日本ホスピタリティ観光学会、新潟市で「第1回研究大会」開く
2026年5月26日（火） 配信
日本ホスピタリティ観光学会（島川崇会長、会員数73人、2団体）は5月23日（土）、新潟県新潟市の国際外語・観光・エアライン専門学校で2026年度定時総会と「第1回研究大会」を開き、40人が参加した。
総会の冒頭、島川会長は「現場教育の最前線である、専門学校から新たな学術的知見を発信していくことが、観光教育全体の地位向上につながる」と、自身も講義を担当する同校を会場に「第1回研究大会」を開く理由を説明。
また、中心市街地の衰退など地方都市が抱える課題に直面するなかで、「豊富にある地域のコンテンツをどう生かすか、我われ専門家が求められていることだ」と力を込め、学会が地方での活動を重視していく姿勢を明確に示した。
同学会は25年4月に設立。アカデミアサロンの開催や、論文集の発行、地方例会など精力的に活動している。
初年度の取り組みとして、効果的な観光学の授業検討や、インバウンド最適化提言、ホスピタリティ施設の評価・格付などを重点プロジェクトに掲げ、各チームが研究発表や検討を進めている。今年度は新たに旅行業務取扱管理者試験対策講座の実施もスタートする。
総会終了後には「第1回研究大会」が開催された。3つの分科会に分かれて、11件の研究発表が行われた。
基調講演には、「トキエア」社長の長谷川政樹氏が登壇。新潟を拠点とするリージョナル航空会社の意義などを語った。
