2026年3月4日（水） 配信
宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla（トリプラ、高橋和久CEO）は2月24日（火）に開いた取締役会で、オーストラリアに子会社を設立すると決定した。今回の設立により、同社の事業拠点は10カ国・地域となる。
子会社の名称は「tripla Australia Pty Ltd」。現地の公的機関への設立手続きが完了次第の設立で、現時点で設立年月日は未定。ディレクターはトリプラCEOの高橋氏、Vivian Gray氏が就任を予定する。
日本ホテルチェーンで初めてGHAに加盟 東急ホテルズ、「世界から選ばれるホテルへ」
2026年3月4日（水） 配信
東急ホテルズ＆リゾーツ（武井隆社長、東京都渋谷区）が運営する「東急ホテルズ」は3月4日（水）、日本のホテルチェーンとして初めて、世界最大級の独立系ホテルブランドによるアライアンス「Global Hotel Alliance（GHA、グローバルホテルアライアンス）」に加盟した。ブランドの独立性を維持しながら、持続的な成長を実現し、「世界から幅広く選ばれるホテルチェーン」になるための戦略的な取り組み。
同社は同日、東京・渋谷のセルリアンタワー東急ホテルで、「Global Hotel Alliance加盟」記者発表会を開き、武井社長らがGHA加盟の狙いなどを語った。2004年にGHAが発足した際に設立メンバーであった、パンパシフィックホテルズアンドリゾーツは当時、東急グループだったことから今回の加盟を「Reユニオン」と表現した。
2024年の同社の客室予約数の42％、宿泊収益の53％は外国人観光客が占めており、渋谷は8割、新宿は9割以上が外国人という。地域別にみると、東アジアが46.5％、北米が19.6％、欧州が14.0％と続く。世界の国際旅行は今後益々増加が見込まれるなか、リスク分散などの観点からもGHAへの加盟で顧客層をより幅広い地域に拡大していきたい考え。
GHAは世界100カ国の50ブランド・950を超えるホテルが加盟しており、同アライアンスが展開するロイヤリティプログラム「GHA DISCOVERY」は3400万人以上の会員を持つ。ステータスに応じた特典やリワード通貨「ディスカバリードル」、会員限定プログラムなどを用意。GHAの会員構成は欧州が1110万人と最も多く、アジア・太平洋440万人、北米220万人となっており、同社はこの顧客層に期待を寄せる。
また、GHAは予約サイト、アプリを展開し、販売チャネルを有している。3400万人のGHA会員に直接アプローチできるようになることで、富裕層などの取り込みや直接予約の増加をはかる。武井社長は「近年はOTAなどからの予約が多いが、GHAからの送客を増やすことで手数料の低下を実現でき、利益率が拡大できる」と目論む。現状の予約割合は、同社の会員含め直販が約3割。これを5年のうちに、GHA含めた直販比率を4割まで高めることを目指す。
さらに、同社の会員プログラム「コンフォートメンバーズ」約110万人の会員に対し、世界中のホテルで会員優待料金の適用やリワード獲得・使用が可能になることで、サービスのグローバル化、顧客満足度向上も狙う。
新たな会員プログラムは2027年4月から「TOKYU HOTELS DISCOVERY（東急ホテルズ ディスカバリー）」として順次開始。ザ・キャピトルホテル東急、東急ホテルなどのブランド店舗から先行し、9月には会員プログラムをすべて統合・変更する。
武井社長は「ここ渋谷を拠点に、今後も多様な価値を提供していきたい。グローバルマーケットへの挑戦を進めていく」と意気込んだ。
会見に登壇した、GHA最高経営責任者のクリストファー・ハートリー氏は「日本における観光需要が拡大するなか、東急ホテルズとの提携はまさに時宜を得た戦略的なもの。GHAファミリーに迎えられることを大変嬉しく思う」と喜んだ。
