2025年8月8日（金） 配信
ジャルパック（平井登社長、東京都品川区）はこのほど、価格固定型商品「ViV」から新商品「モアナサーフライダーに泊まるハワイの休日」を売り出した。
2026年に開業125周年を迎えるモアナサーフライダーウェスティン リゾート＆スパは、25年秋にタワーウィングの改装が終了する。同商品では、改装後の部屋を確約。往復JAL便での航空券とハワイでの移動、現地でのサポートをパッケージにしている。
出発日ごとに旅行代金が決まっているため、出発カレンダーを見ながら検討できる。送迎はグループごとの専用車を用意するほか、ホテルで利用できる300ドル分のリゾートパスが付く。
出発設定期間は10月1日～26年3月27日まで。年末年始など除外日あり。出発地は成田と羽田、関空、名古屋。予約はWebまたは各旅行会社店頭でも可能。
2025年8月8日（金） 配信
熱海をお得に旅する「得旅パスポート」を利用すると、500円でワンドリンクやメニュー1品など総額3万円以上のサービスを受けることができる。
地域に根差した観光支援サービスを提供する「サイトプラス」（遠藤駿社長、静岡県三島市）は2年以上前から、「熱海の夜の街の賑わいに貢献したい」と、熱海市や同市観光協会などの支援を受けながら試行錯誤を繰り返し、「得旅パスポート」サービスをスタート。
熱海市内の提携している宿泊施設で、一般のプランよりも500円高い「得旅パスポート」付き宿泊プランを予約すると、チェックイン当日にフロントで受け取れる。
参加店舗は、食事処26店舗、居酒屋32店舗、土産物店6店舗の計64店舗。同パスポートを提示すると、「餃子1皿やおまかせおつまみ１品（550円相当）」や「選べるワンドリンク（500～1000円相当）」、「土産物お会計5％オフ（1000円以上ご購入の方）」など、お得なサービスを受けられる。
同パスポートの期限はチェックイン日から半年間のため、熱海に再訪した際にも利用できる。
同社は「参加店舗は増加中で、夕食や飲み歩き、翌日もショッピングやランチまで使える」とアピールする。
2025年8月8日（金） 配信
2025年8月8日（金） 配信
東京・銀座の高知県アンテナショップ「まるごと高知」は8月21日に開業15周年を迎えるのを記念し、8月7日（木）から記念Ｔシャツを売り出した。Ｔシャツには、現在放送中のNHK連続テレビ小説「あんぱん」の主人公が度々口にする、土佐弁の感嘆詞「たまるか！」をあしらった。驚きや感動、嘆き、反語などさまざまな感情を表現する言葉だという。
Ｔシャツは合同会社 風（高知県・土佐町）がデザインを手掛け、高知県内の4つの障害者支援施設の協力で、シルクスクリーンという印刷技法を用いて1枚1枚丁寧に仕上げた。同印刷技法は、経年と洗濯に強い特徴があるため採用した。
デザインは3種類でカラーはブラック、サンドベージュ、インディゴの3つ。サイズ展開はSMLの3サイズ。店頭価格は3300円で、売上の一部は障害者支援施設の活動に寄付する。アンテナショップのほか、ECサイト「おうちでまるごと高知」でも購入が可能だ。
2025年8月8日（金） 配信
国土交通省は8月8日付の人事異動を発令した。
鉄道局付（鉄道局幹線鉄道課長）北村朝一
鉄道局幹線鉄道課長（鉄道局鉄道事業課長）輕部努
鉄道局鉄道事業課長（航空局航空ネットワーク部国際航空課長）高橋泰史
航空局航空ネットワーク部国際航空課長（航空局付）森哲也
2025年8月8日（金） 配信
日本旅館協会（桑野和泉会長）は9月4日（木）、5日（金）に、石川県金沢市の金沢市アートホールで「宿泊業界における観光と金融に関する全国懇談会㏌金沢」を開催する。
宿泊施設の維持と経営の安定化のため、業界が抱える金融問題への対応と能登半島地震で多大な影響を受けた北陸地域の復旧・復興に向けた課題について、関係者が一堂に会し、基調講演やパネルディスカッションを行う。
4日（木）には、伊藤豊金融庁長官と山下隆一中小企業庁長官、村田茂樹観光庁長官、多田健太郎和倉温泉創造的復興まちづくり推進協議会代表がそれぞれ講演する。
分科会Ⅰ「能登半島地震からの復旧・復興に向けた金融支援のあり方」では、パネリストに、伊藤氏、山下氏に加え、小平武史氏（財務省大臣官房政策金融課長）、米谷治彦氏（北國銀行社長）、中澤宏氏（北陸銀行取締役頭取）、鰀目孝和氏（のと共栄信用金庫理事長）、田代克弘氏（興能信用金庫理事長）、竹中博康氏（石川県信用保証協会会長）、松崎陽充氏（日本旅館協会副会長）が登壇。コーディネーターは佐藤勘三郎氏（日本旅館協会副会長）が務める。
分科会Ⅱ「新たな観光立国推進基本計画策定と今後の観光施策について」では、パネリストに村田氏に加え、桑野和泉氏（日本観光協会会長）、後藤靖子氏（國學院大學観光まちづくり学部客員教授）、唐神昌子氏（北海道観光機構会長）が登壇する。
