2026年1月14日（水） 配信
鈴廣かまぼこ（鈴木智博社長）が運営する「鈴廣かまぼこの里」（神奈川県小田原市風祭）は2月28日（土）まで、アレンジおでんや、神奈川の地酒を味比べができる「鈴廣 おでんまつり」を開催している。
小田原の食材を使った「梅味噌おでん」や、「小田原ゆずの彩りおでん」など、季節限定のおでんが登場。また、おでんをモチーフにしたスイーツも用意しており、冬の小田原らしさを感じられる内容となっている。
梅味噌おでんは、鈴廣の「職人づくり おでん鍋」のおでん種2種に、おでんの定番味しみ大根、玉子、昆布などを加えた。出汁は鈴廣特製つゆをベースに、奥深い味わいとなっている。これに地元・小田原「加藤兵太郎商店」のきりっとした酸味のある梅味噌をつけて楽しむ。
鈴なり市場では神奈川の酒蔵から、おでんと相性の良い地酒をセレクトした。井上酒造「一夜城の振る舞い酒」や、中沢酒造「松みどり」などの日本酒に加え、地元・曽我梅林の青梅を使った石井醸造「曽我梅林の梅酒」も用意している。
同社は「おでんの味わいに寄り添う一杯として、好みに合わせたペアリングをお楽しみいただけます」とアピールする。
2026年1月14日（水） 配信
人材サービスやグランピング施設運営などを行うダイブ（庄子潔社長、東京都新宿区）はこのほど、グランピング施設「ザランタン東かがわ」（香川県東かがわ市）の大池オートキャンプ場で焚き火カフェの提供を始めた。
アウトドアや自然体験への関心が高まる一方、キャンプや焚き火は「道具の準備が大変」や「初心者にはハードルが高い」などの声が挙がっており、冬季を中心とした閑散期の施設活用も課題となっていた。これを受け同社は、アウトドア体験をより気軽に楽しめる環境を整え、閑散期でも人が訪れてもらうことを目的に、焚き火カフェを開始した。
焚き火カフェは、アウトドア用品を持たずに、区画ごとのプライベート空間で焚き火を囲みながら飲食や滞在を楽しめる体験型サービス。各区画には車を横付けすることができ、初心者でも気軽にアウトドアを楽しめる。
2026年1月14日（水） 配信
JTB（山北栄二郎社長、東京都品川区）は4月1日（水）～9月30日（水）まで、国内旅行キャンペーン「日本の旬 東北」を展開する。青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県の東北6県を対象に、地域の旬の魅力を掘り起こし、旅行を通じて現地の魅力を感じられる旅行商品により、地域の活性化をはかる。
キャッチコピーは「東北を見つけに―Discover Tohoku―」。キャンペーンロゴは、東北6県の名物や特産品を可愛らしいアイコンとして散りばめた。各県の多様な魅力をカラフルに表現し、新たな発見・驚き・ワクワクへの誘いを表現する。
なお、「日本の旬 東北」に関する詳細は、公式ホームページでは1月中旬以降、Instagramでは4月以降に順次発信を予定している。
2026年1月13日（火） 配信
東京都ホテル旅館生活衛生同業組合（工藤哲夫理事長）は2月3日（火）午後5時から、ホテルメトロポリタン（東京都豊島区）で2026年新年懇親会を開く。
2026年1月13日（火）配信
JTB（山北栄二郎社長）は1月8日（木）、2026年（1～12月）の旅行動向見通しを発表した。日本人の総旅行人数は前年比2.0％減の3億2250万人、このうち国内旅行者数は同2.2％減の3億700万人、海外旅行者数は同2.6％増の1550万人と推計。訪日外国人旅行者数はコロナ後の需要急伸が25年までで落ち着き、同2.8％減の4140万人と予想した。
国内旅行者数はコロナ禍前の19年比で5.2％増と上回る見込み。1人当たりの旅行費用は同2.9％増の5万2900円で19年比では38.8％増、国内総旅行消費額は同0.6％増の16兆2300億円で19年比では45.9％増と予測した。