日本旅館協会、キャンセル料問題を議論 宿と利用客の納得に向けて
2026年3月4日（水）配信
日本旅館協会（桑野和泉会長）は2月19日（木）、東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催された第54回国際ホテル・レストラン・ショーで、セミナー「泣き寝入りしない宿経営―キャンセル料から見える未来戦略―」を開いた。宿泊予約のキャンセルに関するトラブルが増加し、宿にとって大きな課題となるなか、キャンセル料に関する法律的な解釈や現行の法的枠組みを解説し、宿泊施設と利用客双方の理解と納得を得るための具体的な対策を提示した。
桑野会長は、宿泊取り消しに伴うキャンセル料の徴収について「適正な対価を受け取り、準備していたスタッフの努力を守る」と強調。「お客様の予約機会を公平に確保することが持続可能な宿経営、そして日本の観光業の未来のため不可欠な規律」と説明した。
このうえで、「キャンセル料を適切に管理・運用することは、時間の価値を守り、顧客との健全な信頼関係を築くための経営戦略そのもの。今回のセミナーが、宿経営を継続するための一助になれば」と語った。
はじめに、同協会が昨年11月に実施した「キャンセル料運用状況アンケート調査」の結果を発表。同協会と全国旅館ホテル生活衛生同業組合（全旅連）の会員ら772人が回答した。
調査結果によると、個人客からキャンセル料を「収受している」が92.6％で、大多数の施設が宿泊取り消しに伴う規定（キャンセルポリシー）を設定。しかし、収受割合でみると「ほぼ取れている」が46.7％と半数を下回り、多くの施設がキャンセル料による回収率の低さや客とのトラブル、事務作業の煩雑さに苦労していると答えた。
団体客も「すべて収受」が32.4％にとどまり、旅行会社や企業との関係性で契約通りの収受が難しく、大幅な予約変更によるキャンセル対応が最も苦労していると回答。インバウンドに関しては、エージェントがキャンセル料を払わなくても良いと考える場合や、言語・文化の違いでキャンセルポリシーの理解が進みにくい点など、対応への課題が挙がった。
今回の調査により、個人、団体客ともにキャンセルポリシーを設定しているが、実際には回収しきれていない構造的課題が浮き彫りになった。
□請求課題と基礎を整理、Payn矢崎氏が講演
セミナーでは、「キャンセル料の課題と法的基礎を整理する」と題し、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する請求ツールを提供するPayn取締役COOの矢崎達則氏が講演を行った。キャンセル料に関する現状の課題と法的な基本情報を整理し、考え方の土台について解説した。
矢崎氏は、消費者庁が実施した「キャンセル料に関する消費者の意識調査」の結果を基に、「旅行業界はあらゆる業界の中で、最もキャンセルの影響を受けるビジネス」と分析。とくに「ホテル・旅館などの宿泊」のキャンセル割合が30.6％と最も高く、宿泊事業者は消費者に対して、①適切な説明②妥当な金額③現地決済の回収導線――を提示することが重要との考えを述べた。
キャンセルポリシーの原理原則として「予約は契約」「キャンセル料請求は債務不履行による損害賠償請求」であり、事業者はキャンセルに生じた損害を請求する正当な法的権利を持っていると解説。「経営者として正しい知識を持ち、無条件な免除や曖昧な対応ではなく正当な請求行為は適正に行い、泣き寝入り一択から脱却する意思を持つことが重要」とした。
□現場の実践例を紹介、具体的な対策を議論
