2025年1月6日（月） 配信
クラブツーリズム（酒井博社長）はこのほど、高知県立牧野植物園（高知県高知市）・南園エリアの夜間貸切ツアーを売り出した。夜間貸切は3月24日（月）限定。ライトアップされた夜間の園内を植物ガイドと共に巡り、散策中に流れる音楽の演奏を聴きながら幻想的な植物の世界を楽しめる。
同企画は、近鉄グループホールディングス（近鉄GHD、若井敬社長、大阪府大阪市）のグループ会社であるクラブツーリズムが「『牧野富太郎ゆかりの地』のPRと旅行商品の企画」を目的に実施するもの。2018年に高知県と近鉄GHDが結んだ「高知県の地方創生の推進に向けた連携と協力に関する協定」に基づき企画した。
牧野植物園は、「日本植物分類学の父」とも呼ばれる植物学者・牧野富太郎博士の業績を顕彰するために開園。野生植物をはじめ3000種類以上が植栽され、季節折々の美しい花々を楽しめる。近年はドラマの舞台としても注目を集め、多くの人々を魅了している。
同園の夜間貸切と大塚国際美術館（徳島県鳴門市）を組み合わせた3日間のツアーをはじめ、女性限定の1人旅、関西発や名古屋発のツアーも用意する。
2025年1月6日（月） 配信
静岡県の浜名湖周辺で3月20日（木）～6月8日（日）まで開催する、「浜名湖花フェスタ2025」の宣伝隊がこのほど本紙を訪れPRした。
2004年に開催した「浜名湖花博」会場を再整備し、翌年から浜名湖ガーデンパークとして供用を開始。そこをメイン会場に毎年春に浜名湖花フェスタを展開している。
浜名湖周辺をはじめとする静岡県の西部地域の美しい花々や植物をテーマにした展示やアクティビティメニューを用意し、それぞれの会場を周遊する観光を提案している。期間中には桜に始まり、ネモフィラやチューリップ、フジ、アジサイなどが順次に咲く姿が観賞できる。
また、スマートフォンを活用してのデジタルスタンプラリーやスタンプラリーページ内にあるおもてなしクーポン対象店での各種割引、スマホアプリでの「フラワーフォトラリー」などの企画も用意されている。
2025年1月6日（月） 配信
夜景観光コンベンション・ビューロー（丸田基雄代表理事）はこのほど、「日本新三大夜景都市」を発表した。1位は前回同様に北九州市（福岡県）となったほか、2位に横浜市（神奈川県）が選ばれ、首都圏から初の選出となった。3位は長崎市（長崎県）。
日本新三大夜景都市は、2015年に同ビューローが国内外の夜景観光活性化を目指して創設した夜景ブランド。夜景鑑定の有資格者である、全国の夜景観光士による投票に基づき、集計結果から上位3都市を認定している。近年の夜景環境の変化や自治体・民間の積極的な取り組みなど、急速な変化を鑑みて、同認定ブランドは3年に一度、更新を行っている。
今回、史上初の快挙となった横浜市の選出理由について、同ビューローは「近年は湾岸部を中心に『ヨルノヨ』『横浜スパークリングトワイライト』など、他都市のお手本になるような夜間イベントなども広がり、夜景そのものの魅力はもちろん、その資源を生かした多種多様のコンテンツが多くの夜景観光士に満足感を与えている。都市の変化と共に変貌する夜景の流動性の魅力など、都市の基盤として新たな魅力が増していると評価された」と解説している。
次回は2027年に新たな認定が行われる予定。
2025年1月6日（月） 配信
熊野古道の紀伊路の価値を高めようと、和歌山県御坊市と美浜町、日高町、由良町、印南町、みなべ町、日高川町、日高広域観光振興協議会、ユニスト・ホールディングスは1月10日（金）、連携協定を結ぶ。
同社は紀伊路から中辺路に続く熊野参詣道を15日間かけて完歩する新たな旅行商品「紀伊路SCAPE事業」を計画。紀伊路の地域文化を継承しつつ新たな魅力を発掘し、持続的に多くの人が訪れる魅力的な観光資源となるための取り組みを進めている。
協定では、宿泊場所で提供する地元産品を活用した食事や、特産品を使用した土産品などを開発していく。さらに、日高や切目、岩代の各地域を中心に空き家を活用した古民家宿を確保するほか、紀伊路でベンチやトイレの整備も行う。
2025年1月6日（月） 配信
山形県鶴岡市の庄内観光物産館は2025年1月11日（土）、12日（日）の2日間、山形市内で「やまがた寒鱈まつりinぐっと山形」を開く。昨年好評を博した「寒鱈まつり」の「山形出張」を、今年も実施する。
ぐっど山形（山形市）の団体食堂を会場に、両日とも午前11時～午後3時まで開催する。今年はスムーズに入場できるよう、事前予約制度を導入。申し込むと寒ダラ汁が100円引きになる。
