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保有台数増加、販売総額は582億円(キャンピングカー白書)

2021年6月8日(火)配信

キャンピングカーのイメージ

 日本RV協会(荒木賢治会長、神奈川県横浜市)は6月1日(火)、「キャンピングカー白書2021」を発行した。キャンピングカーユーザーとメーカーにアンケート調査を実施し、2020年のユーザーや業界の動向をまとめたもの。調査によるとキャンピングカー保有台数は前年比6.7%増の約12万7400台で、16年に10万台を超えてから順調にその数値を伸ばしている。

 国内の生産台数も同15.3%増の7434台で前年を上回った。割合はバンコンが全体の31.2%を占め、軽ベースに注目するとキャブコンは同16.4%減だが、バンコンは同44.7%増と増加している。また、軽ベースの8ナンバー以外の車両も同61.2%増と増えていることから、軽ベースの生産台数が増加したことが分かった。

 一方、新車・中古車のキャンピングカー、8ナンバー以外のキャンピングカー仕様車の新車・中古車の販売総額は582億2389万円で、17年から増加しながら推移してきている。前年と比べると多くの車種で総販売額が増加。なかでも8ナンバー以外の新車は、前年比で41億円増と大幅な増加をみせた。

 このほか、白書はコロナ禍で活動が制限された20年の現状に言及。新型コロナウイルスの影響を受け、キャンピングカーの利用に変化があったオーナーにどのような変化が起きたか調べている。

 最も多かった回答は52.3%の「旅行を計画しなくなった」。旅行自体を諦める人が多く、レジャー用途で利用している人が多いキャンピングカーは、直接その用途を制限されたという。

 さらに、「近隣エリアを目的地にするようになった」と回答したオーナーは49.2%で、行動範囲がコンパクトになっていると分かる。県をまたぐ移動が制限されたこともあり、遠くへ行くことがはばかられ、オーナーの行動が消極的になったと言わざるをえない。

 しかし、これらに次いで「3密を避ける場所を目的地にするようになった」が46.1%と高く、キャンピンカーだからこそ制限された環境下でも旅を楽しめると伝えた。

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