パネルディスカッションでは、旅館・ホテルの経営者らがキャンセル料に対する取り組みを紹介し、具体的な対策について議論した。矢崎氏に加え、全旅連常務理事の山本剛史氏（喜びの宿高松、群馬県・草津温泉）と全旅連青年部副部長の小林篤史氏（ホテルニューステーション、長野県松本市）、日本旅館協会政策委員の内田宗一郎氏（古屋旅館、静岡県・熱海温泉）が登壇。モデレーターは日本旅館協会政策委員長の西村総一郎氏（西村屋本館、兵庫県・城崎温泉）が務めた。
山本氏は、全旅連の第4部会である「宿泊料トラブル対策部会」担当として、ノーショー（無断不泊）やカスタマーハラスメント（カスハラ）など、宿泊料を回収できない問題への解決策を協議していると紹介。モデル宿泊約款の改正のほか、予約画面上で重要事項への同意チェックや予約時のクレジットカード認証の導入、カスハラ対策などを協議し、とくにノーショーの回収導線を提供したい考えを強調した。
内田氏は、キャンセル料がほぼ徴収できていない状態から、売上減を覚悟しながら全予約を事前カード決済に切り替えたが、ほとんどマイナス効果はなかったと報告した。団体予約も、予約部屋数に応じた階段式キャンセル料でリスクを適正化。事前決済の切り替えによって、「結果的にキャンセル徴収100％を達成した」と述べた。
続いて、ビジネスホテルを運営する小林氏は、楽天トラベルなどの宿泊予約画面で提示されるキャンセル保険の仕組みを宿泊業界に取り入れることを提案。「抑止力になる保険というサービスを業界としても考えていただきたい」と語った。
最後に、各登壇者から今後のキャンセル料問題に対する取り組みを宣言して会を締め括った。
ビジネスホテル運営「掛川観光開発」 破産手続き開始決定受ける（帝国データバンク調べ）
2026年3月4日（水） 配信
掛川観光開発（落合朝子代表、静岡県掛川市）は2月5日（木）、静岡地裁掛川支部から破産手続き開始決定を受けた。帝国データバンクによると、「負債は調査中」としている。
同社は1994（平成6）年11月に設立されたビジネスホテルの運営業者。JR掛川駅南口近くの本店所在地に「掛川ビジネスホテル駅南」を構えるほか、東名高速道路の掛川IＣ付近で「掛川ビジネスホテル駅南イン」を運営していた。両ホテルとも好立地を生かして、ビジネスや観光の拠点として一定の宿泊客を確保していた。
しかし、新型コロナの影響により、利用客が大きく減少したことで、2020年４月から長期休業を強いられていた。その後も、「営業再開の目途が立たず、過去からの債務もあったことで事業の継続を断念した」（帝国データバンク）という。
なお、掛川ビジネスホテル駅南インについては、現在他社が別の名称で運営している。
観光庁、「能登半島地震復興へ観光再生支援事業」 3月16日（月）まで公募
2026年3月4日（水） 配信
観光庁は3月16日（月）まで、「2026年度能登半島地震からの復興に向けた観光再生支援事業」について公募している。
2024年1月の能登半島地震に加え、同年9月の豪雨などで被害を受けた観光地全体の復興へ、自治体や関係団体、個別事業者が一体となった取り組みに、専門家の派遣などによる支援を実施する。
具体的には①観光地・観光事業者などの経営高度化支援②営業再開に向けた人材確保などに係る支援③誘客コンテンツの造成④情報発信・プロモーション⑤宿泊施設の収益力向上支援――など。
問い合わせ＝観光庁観光産業課 ☎03（5253）8330。
新社長に日本航空の大村剛也氏 ジャルパック
2026年3月4日（水） 配信
ジャルパック（平井登社長、東京都品川区）は2月27日に開いた取締役会で4月1日からの役員体制を決定した。新社長に日本航空（JAL）グローバル販売部部長の大村剛也氏が就任する。平井登社長は退任する。
◇
大村 剛也（おおむら・よしや）氏 1997年4月日本航空入社。2016年4月事業創造戦略部シリコンバレー駐在所所長、18年10月国際提携部共同事業・アライアンスグループグループ長、22年3月グローバル販売部米州販売推進室室長、24年4月グルーバル販売部部長などを歴任。