庄内地方では1月上旬から2月上旬ごろに日本海で獲れる脂ののった真鱈を寒ダラとよび、それを丸ごと使ってつくる寒ダラ汁は冬の風物詩として親しまれている。この味覚を内陸部でも楽しんでもらいたいと、昨年から出張イベントとして開催している。
会場では、寒ダラを余すことなく使った郷土料理・寒ダラ汁（1200円）をはじめ、白子天ぷら（900円）や磯おにぎり（350円）などの味覚で来場者をもてなす。
事前予約は前日の午後5時まで、専用フォームから受け付ける。空席があれば当日参加も可能だ。
2025年1月6日（月） 配信
カミカケ（吉開雄基社長、福岡県八女市）は1月11日（土）、八女市の福島八幡宮内に、古い家屋を改装したカフェ「カミカケ茶屋」をオープンする。同社の吉開氏は同神社の宮司で、「誰もが利用できる、賑やかな神社へ。」を掲げており、参拝後にゆっくりできる場所を提供したいと、実家を改装して茶屋を開店することにした。
茶屋では、福島八幡宮のおそなえものを無駄にしないように活用するほか、神職が食材をすべて神様に献上し、お祓いをしたあとに調理する。すべての食材が神様に祈祷したもので、縁起のよいものになるという。
食事メニューは「かみさまのごはん」（税込2750円）と「めでたい茶漬け」（同1980円）で、どちらも鯛をメインに据える。かみさまのごはんは、鯛を鱗をつけたまま素揚げしたものがつく。
デザートは神社パフェ（1650円）とお清めアイス（1100円）、御朱印ティラミス（1100円）で、ノンアルコールカクテルの「福島八幡宮スパークリング」（880円）も用意する。
吉開氏は「神社が活性化すると、その地域も元気になると考えています。今回開店する『カミカケ茶屋』は、神社を活性化するうえでの一つのコンテンツに過ぎませんが、神社に関心を持ってもらうために『飲食』はわかりやすく、広がりがありますので、地元の氏子さんをはじめ全国・海外の方たちのコミュニティをつくりたいです。観光客が八女に来て、まず福島八幡宮に来てくださることも多く、八女のおすすめの場所を聞かれるので『八女の観光案内所』のような場所にしたいと考えています」とコメントしている。
2025年1月6日（月） 配信
きむらや（木村治雄代表、兵庫県たつの市）は昨年12月9日（月）、神戸地裁龍野支部から破産手続き開始決定を受けた。帝国データバンクによると、負債は約5億円。
同社は1877（明治10）年3月創業、1972（昭和47）年5月に法人改組された。会席料理や鍋料理を提供する割烹旅館「きむらや」と、別館「千年茶屋」の運営を手掛けていた業歴140年を超える老舗。地元の特産品カキを中心に旬の素材を使った料理を提供し、観光客や町内会などの宴会で利用されていた。
しかし、「年間を通しての集客状況は安定せず」（帝国データバンク）、24年4月期の年間売上高は約1100万円にとどまり、厳しい経営を余儀なくされていた。
2025年1月6日（月） 配信
日本航空（JAL、鳥取三津子社長、東京都品川区）とジャルパック（平井登社長、東京都品川区）はこのほど、香川県で4月に開催される「第三十八回四国こんぴら歌舞伎大芝居」の観劇券とJALオリジナルグッズをセットにした特別ツアーを売り出した。
「四国こんぴら歌舞伎大芝居」は香川県・琴平町で毎年、春に開催されている。会場の「旧金毘羅大芝居（通称：金丸座）」は国の重要文化財で、現存する日本最古の芝居小屋。江戸時代の風情を体感でき、舞台と観客の一体感が魅力とされている。
ツアー参加の記念品は琴平町の老舗染物屋「染匠 吉野屋」とコラボレーションしたオリジナルポーチで、香川県にゆかりのある客室乗務員がデザイン制作に携わった。表面には、金丸座の座紋である佐伯鶴の丸と、裏面にはJALの鶴丸ロゴを施している。
講演日と設定期間は4月4日（金）～20日（日）まで。出発地は東京（羽田）または、羽田―高松線への乗り継ぎ運賃設定JALグループ便就航空港。申し込みはWebサイトから。
2025年1月6日（月） 配信
阪急交通社の酒井淳社長は1月6日（月）、新年にあたって2025年の年頭所感を発表した。内容は以下の通り（抜粋）。
◇
旧年におきましては、当社は「コロナからの完全回復の年とし、さらなる進化を遂げていく」ことを目標に、全社員が一丸となって事業に取り組みました。商品企画の工夫や販売展開の拡大により、国内旅行・海外旅行ともに計画以上の水準で推移したほか、訪日旅行や団体旅行も順調な結果を残すことができました。
今年はいよいよ大阪・関西万博が開催されますが、関西圏はもちろんのこと、日本経済全体への経済効果が期待されています。当社としても、この機会を最大限に活用し、現在受注している事業の運営を円滑に行うとともに、すべての事業分野において、さらなる高みを目指して取り組みを強化します。