給与の伸び率は緩やかになる一方で、物価や宿泊費の高騰が継続し、国内旅行単価はさらに上昇する見込み。旅行者数は前年とほぼ横ばい、総消費額は単価上昇により微増するとみている。
同社の調査によると、26年1～12月の1年間で1泊以上の国内旅行に「行く予定」と答えた人は同0.6ポイント増の75.2％だった。一方で、「一度も行かない」と答えた人は24.8％。主な理由は「家計に余裕がないから（33.5％）」、「旅行費用が高いから（29.6％）」など、前年同様に費用面での理由が上位となり、「旅行費用が高いから」は前年から6.2ポイント上昇した。
海外旅行者数は19年比では22.7％減と下回るが、前年を上回ると見込む。1人当たりの旅行費用は同4.5％増の31万7200円で19年比では33.7％増、海外総旅行消費額は同7.4％増の4兆9200億円で19年比では3.1％増と予測した。
コロナ禍から時間が経過したものの、前年の急激な円安や物価高騰などにより、海外旅行の回復は緩やかで25年より鈍化する見込み。旅行者は徐々に円安を受け入れつつあり、アジアへの旅行が引き続き多い一方で、一部の遠方の行先も回復傾向がみられる。また、アジアでも物価や宿泊費の上昇が続くことで、平均旅行単価はさらに高まると予測している。
同社の調査によると、26年1～12月の1年間で1泊以上の海外旅行に「行く予定」と答えた人は同2.0ポイント増の23.0％。24年から25年にかけての増加と比べて鈍化しているものの、引き続き海外旅行意欲は上昇傾向にあると予測した。
一方で、「一度も行かない」と答えた人は77.0％。国内旅行同様に経済的な理由が上位になったが、海外旅行では「旅行費用が高いから（36.5％）」、次いで「家計に余裕がないから（26.5％）」となり、国内旅行と順位は逆転している。
経済的な理由以外に、言語の問題や出入国手続き、パスポート再発行などの心理的な要因が課題と調査結果を報告した。
訪日外国人旅行者数はコロナ後の回復過程に円安の追い風もあり、2ケタ台の伸び率を重ね、25年には過去最高となったが、急激な需要回復は一巡し、今後の伸び率は落ちつくと見込む。そこに中国、香港からの需要減が加わり、26年は前年を下回ると予想している。
なお、今回の調査は、各種経済指標や消費者行動調査、運輸・観光関連データ、JTBグループが実施したアンケート調査などから推計した。
2026年1月13日（火） 配信
エイチ・アイ・エス（HIS、矢田素史社長、東京都港区）は1月13日（火）、協栄精工株式会社（篠原淳社長、栃木県真岡市）、RoboSapiens（長尾俊社長、東京都新宿区）と協業し、水戸レイクスカントリークラブ（茨城県・城里町）でゴルフプレー中のショットを自動で撮影、編集するサービス「Good Shot」の提供を始めた。
2026年1月13日（火） 配信
楽天トラベルは1月13日（火）から、全国のJR新幹線・特急と宿泊施設を組み合わせて予約・利用できるパッケージツアー「JR楽パック赤い風船」のサービス開始2周年を記念し、ツアー代金が最大2万円引きになるクーポンを配る春旅行キャンペーンを開催している。
JR楽パック赤い風船は2024年1月から、楽天トラベルで販売を開始し、日本旅行が企画・実施を行っている商品。旅行代金の総額に対して楽天ポイントを獲得・利用することもできる。
クーポンには利用条件が設定され、上限枚数に達し次第終了する。旅行対象期間は1月14日（水）～3月31日（火）。
2026年1月13日（火） 配信
名鉄バス（瀧修一社長、愛知県名古屋市）は4月1日（水）、同県一宮市の一宮駅と一宮西病院を結ぶ新路線「一宮西線」を開設する。1月8日（木）現在では認可申請中。名鉄バスとして新たな路線設置は5年ぶり。
新路線は、一宮駅と一宮西病院間の約2.7キロを運行する。それぞれの方面に停留所は6カ所で、1時間に1本の1日12便。同区間の交通の便を向上させ、地域の人たちの通院や通勤、通学の利便性を高めることを目的としている。
大人は片道200円、小学生は半額。12月30日～1月3日を除く、毎日運行する。
