日本旅行、創業120周年記念事業「あなたのメッセージを月へ送ろう!」

2025年5月29日(木) 配信

「あなたのメッセージを月へ送ろう!」

 日本旅行(小谷野悦光社長)は創業120周年記念事業として、月へメッセージを送るプロジェクト「We are going to the moon!」を実施する。

 同プロジェクトは、120年間支えてくれた関係者と社員、そして顧客への感謝の気持ちから、「そう遠くない将来に人が月へ旅行する未来を願い、皆様から募集したメッセージを月面へ送り届ける」取り組みだ。

 米国・ピッツバーグに本拠地を構え、月面輸送事業を手掛けるアストロボティック社が実施する「グリフィンミッション1」(同社が手掛ける月着陸ミッション)にペイロード(人工衛星と宇宙機への搭載物)パートナーとして参画する。

月へ送るペイロード(イメージ)

 日本旅行が進める宇宙事業のマスコットキャラクター「そらたん」をかたどったペイロードは、2025年末に米国・オークランドにあるケネディ宇宙センターから打ち上げられる予定。約1カ月をかけて月を目指して航行し、月の南極域に着陸する壮大な計画。

 月に送るメッセージは、日本旅行の特設ページで8月31日まで募集している。

堀江貴文氏がナビゲートする「雲南の森で野生きのこを摘む」ツアー募集中 「NEWT Wonder(ニュートワンダー)」始動 堀江氏「本気の“食体験”だ」

2025年5月29日(木) 配信

 令和トラベル(篠塚孝哉社長、東京都渋谷区)が運営する、かしこい、おトク、旅行アプリ「NEWT(ニュート)」は今年4月8日、各界で活躍する専門家がナビゲートする新プロジェクト「NEWT Wonder(ニュートワンダー)」を始動した。このほど、実業家・堀江貴文氏をナビゲーターとして招き、「ワインときのこが香る森。五感を刺激する美食ツアー」の募集を開始した。

 同ツアーは、雲南の森で野生きのこを摘み、幻の中国ワイン「AOYUN」を味わいながら、地元民族の食文化にも触れる内容で、8月1日(金)~10日(日)までの9泊10日の旅。

 募集は10人。1人1室利用で1人115万2000円(税込)。2人1室利用で1人98万4000円(同)。応募締め切りは6月11日まで。

 堀江氏は「きのこを摘みに森へ行く? ただの散策だと思ったら大間違い。これは、自然と食材と自分の感覚が直結する、本気の“食体験”だ。現地で採れたばかりの野生きのこをその場で調理して食べる。そこにしかない風土、香り、旨みが、一皿の中に凝縮されてる。しかも幻のワイン『AOYUN』をワイナリーで味わえるなんて、なかなかできるもんじゃない。五感をフルに使って味わう10日間。ここでしか得られない体験を逃すな。全力で参加しよう!」とコメントしている。

沖縄の情報サイト「旅スル in 沖縄」を開設(dears infinity)

2025年5月29日(木) 配信

人気スポットやグルメ情報発信

 Web広告や飲食店向け集客支援サービスなどを手掛ける、dears infinity(ディアズ・インフィニティ、大阪府大阪市)は5月28日(水)、沖縄の観光情報を発信するサイト「旅スル in 沖縄」を開設した。人気スポットやおすすめのグルメ情報を紹介する。

 同サイトでは、沖縄好きのスタッフが「食」「観」「遊」「海」「泊」「借」「贈」「映」のカテゴリー別に魅力を発信。気になった情報やコンテンツを「お気に入り」に登録することができ、あとで読み返すことができるという。会員登録は不要。

 お得な情報が得られる「特集」も近日中に公開予定で、今後は施設情報やコンテンツの掲載情報を増やしていき、エリア別に情報を検索できる機能もサイト内で実装していきたい考え。

トラベロカ、日本に本格上陸 東南アジアへの旅行者増見込み、交流人口の差是正へ

2025年5月28日(水) 配信

シーザー・インドラ社長(左)と柴田聡子さん

 東南アジアを中心に展開するOTAトラベロカ(Traveloka、シーザー・インドラ社長、シンガポール)は5月28日(水)、日本でのサービスを本格的に開始した。

 トラベロカはシンガポールやインドネシア、マレーシア、タイ、オーストラリアなど7カ国でサービスを展開。2012年の創業以来、予約アプリのダウンロード数は1億4000万回を超え、4000万人以上のアクティブユーザーが利用している。航空券やホテル、アクティビティ、旅行保険、データ通信、旅行用品など旅に必要なあらゆるコンテンツがまとめてそろうことが特徴。

 同日に開かれた発表会でシーザー社長は「東南アジアで日本への旅行需要が高まるなか、東南アジアへの日本人旅行者数はコロナ禍から着実に回復しており、今後も増加するだろう。一方相互交流人口には差があり、日本市場への参入で不均衡を是正したい」と進出の理由を説明した。

 2025年4月25日(金)~5月5日(月)に実施したセールでは、航空券やホテルなどを特別価格で提供。取引数は期間前の14日間と比べ、約50%増加したことから、「東南アジアへの旅行ニーズと手頃な価格への関心は高い」(シーザー社長)と分析している。