ここ数年のコロナ禍や物価上昇という社会環境の変化を経て、お客様に購入いただく旅行商品の価格も上がり、またニーズの多様化も一層進みました。付加価値を高めたり、テーマやストーリー性を持たせた魅力ある旅行商品の開発を進めることは勿論のこと、一方でオペレーションやアフターサービスなどソフト面の品質管理をしっかり行い、お客様の満足度向上のための努力をこれからも大切にして参ります。
旅行業界におきましては、人材不足、労働時間の増加は継続的な課題となりますが、当社では、こうした状況をふまえて、昨年秋から新たな次世代基幹システムの開発を進めています。経営資源の効率化や企業価値の向上を目指し、企業基盤の整備に取り組んでいるところです。今年におきましても、将来のサステナブル経営の礎となる健康経営を推進し、社員にとってワークライフバランスが充実する年になるように、新たな一年を目指して参ります。
2025年1月6日（月） 配信
国土交通省の中野洋昌大臣は1月1日（水）、2025年の年頭所感を発表した。内容は以下の通り（抜粋）。
◇
昨年は、元日の能登半島地震、その被災地を襲った9月の豪雨災害をはじめ、各地で大規模な災害が相次ぎました。改めて、こうした災害により亡くなられた方々の御冥福を心からお祈りするとともに、被災されたすべての方々にお見舞いを申し上げます。
私も能登や東北の現場を視察するなかで、改めて被害の甚大さを確認し、災害への備えや早期の復旧・復興の必要性を痛感いたしました。こうした教訓を踏まえ、今後も、防災・減災、国土強靱化を強力に推進して参ります。加えて、運輸分野や通学路などの安全対策、海上保安能力の強化などを通じて、国民の安全・安心を確保して参ります。
また、デフレからの脱却を確実なものとするため、我が国の成長力を高めるべく、戦略的な社会資本整備や地域間のネットワーク強化、さまざまな産業分野における担い手の確保、GX・DXの推進などに取り組んで参ります。
併せて、各地域がその特徴を生かしつつ、持続可能であり続けられるよう、「地方創生2.0」の旗のもと、地方への人の流れを拡大し、地域雇用や経済を拡大するとともに、公共交通など暮らしに必要なサービスの維持に努めて参ります。
国土交通行政は、国民の命と暮らしを守り、我が国の経済や地域の生活・なりわいに直結しています。私自身、国土交通大臣として、現場の声によく耳を傾け、国民のみなさまのニーズにしっかり応えられるよう、全力で任務に取り組んで参る所存です。
本年も、引き続き、国民の安全・安心の確保、持続的な経済成長の実現、地方創生2.0の推進を柱に、諸課題に全力で取り組んで参ります。
本年4月から大阪・関西万博が開催されます。空飛ぶクルマや自動運転の実現のほか、万博を契機とした地方への誘客促進に取り組むとともに、安心安全な開催に向け、円滑な輸送の確保や海上警備を含むセキュリティ対策に万全を期して参ります。
神奈川県横浜市で開催する2027年国際園芸博覧会は、今年3月に開幕2年前となります。気候変動などの地球規模の課題解決にも貢献するグリーンな国際博覧会となるよう、引き続き博覧会協会、関係省庁、地元自治体及び経済界と連携し、万全の準備を進めて参ります。
観光は、人口減少が進む我が国にとって成長戦略の柱、地域活性化の切り札です。昨年は、訪日需要の高まりや、円安などの影響に加え、持続可能な観光立国の推進に向けて政府を挙げて取り組んだ結果、訪日外国人旅行者数や消費額の回復が急速に進み、観光は力強い成長軌道に乗っているものと受け止めております。2023年に策定した観光立国推進基本計画を踏まえて、本年も「持続可能な観光地域づくり」「地方を中心としたインバウンド誘客」「国内交流拡大」の3つの分野の取り組みを強力に推進していきます。
第1に、持続可能な観光地域づくりです。いわゆるオーバーツーリズムの懸念も生じているなか、観光客の受け入れと住民の生活の質の確保の両立がはかられるよう、地域の実情に応じた取り組みを引き続きしっかりと支援して参ります。
また、観光産業においては、観光需要の回復に伴い人手不足が深刻化していることから、外国人材の活用も含めた採用活動支援や、業務の効率化・省力化に資する設備投資への支援などの総合的な人手不足対策を実施し、人手不足の解消に向けて、しっかりと取り組んで参ります。
さらに、宿泊施設などの改修支援や観光DXの推進などを通じて、観光産業の収益力を強化し、従業員の待遇改善などをはかることで、観光産業の高付加価値化を可能とする好循環を生み出して参ります。
