリデーの9社。27年3月1～31日までの出発商品を対象に、各社が独自の割引などを用意している。申込期間は航空機ツアーが26年10月31日まで、JR・新幹線ツアー、バスツアー、宿泊のみ商品が12月31日まで。詳細はキャンペーンサイトへ。
2026年10月8日（木） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長）はこのほど、亜細亜大学（永綱憲悟学長）、未来社会デザイン機構（FSDi、脇坂克也代表理事）と包括的連携協定を結んだ。3者が有する知的・人的・組織的資源を活用し、社会課題解決を起点とした地域創生事業の推進と、実践的な教育を通じた次世代人材の育成に取り組む。
東武トップツアーズと亜細亜大学は、これまでも大学の授業に講師として同社社員を派遣。「DX・Web3.0に関する特別授業」など、IT人材の育成や学生のキャリア形成支援で連携を深めてきた。今回、法人や自治体、観光事業者などの会員と学生を結ぶプラットフォーム機能を備えたFSDiを加えた3者連携の枠組みを構築。実践的な教育連携を発展させ、地域課題の解決へつなげる狙いだ。
同協定により、企業、大学、プラットフォーム組織が一体となり、地域社会や企業が抱える課題に学生の視点や力を組み合わせることで、「地域創生」と「人材育成」を両輪で推進し、持続可能な地域発展のモデルの創出を目指す。
具体的には、産官学連携による地域・社会課題の解決に向けた事業のほか、実社会に根ざした教育機会の創出や学生のキャリアアップ支援を推進。地域創生や人材育成に資する旅行や研修、教育プログラムの企画・実施、3者が有するネットワークや情報、ノウハウの相互活用を進める。
旅行新聞ホームページ掲載の記事・写真などのコンテンツ、出版物等の著作物の無断転載を禁じます。