分科会Ⅲ「今後の観光まちづくりのあり方と地方創生について」では、パネリストに、大野達氏（内閣官房新しい地方経済・生活環境創生本部事務局次長）、二井俊充氏（観光庁観光産業課長）、山口敦史氏（DMC天童温泉社長）、西村総一郎氏 （北但大震災復興100年記念プロジェクト実行委員会委員長）、原洋平氏（箱根DMO）、黒木陽介氏（日田市観光協会事務局長が）登壇。コーディネーターは、相原昌一郎氏（日本旅館協会ミライ・リョカン委員会委員長）が務める。
翌5日には、輪島地域の視察も予定している。
2025年8月7日（木） 配信
日本旅行業協会（JATA、髙橋広行会長）は11月7日（金）、中国・西安でアウトバウンド促進協議会（JOTC）の東アジア部会中国ワーキンググループの活動の一環として、中国駐東京観光処と西安城壁ウォーキングイベントを共同開催する。
8月7日（木）に開いた会見で同グループの大森賢一座長（阪急交通社東日本営業本部メディア営業三部長）は、2025年1～6月における主要旅行会社9社による中国へのレジャー商品の送客数がコロナ禍前の18年同期比で2割ほどだったことを説明した。
海外旅行全体では6割程度まで回復するなか、「中国への需要の戻りは遅れている。送客増加に向けてワーキンググループでは、会員各社に商品造成を促すため、イベントを企画した」と語り、中国への関心を集めつつ、完全復活につなげていく考えを示した。さらに、「この企画を契機に各社で中国商品の造成が加速することを目標にしている」と述べた。
JATAは会場周辺に漫画「キングダム」の舞台となった秦の始皇帝陵と兵馬俑坑のほか、歴史遺産「シルクロード：長安−天山回廊の交易路網」があり、幅広い年齢層をターゲットにした周遊商品を造成しやすいことや、地方活性化に貢献するため西安で開催することを決めた。
8月7日（木）現在、参加する会社はJTBや阪急交通社、エイチ・アイ・エス、クラブツーリズム、読売旅行など10社。集客目標である250人を達成するため、JATAは参画会社を募集している。海外旅行推進部の千葉信一担当部長は「全国旅行業協会の会員の旅行会社にも各社で企画されたツアーを代理で販売し、送客に協力してほしい」と呼び掛けた。
西安城壁ウォーキングイベントは14世紀に築かれた高さ12メートル、周囲13.7キロの西安城壁をスタンプラリー形式で歩くイベント。3キロの短距離から1周すべて歩く長距離までのコースを設定。海外旅行推進部の舘林章博副部長は「安全にも十分配慮するため、コースにある4カ所の門ではスタッフや緊急用の車両などを配備する」と説明した。
中国駐東京観光代表処の欧陽安（オウヨウ・アン）首席代表は「西安の歴史や文化のほか、人の温かさに触れることで、満足度を高めることができる」とアピールした。
2025年8月7日（木） 配信
プリンセス・クルーズ（ガス・アントーチャ社長、米国）は8月7日（木）、東京都内で会見を開き、2027年の日本発着クルーズに日本で建造された姉妹船「ダイヤモンド・プリンセス」と「サファイア・プリンセス」の2隻を就航すると発表した。サファイア・プリンセスは東京を母港とする日本発着クルーズを新たに運航する。
27年は3月6日～11月13日までの期間で全41日間の出発日を設定し、ブランド史上最大定員の24万人規模で展開する。会見でアントーチャ社長は「27年は凱旋といえる。大きな目的意識と新たなパートナーシップを持った特別なシーズン」とし、「単なる規模の拡大ではない。国内外の乗客に日本の核心に触れる機会をより提供する。日本の魅力を世界に発信できることを誇りに思う」と自信を見せた。
プリンセス・クルーズはカーニバル・コーポレーションの傘下であり、日本法人であるカーニバル・ジャパンの堀川悟社長は「27年はサファイア・プリンセスを加え、多様な航路を提供できるようになり、より寄港地の地域にも貢献できる」とし、「クルーズの魅力を発信し、市場の活性化をはかりたい」と強調した。
また、同社セールス・ディレクターの船木健氏は日本人のクルーズ人口の22万人に対し、「北米は80倍。まだ拡大の余地がある」とする一方、「日本人はクルーズというと数百万円、数千万円が必要だと思っていて、『自分の旅行ではない』と感じる人がいまだに多いのではないか。サファイア・プリンセスでは土日発着のショートクルーズも用意している。休みも値段も現役世代が参加しやすい」と紹介し、普通の旅行と変わらない期間や価格帯で利用できることをアピールした。
2つの船には25年秋からスペシャリティ・レストランとして、米国で最も売上が高い日本食レストラン「マコト」のシェフ、大桑誠氏が監修する「マコト・オーシャン」が登場する。会見に登壇した大桑氏は「船上での展開は大きな意味を持つ。日本の伝統文化を世界に発信できる場所。日本の心を伝えられるよう努めていく」とコメントした。