第2に、地方を中心としたインバウンド誘客です。訪日外国人旅行者数は着実に回復していますが、三大都市圏にインバウンドの宿泊全体の約7割が集中するなど、コロナ前と比べても都市部を中心とした一部地域への偏在傾向が見られます。今後、地方部への誘客をより一層強力に推進するため、地域の多様な観光資源を生かした体験コンテンツの磨き上げに取り組んで参ります。
また、高付加価値旅行者の地方への誘客を強化するため、全国14のモデル観光地における高付加価値なインバウンド観光地づくりの取り組みを集中的に支援するとともに、その成果やノウハウを他の地域へも伝播させ、観光を通じた地域活性化を促進して参ります。
さらに、大阪・関西万博開催を契機としたインバウンドの全国への誘客促進に向け、情報発信などに取り組むとともに、若者をはじめとしたアウトバウンドの促進など、双方向交流の拡大にも取り組んで参ります。
第3に、国内交流拡大です。地域の観光資源を一層魅力的なものに磨き上げるとともに、テレワークを活用したワーケーションの推進や、反復継続した来訪の促進、ユニバーサルツーリズムといった国内における新たな交流市場の開拓に、従来の取り組みをさらに進化させて取り組んで参ります。
国土交通省としては、こうした取り組みを着実に進め、2030年訪日外国人旅行者数6000万人、消費額15兆円という目標の達成に向けて、全力で取り組んで参ります。
昨年、我が国へのクルーズ船の寄港回数は、コロナ前ピークの約8割まで回復いたしました。また、寄港するクルーズ船の大型化が進む一方で、小型のクルーズ船が全国津々浦々へ寄港するなど、船型や寄港地が多様化して参りました。今後とも、各地域の皆様と連携し、多様なクルーズ船の受入環境整備や寄港促進に向けた取り組み、地域経済効果を最大化させるための取り組み、地方誘客促進に向けた取り組みを推進し、経済の活性化や賑わいの創出に努めて参ります。
景観計画や歴史的風致維持向上計画の策定を促進し、良好な景観を形成するとともに、地方公共団体が取り組む地域固有の歴史・文化・風土を活かした歴史まちづくりに対する支援を引き続き進めて参ります。
「道の駅」は、地方創生や観光の拠点を目指す「第3ステージ」に入り、「まち」と「道の駅」が一体となって発展する「まちぐるみ」の取り組みや、災害時に防災の拠点となる防災機能強化の取り組みを進めて参ります。
2021年に閣議決定された「第2次自転車活用推進計画」に基づき、私が本部長をつとめる自転車活用推進本部を中心に、政府一体となって、自転車通行空間の計画的な整備、シェアサイクルやサイクルトレインなどの普及促進、ナショナルサイクルルートなどを生かしたサイクルツーリズムの推進など、自転車の活用の推進に向けて取り組んで参ります。
地方の誘客促進に向け、「観光の足」を担う交通機関において、訪日外国人を含む旅行者により快適に利用していただくため、多言語による案内表示・案内放送の充実、クレジットカード対応型券売機や交通系ICカードなどの利用環境整備、モビリティポートの設置、交通手段に関する情報提供の充実などの二次交通へのアクセス円滑化・利便性向上などの取組を進めて参ります。
IRは、多くの観光客を呼び込む滞在型観光の拠点であり、観光立国の実現に向けた重要な施策です。2023年４月に認定を行った大阪の区域整備計画について、実施状況評価を行うとともに、依存症対策などの弊害防止対策に万全を期すなど、2030年の開業に向けて対応を進めて参ります。
我が国の航空需要については、国内・国際ともに旅客数は回復傾向にあるものの、燃料費や整備費などのコストが増加していることにより、特に国内路線の収支が厳しい状況におかれています。
航空ネットワークは、公共交通として国民の社会経済活動を支えるとともに、インバウンドの受け入れをはじめ、ポストコロナの成長戦略にも不可欠な「空のインフラ」です。航空機燃料税の軽減措置などを行うことにより、地方創生や観光立国の実現に不可欠である航空ネットワーク維持・活性化に取り組んで参ります。
また、急速なインバウンド需要の増加に対応するため、グランドハンドリングや保安検査をはじめとする空港業務の処遇改善や人材確保・育成などを支援するなど、引き続き、受入環境整備を推進して参ります。
本年も国土交通省の強みである現場力・総合力を生かして、国土交通行政における諸課題に全力で取り組んで参ります。国民の皆様の一層の御理解、御協力をお願いするとともに、本年が皆様方にとりまして希望に満ちた、発展の年になりますことを心から祈念いたします。
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