2025年4月15日（火） 配信
H.I.S.ホテルホールディングス（澤田秀雄社長、東京都港区）は4月11日（金）から、運営する関西圏の変なホテルと変なリゾート＆スパの6ホテルで、2025年日本国際博覧会の公式キャラクター・ミャクミャクとコラボしたミャクミャクコラボルームに宿泊するプランを売り出した。大阪・関西万博の入場チケットと土産としてホテルオリジナルのカバン、うちわを付ける。
同プランは大阪府大阪市の変なホテル大阪 なんばと変なホテル大阪 心斎橋のほか、同県泉佐野市にある変なリゾート＆スパ 関西空港で展開。京都府京都市の変なホテル京都 八条口駅前と変なホテルプレミア京都 五条烏丸、変なホテル 奈良（奈良県奈良市）でも展開する。1室1泊の宿泊料金は3万500円から。
2025年4月15日（火） 配信
藤田観光が運営するWHGホテルズの「ワシントンホテル」「ホテルグレイスリー」は4月22日（火）から、全国28施設で共通の朝食フェア「Spice Up Your Morning～おいしい掛け算！ハイブリッド朝食～」を開始する。意外な組み合わせで新たな食を楽しんでもらおうと、地域の特産なども盛り込み、各ホテル2～4メニュー、合計約80品を用意する。同フェアは料理研究家・管理栄養士でLuce代表の望月理恵子氏が監修しており、美味しさに加え、栄養面でも朝食にふさわしい「ハイブリッド」なメニューを提供する。
WHGホテルズは「早起きしたくなる。朝ごはん。」をコンセプトに、季節や地域に合わせて手作りにこだわった朝食ビュッフェを提供しており、常時40メニュー以上が並ぶ。そのなかの一部メニューの企画として、昨年から、1日を“スパイスアップ（活気づける）”する朝食フェア「Spice Up Your Morning」を開始。全国共通のテーマで多様なメニューを考案し、好評を博しているという。
今回は意外な組み合わせで変化する食感や新たな味の発見があるユニークなメニューを取りそろえた。4月15日（火）に新宿ワシントンホテルで開いた発表会で、藤田観光WHG事業部マーケティング室の二宮栄治料飲担当部長はクッキーとクロワッサンを合わせたクロッキーなどを例に挙げ、「こまでにない斬新な組み合わせのものが注目を集めていることから、今回のテーマに取り上げた」と経緯を語った。
一例として、ホテルグレイスリー浅草では、牛肉とごぼうのしぐれ煮とプレーンヨーグルト、自家製ブルーベリーソースを合わせた「時雨煮ヨーグルトボウル」を提供する。一見躊躇する組み合わせだが、しぐれ煮の甘辛さとヨーグルトのまろやかさがマッチする絶妙な一品に仕上がっている。
このほか、広島ワシントンホテルでは広島名物の揚げかまぼこ「がんす」とバケットを掛け合わせた「がんすの和風ブルスケッタ」を提供するなど、ご当地食材との“おいしい掛け算”も多数考案した。
発表会には望月氏も登壇し、今回は「時間栄養学を考慮して監修した」と紹介した。時間栄養学では、内臓は朝食で目覚めると考えられており、それには主食である炭水化物とたんぱく質が必要だという。望月氏は「朝食できちんと体内時計をリセットすると心地よいスタートが切れる」とし、意外な組み合わせは必要な栄養素も考慮した掛け合わせになっていることを説明。「美味しくて体にも優しい朝食を楽しんで食べてほしい」と呼び掛けた。
同メニューの提供期間は4月22日（火）～6月10日（火）まで。全国のワシントンホテル20施設、ホテルグレイスリー7施設、ホテルフジタ福井で提供する。各施設のメニューや外来朝食料金などは公式HPから。
2025年4月15日（火） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）はこのほど、愛知県名古屋市にあるオープンイノベーション拠点「STATION Ai（ステーションエーアイ）」とスポンサー契約を結んだ。4月から同施設に名古屋支店が入居した。
「STATION Ai」は、スタートアップの創出と成長を支援するための総合拠点として2024年に開業し、国内外から多様なプレイヤーが集うイノベーションハブとして注目されている。