2026年1月13日（火） 配信
皆生つるや（宇田川英二社長、鳥取県・皆生温泉）の会長・宇田川富美恵（うだがわ・ふみえ）さんは、1月11日（日）に死去した。94歳。
通夜は米子市長砂町の葬仙米子葬祭会館で1月13日（火）午後6時から、告別式は翌14日（水）午前11時から行う。
喪主は長男で、社長の英二氏。
2026年1月13日（火） 配信
日本旅行業協会（JATA）の髙橋広行会長は1月8日（木）、東京都内のJATA本部で新春会見を開き、今年は「変革の年にしたい」と意気込んだ。価格から価値への変革をはかることで旅行会社の在り方を示し、国内・海外・訪日の三位一体でバランスのよい成長を目指す。
2025年について、大阪・関西万博が好調に推移したほか、訪日外国人観光客数は4000万人の大台がみえ、消費額も過去最高を上回る見込みであることに触れた。一方、海外旅行は前年から約10％増加したが、19年比では7割ほどの回復にとどまっていることから「まだら模様だった」と振り返った。
国内旅行の状況は、24年の1人当たりの宿泊旅行、日帰り旅行ともに1.4回、宿泊数は2.4泊との数字を紹介。26年も急激な伸びは期待できず、横ばい傾向が続くとみる。拡大に向けては「需要の平準化が重要。平日に休みが取れる環境づくりが不可欠だ」とし、今年も引き続き、ラーケーションの推進や平日旅行を喚起するキャンペーンなどに取り組む。「平日旅行の拡大は雇用の拡大やオーバーツーリズム対策にも資する」と力を込めた。旅行会社としては直販化が進むなかで、「企画力など価値提供が問われている」と述べた。
海外旅行は想定よりも回復が遅れているが、年末年始は旅行費用が上がっている状況にもかかわらず、ハワイやヨーロッパなどロング方面が好調に推移していると報告。「我われは価格がマイナス要因だと考えてきたが、そうではないのかもしれない。円安疲れ、慣れもあるが、行きたい人は高くても行く」と述べ、「何としても見たい景色や体験など、お客様の価値や思いをカタチにする企画力が旅行会社の最大の強み」と強調した。とくに26年は2国間交流を深め、それらをフックに付加価値の高い旅行を提供していく。若者やクルーズの拡大にも注力し、政府への提言や関係団体との連携を一層強めていく考え。
また、今年発表される次期観光立国推進基本計画では、初めて海外旅行の拡大に向けた施策が柱の1つに盛り込まれる見込みであることや、旅行業界の悲願であったパスポート発行手数料の値下げが検討されるなど明るい要素をあげた。旅客税の引き上げの議論に関しては「ここだけみると少しネガティブだが、大きな観光財源が生まれてくる」とプラスに捉え、「中身が重要になる。海外旅行促進に向けた使途の具体的アイデアを出すことが我われ旅行会社の役割だと考える」とした。
訪日旅行については、地方誘客、地域分散が全体の課題としてあるなかで、「新たな地域の魅力を掘り起こし、提案していくのが我われ旅行会社の腕の見せ所。訪日版デスティネーションキャンペーンも極めて有効であると国に提言している。将来的にはアドベンチャーツーリズムを強力に進め、唯一無二の魅力を世界に発信する体制が必要だ」と語った。
一方、JATAの主要会員会社では総取扱額のうちインバウンドが占める割合は6％にとどまっている現状であることから、「各社、新規参入含めてインバウンドビジネスを強化してほしい。JATA全体で取り組みを進め、会員会社の事業の柱の1つにすべく努力していく」と述べた。
最後に「本年は、第5次観光立国推進基本計画がスタートする節目の年。国内、海外、訪日のそれぞれの課題解決にスピード感を持って取り組んでいかなければならない重要な年。会員各社、観光業界、官民が強力に連携し、持続可能な観光を目指して取り組み、日本経済や地域経済の発展に貢献していく」と意気込んだ。
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