【レジャー白書2026】25年余暇市場3.9％増の78兆円 万博効果と訪日客が好調
2026年10月30日（金）配信
日本生産性本部（前田和敬理事長、東京都千代田区）の余暇創研は10月30日（金）に「レジャー白書2026」を発行した。1977年の創刊以来、通算50号目。これに先立って、10月27日（火）に東京都内で概要説明会を開いた。
これによると、25年の余暇関連市場規模は前年比3.9％増の78兆1320億円で、コロナ禍前の19年比でも8.1％増となった。大阪・関西万博開催による旅行需要の高まりと、好調なインバウンド客に支えられた「観光・行楽部門」の市場規模が同4.0％増の12兆9110億円と、全体を押し上げた。
日本人の25年の余暇参加人口では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が4610万人と、4年連続で首位となった。2位は「外食（日常的なものは除く）」の3820万人で、前年から370万人増加し、順位も3位から1つ上がった。前年2位の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」は3520万人で前年から170万人減少し、3位になった。
4位「音楽鑑賞（配信、CD、レコード、テープ、FMなど）」（3350万人）、5位「映画（テレビは除く）」（3260万人）は、ともに前年から参加人口を増やし順位を上げた。
前年に引き続き、動画鑑賞や読書、音楽鑑賞など、場所を問わないコンテンツ系種目が高い順位を占めた。余暇総研上席研究員の長田亮氏は「参加人口上位20種目のうち7種目が順位を上昇、8種目で参加人口が増えた」と増加傾向が続いていると示した。
□通算50号で特別調査 きっかけ、推し活など
通算第50号目の刊行にあたり、①余暇活動を始めるきっかけと阻害要因②計画型余暇の準備の情報源③「推し活」の実施と情報源――の3点について特別調査を行った。
25年に「新しい余暇を始めた」人は28.0％で、始めたきっかけは10代では「SNS・口コミ」が38.2％、70代では「健康・体力・気分転換の必要性」が40.2％で最多。一方、「始めたいが始められなかった活動がある」人は41.4％で、理由は「とくに明確な理由はなかった」が21.6％で最多、「費用がかかりすぎると感じた」が19.4％で続いた。
旅行やレジャー施設の訪問など、事前に情報収集や予約などを行う「計画型余暇活動」の情報源は、「旅行・レジャー情報サイト・比較サイト」（51・8％）が最多。「家族・友人・知人など、同行者以外への相談」（48・8％）が続く。「AIチャット・生成AI」は全体で8.7％だったが、10代では14.2％、20代では16.0％となり、いずれも情報源の第4位となった。
25年に「推し活」を行った人は全体で23.6％、年代別では10代47.7％、20代45.0％と若年層で高く、男性18.0％に対し、女性29.1％など、長田上席研究員は性・年代による違いが大きいと指摘した。