リョケン、 3月19日（木）にオンライン講座を開催 「人材育成講座～育成／定着の仕組み編」
2026年3月4日（水） 配信
リョケン（佐野洋一社長、静岡県熱海市）は、4月の新入社員受け入れ準備直前として3月19日（木）に、「人材育成講座～育成／定着の仕組み編」をオンラインで開催する。時間は午前10時30分～午後3時30分（※途中1時間の昼休憩あり）。
3人の専門家講師により、人材開発の戦略的な取り組み手法を学ぶもので、本講座は「Zoom」を使用したオンライン開催（LIVE配信）で、一部双方向となる。募集定員は15社。
講座内容は①人材力を最大化する組織の取組み②新入社員への指導とフォローアップ③中核人材の獲得と育成④成長サポートのスキル――を予定。
受講料は1社につき2万7500円（※1社で3人まで参加可能）。申込締切は3月12日。定員（15社）となり次第、期日前に締切する場合あり。受講対象者は経営者・幹部、総務・人事担当者、現場リーダー、リーダー候補、後輩・部下の指導にあたる人。
受講申し込みは、リョケンの公式ホームページから申し込みできる。講座前日までにメールにて受講用URLを案内する。講座当日は30分前から受付を開始。研修終了後に案内する入力フォームから受講レポートを入力する。講座7～10日後に受講修了証・受講レポートを申込担当者宛に郵送される。
問い合わせ＝☎0557（83）2120（※電話受付は平日午前9時～午後6時）。
長野・山ノ内まちづくり観光局の事務局長を再募集 応募は3月16日（月）午後5時まで
2026年3月4日（水） 配信
長野県・山ノ内町の「一般財団法人山ノ内まちづくり観光局」（平澤岳理事長）では、山ノ内町の観光振興や地域活性化を目的として、観光客誘致や魅力発信、まちづくり全般に係る企画・立案など同観光局事業全般に従事する事務局長を募集開始した。昨年度も同様の募集を行ったが、改めて募集を行うこととなった。募集締切は2026年3月16日（月）午後5時まで（必着）。
任期は26年5月1日～29年3月31日までの3年間（採用から6カ月間は試用期間）。業績評価等により最長3期まで延長可能。給与は年収600万～750万円程度（前歴、資格及び実績等を勘案し、住居、通勤、資格などの手当や賞与を含む）。
提出書類は①履歴書（直近3カ月以内の顔写真貼付）②職務経歴書（現在までの職歴や主な業務を記載。書式は自由）③自己PRレポート（800～1000字以内、書式は自由）――。
選考スケジュールは、第1次選考（書類選考）3月下旬に結果通知。第2次選考（面接選考）4月上旬に実施、同4月中旬に結果通知。5月1日採用を予定。
問い合わせ＝山ノ内まちづくり観光局（担当＝酒井） ☎0269（33）4556。
南房総・館山市で春を体感 季節の収穫体験、炙り海鮮丼など
2026年3月4日（水）配信
千葉県房総半島の南部に位置する館山市は、温暖な気候に恵まれ、早春からポピーや菜の花が咲き、一足早く春の訪れを感じることができる南の地。花だけでなく、イチゴ狩りや、レタスの収穫体験も人気を集めている。また、戦国大名の里見氏にちなみ、「里見の日」に制定された3月13日からは、桜の名所として名高い館山城のライトアップがスタートする。たてやま温泉郷でゆったりと宿泊して、館山炙り海鮮丼やサイクリング、自然や歴史に触れるさまざまな体験メニューを楽しみたい。
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海と花のまち、館山市は冬でも温暖で12月ごろからポピーや菜の花が咲き誇り、花摘みも楽しめる。
南房総の海岸線沿いに全長46㌔にわたる「房総フラワーライン」はとくに有名。館山市の伊戸―相浜間6・6㌔の区間は「日本の道100選」にも選定され、ドライブやサイクリングで人気の道路だ。