同社は今回の契約と支店の入居を機に、既存の「探究学習プログラム」や「地域課題解決型の教育旅行」などの教育分野の取り組みを強化していく。「STATION Ai」が持つネットワークや資源を活用しながら、地元教育機関やスタートアップ企業と連携した新しい学びのプログラムの共同開発を行う。また、観光、地域振興、DXの領域においても新たなビジネスモデルの構築を目指し、オープンイノベーションの実現へ向けた取り組みを推進していく考え。
今後、同社はスタートアップ企業と共創を通じた新規事業の創出や、地域との共創による持続可能な社会の実現に貢献をはかる。次世代を担う人材育成も積極的に取り組み、社会課題の解決と新たな価値の創出に挑戦していく方針だ。
2025年4月15日（火） 配信
機能水メーカーのOSGコーポレーション（山田啓輔社長、大阪府大阪市）は4月13日（日）に開幕した、大阪・関西万博の会場内32カ所に「無料給水スポット」を設置した。運営参加サプライヤーとして協賛し、来場者や運営スタッフの熱中症予防とプラスチックごみ削減を目指す。「マイボトルの中身が無くなれば、給水する」を啓発して広めてきたい考え。
給水スポット設置は、万博の公式プログラム「TEAM EXPO2025」の共創パートナーとして登録されている「ステハジ」プロジェクトの一環。ステハジは、「使い捨ては恥ずかしい」という考え方のもと、さまざまな社会課題に対し、個人や企業、自治体などが一体となって行動変容に取り組むプロジェクト。現在406団体が加盟しているという。
設置したのはエブリィ3台（ウォータークーラー）、エブリィスリム21台（ウォータークーラー）、IDOVA1台（電解アルカリ水素水）、ウォーターサーバー7台。給水器には「給水カウンター」機能を搭載して給水回数を計測し、給水回数やCO2削減量などサステナブルアクションの進捗状況を万博会期中に発信していく。
2025年4月15日（火） 配信
成田国際空港（NAA、田村明比古社長）は4月1日（火）、第2ターミナルに隣接する第2駐車場ビル前中央広場をNRT Central Square Popo Park（ナリタ セントラル スクエア ポポ パーク）としてリニューアルオープンした。
同社は安定した人材確保に向けて、空港スタッフが安心して快適に働き続けられる環境整備に取り組んでいる。今回は、空港スタッフの子育て環境の充実に向け、隣接する空港内保育ルームたんぽぽ専用の園庭を整備。空港スタッフの子供が安全にのびのびと遊べる環境の実現を目指す。
また同広場内には、机やイス、植栽などを配置した憩いのエリアのほか、子供向け遊具を設けた公園エリアやイベントステージも整備。空港スタッフをはじめ、地域住民や空港の利用客にも休める場を提供する。
2025年4月15日（火） 配信
ANAフーズ（田中久敬社長、東京都港区）は4月14日（月）から、ANA公式ECサイトで新商品「ANAオリジナル ビーフコンソメラーメン」を売り出した。ANA機内のコンソメスープがカップラーメンになったもので、別添の特製トリュフフレーバーオイルで味変もできる。
機内で人気の「ANAオリジナル ビーフコンソメスープ」のシリーズとして、これまでビーフカレーやビーフハヤシ、ミックスナッツを商品化していたが、今回は初のカップラーメンとなる。より多くの人に、手軽にスープの美味しさを味わってもらいたいと開発した。
販売は「ANAショッピングA-style」と「ANAショッピングA-style ANA Mall店」「ANAフーズ LINE店」。5月以降は空港内ギフトショップ「ANA FESTA」で順次販売り出す。
価格は1つ410円で内容量は86ｇ（麺55ｇ）。ECサイトはセット販売のみで、12食入りが5400円、24食入りが1万800円で送料込みとなっている。
2025年4月14日（月） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）はこのほど、愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会とパートナーシップ契約を結んだ。アジア競技大会の主催者であるアジア・オリンピック評議会（OCA）のスポンサー以外で、パートナーシップ契約を締結する企業は初めて。