ゲストとして出席した日本旅行業協会（JATA）の髙橋広行会長は日本人のクルーズ人口について、過去最高を記録した19年の35万人の6割ほどの回復に留まっていることを指摘。「米国のクルーズ人口は1500万人で人口の約5％が利用しているが、日本人は0.1％ほどでまだ市場は未成熟だ」とし、「国土交通省は30年に日本人のクルーズ人口を100万人にする目標を設定した。我われもクルーズ販売に力を入れていきたい」と意気込んだ。
今後の拡大に向けては、「品質重視のプリンセス・クルーズならではのオプショナルツアーの充実をはかるべき。旅行会社も一緒に取り組みたい。また、プロモーション面で、今後はキャンペーンなどを共同で展開していけたら」と提案も行った。
27年の日本発着クルーズは先行販売が8月26日から、一般販売が8月29日からを予定する。「ダブル就航記念割」「スーパー早割」「早割」「3～4人目特別料金」など、各種割引プランも用意している。
2025年8月7日（木） 配信
日本温泉協会（多田計介会長）が設置する「温泉文化のユネスコ無形文化遺産登録に向けた検討会」（座長＝青柳正規・元文化庁長官、多摩美術大学理事長）は7月29日（火）、「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産への2028年最短での登録に向けた提言を発表した。
登録に必要となる「温泉文化」の定義や、実践者・担い手、保護措置など、宿泊団体や日本温泉協会のトップ、有識者、専門家らで組織される同検討会で8回にわたり議論を重ね、整理を行ってきた。
提言では、「温泉文化」について、自然の恵みである温泉に浸かり、心と体を癒す「日本人に根付いている社会的慣習」とし、「時代が変遷しても、代々受け継がれており、日本人としてのアイデンティティを再認識させるもの」と定義した。
「担い手」は、伝統的な入浴方法による温泉の提供を担う旅館・ホテル、公衆浴場に加え、源泉の管理団体、温泉協会・組合、湯守などとした。
さらに、「温泉の湯に浸かり、心と体を癒す実践者であるとともに、温泉を利用することにより慣習として続いていくことから、担い手でもある」として、「日本の人々」も、実践者・担い手と定義づけた。
「保護措置」については、国・地方自治体レベルでは、温泉法、旅館業法、公衆浴場法、文化財保護法、条例などで対応し、宿泊団体など全国規模の団体レベルでは、温泉文化の研究やイベントの開催、出版物の発行などの実施。担い手レベルでは、それぞれの担務に応じて実践していく。
今後、登録に向けた提案書の作成にあたり、同検討会は（この提言をもとに）関係機関などでさらなる検討や調整が行われることを期待している。
なお、同日には、「温泉文化」の適切な保護や、その継承を目的とした「『温泉文化』国民会議」（青柳正規会長）が設立している。
2025年8月7日（木） 配信
NPO法人のチームふくしま（半田真仁理事長、福島県福島市）は8月15日（金）、福島県田村市の「牧野ひまわり畑」で「ひまわり続婚式」を開く。ロックバンド「おかん」のボーカルで、今はソロで活動するDAIさんが3万本以上のひまわりに囲まれながら、挙式を行う。
ひまわり結婚式は、福島の観光促進を目的に2013年から毎年同日に開催しているもの。これまでに福島県内外から27組のカップルが挙式を行った。5月に種まき、6月に苗植えを地域住民や挙式をあげるカップルも参加して準備を進め、当日はそのひまわりが咲き誇るなかで愛を誓う。
今回開催するのは“続婚式”で、すでに結婚している夫婦が互いに感謝し、今後も共に歩むことを誓う式。DAIさんは東日本大震災以降、福島に思いを寄せて、ボランティアでのできごとを歌にして届けるなど継続して支援、応援を行っているという。
会場に咲くひまわりは、全国の「福島ひまわり里親プロジェクト」の参加者から届いた種で栽培したもので、プロジェクト参加者や希望者はカップルを祝福するために参加できる。申し込み不要、参加費無料。
「福島ひまわり里親プロジェクト」は2011年5⽉から開始し、全国の個⼈・団体など累計65万⼈、 教育団体6000校以上が参加する。 福島県内の福祉作業所で袋詰めされたひまわりの種を「⾥親」として購⼊し、育て、採れた種を福島へ送る。その種は福島県内で無料で配布・寄贈し、花を咲かせて観光や全国と福島の絆作り、防災・減災に役⽴てるとともに、福祉作業所の仕事を創出する事につなげている。
※同プロジェクトの詳細は過去に取材済み。
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