房総の戦国大名・里見氏の居城跡を整備した館山城・城山公園は、早春から椿や梅、水仙などが順にまちを彩り、いち早く春の訪れを知らせる。3月にはまちは桜色に染まる。
イチゴ狩りや、館山の神戸地区で作られるかんべレタスの収穫体験も近年人気を集めている。
冬の天候が良好な館山は、日照時間が長いため、イチゴの栽培に適している。「紅ほっぺ」「やよいひめ」「かおりの」「章姫」など種類も豊富。甘くて大粒なイチゴ狩りが5月のゴールデンウイークごろまで楽しめる。
かんべレタスは、ミネラル分を乗せた海風と、排水性の高い砂地の田畑で育つため、ふんわりとした軽やかな葉の重なりと、甘くてシャキシャキとした食感が特徴。安西農園では、3月末まで収穫体験を実施している。
□3月13日は「里見の日」 多彩なイベントも
かつて館山市に居城を構えた戦国大名の里見氏を広く知ってもらい、館山市を盛り上げることを目的に、3月13日が「里見の日」に制定された（2024年9月）。
これを記念してさまざまなイベントが開催される。13―31日まで、館山城は八犬伝をイメージした八色のグラデーションにライトアップされる。
3月14日（土）には館山城前広場で、館山里見八犬士キャラクター発表式典や、「里見氏＆八犬伝を知ろう！」ガイドツアーも実施される。
□名物「炙り海鮮丼」
1年を通して豊富な魚介類が水揚げされる「水産のまち」の館山で「館山炙り海鮮丼」が開発された。今では炙り海鮮丼を目当てに多くの観光客が訪れる。「旬×炙り」をコンセプトに、特製の三段どんぶり重を使用。自分の好みの加減で刺身を炙ることができるのも魅力の一つ。
上から順に刺身と炙った刺身が楽しめる「海鮮」（一の重）、季節の野菜5種を使い、健康効果にこだわった「野菜」（二の重）、地魚を活かした「寿司」（三の重）が盛り付けされる。このほかに、汁物と食後のデザートも付く。館山市内の4店舗で味わうことができる（要予約）。
館山市の観光名所を効率よく巡るには、レンタサイクルがおすすめだ。JR館山駅西口1階の館山市観光協会には、本格的なロードバイクや、電動アシスト付き自転車、クロスバイク、子供用自転車など多彩な自転車をそろえている。市内の観光マップや宿泊施設の案内なども行っている。
「沖ノ島」や「城山公園」「館山夕日桟橋・“渚の駅”たてやま」などの観光スポット巡りも人気で、「時間や体力に合ったコースもご案内しますので、ぜひご相談ください」（館山市観光協会）としている。
館山市へのアクセスは、道路や鉄道に加え、高速ジェット船もあるのがうれしい。東海汽船の高速ジェット船を利用すれば、東京・竹芝桟橋―館山は75分、伊豆大島からは55分。
伊豆大島は3月22日まで「第71回伊豆大島椿まつり」を開催しており、ジェット船で館山や伊豆大島を巡る船旅も高い人気を誇る。
館山市観光協会は「これからの季節は桜も見ごろになります。くだもの狩りやサイクリングにも最適な季節。たてやま温泉郷に滞在して、館山の魅力を満喫してほしい」と呼び掛けている。
□お問い合わせ
館山市観光協会
☎0470（22）2000
航空科学博物館でチームラボの作品展示 立体で出現する絵をスマホで操縦（NAA）
2026年3月3日（火） 配信
成田国際空港（NAA、藤井直樹社長）は3月20日（金）～4月19日（日）、空港周辺地域と航空業界への関心を高めてもらうため、航空科学博物館（千葉県・芝山町）で最先端のデジタルテクノロジーによるアート集団「チームラボ」の作品を体験できる展示を行う。
今回展示する作品名は「スケッチ環世界」。利用者によって描かれた飛行機やイルカなどの絵を立体で出現する。参加者は現れた絵をスマートフォンで自在に操縦できる。
開催時間は午前10時～午後4時。体験料は無料で別途、航空科学博物館への入館料が必要となっている。