2026年に愛知県名古屋市で開催される第20回アジア競技大会、第5回アジアパラ競技大会で、同社はパートナーシップ契約に基づき、大会関係者の輸送およびその他関連サービスの運行を予定する。契約期間は26年12月31日（木）まで。
アジア競技大会は、アジアの45の国と地域から最大1万5000人が参加する国際的なイベント。さまざまなスポーツ競技を通じて各国の交流を促進している。一方、アジアパラ競技大会では、障害者スポーツの普及と理解を深めるための貴重な機会を提供する。
2025年4月14日（月） 配信
内閣官房領土・主権対策企画調整室が運営する「領土・主権展示館」（東京都千代田区）は４月18日（金）午後1時30分にリニューアルオープンする。
「若年層を含めたより多くの方に、日本の領土・主権をめぐる情勢について理解を深めていただけるように」（同館）と、年間約1万人が訪れる施設が、体験型学習ができるスポットへと生まれ変わる。
大きな特徴は、従来の「読む展示」から、イマーシブ（没入）技術など最新の映像技術を活用した「体感する展示」へと転換し、30代未満の若い世代の来館を促す。
さらに、地球を模した１㍍程度の球体に地図を投影した「デジタル地球儀～ハンズ・オン・アース～」では、授業で取り上げるべき内容を学習指導要領に沿ってわかりやすく解説。このため、「児童・生徒自ら考える総合学習や、探究の授業ニーズにも対応できる」（同館）としている。
開館時間午前10時～午後6時。入館料は無料。
2025年4月14日（月） 配信
比較住宅都市研究会（主宰＝海老塚良吉氏）は4月11日（金）、東京都内で食環境ジャーナリスト、内閣官房地域活性化伝道師・総務省地域力創造アドバイザーの金丸弘美氏を招き、「地域の力が未来を創る―活力ある地方創生の新たな動き」をテーマに講演会を開いた。
金丸氏は和歌山県田辺市の地域づくりを取り上げた。同市では、2016年から若い世代の人材を育成する「たなべ未来創造塾」がスタート。塾生が古民家を活用したゲストハウスや、空き店舗でパン屋の開業、さらには、工務店の社長が会社の倉庫を開放して“多目的スペース”としたことで、新たな出会いや仕事が生まれたエピソードなど、「地元のスモールビジネスを創る」事例を紹介。
そのうえで、金丸氏は「地元にあるものを上手く使って連携させて、逆転の発想で未来を創造していく」ことの重要性を語った。
活力ある地域の共通点としては、若い人材育成や、ものづくりに時間と労力を注いでいることを挙げた。さらに、「外部との接点で対外的に売れる新たなチャンネルを作っている」や、「消費者の接点を創り、何が求められるか把握しポイントを絞って商品開発をしている」などの特徴を説明した。
2025年4月14日（月） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）は4月8日（火）、和歌山県（岸本周平知事）と「災害時における被災者の住まいの確保に関する協定」を結んだ。災害発生時に被災者の迅速な住居確保に関して、賃貸型応急住宅の円滑な提供に向けた協力などを定めた。
同協定により、和歌山県が既存のアパートやマンションの空室を借り上げ、東武トップツアーズが被災者の要望などに応じた入居受付や問い合わせに対応する窓口業務の受託運営などを想定している。加えて、災害発生時の混乱下で対応すべき諸事項の取り決めを事前に行い、当日の対応を円滑に行うとともに、日常時における防災訓練などの継続で対応力も強化するのが狙い。
具体的には、賃貸型応急住宅や建設型応急住宅の円滑な提供のほか、被災した住宅の応急修理の円滑な実施、その他被災者の住居の確保などの協力に取り組む。
同社は協定を契機に、関係者との連携をより強化し、防災啓発事業や防災訓練の参加協力やセミナーを開催していく。これにより、より効果的な防災対策を構築するとともに地域の課題解決に向けた取り組みを推進し、持続可能な社会づくりに貢献していくとした。
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