 こうしたなか日本人ユーザーの拡大に向け、同社は日本法人Traveloka Japanを設立している。

 具体的には、東南アジア中心に展開してきたことを強みとして、豊富な在庫を保有し、価格競争力のある商品や穴場スポットなどを提案する。日本人に安心して旅行へ出掛けてもらおうと、日本語によるチャットやメールでのカスタマーサポートも24時間提供。午前8時~午後10時には日本人オペレーターが電話で応対する。また、日本人向けの国内の航空券や宿泊施設、体験などの予約サービスも行う。

 日本での認知度を高めようと、6月1日(日)からシンガーソングライターで、全国のCDショップ店員の投票によって選ばれる第17回CDショップ大賞2025において、大賞に選ばれたCDアルバム「Your Favorite Things」をリリースしている柴田聡子さんが社名をラップソングで歌うCMを公開する。

 さらに、6月16日(月)~7月13日(日)に新規ユーザーでトラベロカアプリを利用したした人に最大1万8000円分のクーポンを贈る。

JATA海外旅行アンバサダーに岩田剛典さん就任 CMなどで海外旅行の魅力発信

2025年5月28日(水) 配信

JATAの髙橋広行会長(左)と岩田剛典さん

 日本旅行業協会(JATA、髙橋広行会長)はこのほど、海外旅行拡大プロジェクト「もっと!海外へ」の「JATA海外旅行アンバサダー」にEXILE、J SOUL BROTHERSのメンバーとして活躍するアーティスト・俳優の岩田剛典さんを任命し、5月28日(水)に就任式を行った。同日午後3時から、JATA公式YouTubeでハワイで撮影した岩田さんのWebCMを公開する。

 2024年度の日本人海外渡航者数はコロナ前の約65%と伸び悩んでおり、JATAは海外旅行の回復に向けて、3月から「もっと海外へ!」を展開。3月24日からは「新パスポート取得キャンペーン」として、各社や空港会社、各国・地域の政府観光局がさまざまな取り組みを行っている。

 JATAはこれらをさらに推進するため、初となる海外旅行アンバサダーに岩田さんを起用。髙橋会長は「岩田さん自身が海外への熱い想いを持っている。今後、さらにグローバルで活躍したいという姿勢が我われの想いと重なった」とし、幅広い層から支持があり、とくに若い世代への影響力があることを起用理由に挙げた。海外旅行の回復が遅れている要因については、経済的な理由に加え、コロナ禍の3年間に完全に海外旅行がストップしたことによるマインドの低下だと指摘。「強力なインフルエンサーである岩田さんの発信力で機運醸成をはかり、若い人に海外へ出掛けてほしい」とし、「マーケットの反応が楽しみだ」と期待した。

 岩田さんはアンバサダー就任に際し、「まさか自分がという思いだった」と素直な気持ちを語ったうえで、「30代半ばでこれからの仕事と向き合い方を考えたときに、海外に向けてアプローチをしたいと思った年次だった。タイムリーで嬉しい。とても光栄です」と喜んだ。

OXクイズで景品の地球儀を贈られた岩田さん

 会では、○✕クイズにも挑戦。見事正解を当て、景品の地球儀をゲットする場面もあった。司会を務めたJOYさんとの海外旅行トークセッションでは、日本人のパスポート取得率が約17%という数字に対し、「もっと多いと思っていた」と驚き、「皆さん(取得を)お願いします!」と呼び掛けた。岩田さんは「海外旅行はシンプルに楽しい。海外旅行で色々な刺激やパワーを取り入れて、日々の活力にしてもらえたら。海外旅行の魅力を少しでも伝えていきたい」と意気込んだ。

 6月1日からは、SNSで「岩田さん×もっと!海外へ」キャンペーンを開始する。海外旅行に行って、「#もっと海外へ」のハッシュタグをつけた写真を投稿すると、抽選で岩田さんがハワイのロケで選んだグッズやCDなどが当たる。

 今後、CMはほかの国でも撮影を行うことを検討しており、第2弾、3弾と発表していく予定だ。なお、岩田さんのアンバサダー任期は2026年3月末まで。

【JTB】役員人事異動(6月1日付、30日付)

2025年5月28日(水)配信

 JTBは5月23日(金)に開いた決算取締役会で新しい役員人事を決めた。正式には6月30日(月)に開催予定の定時株主総会および取締役会で決定する。

(5月31日)

 【退任】常勤監査役 小林高広

(6月1日)

 代表取締役兼専務執行役員ビジネスソリューション事業本部長(取締役兼専務執行役員ビジネスソリューション事業本部長)大塚雅樹

 常勤監査役(代表取締役※5月31日付で退任)花坂隆之

(6月30日)

 取締役兼専務執行役員ツーリズム事業本部長(専務執行役員ツーリズム事業本部長)西松千鶴子

 取締役〈非常勤〉沢登正行

 独立社外取締役〈非常勤〉上垣内猛

【退任】

 取締役〈非常勤〉小崎博子

 取締役〈非常勤〉加藤克己

フジドリームエアラインズ(FDA)、定時運航率世界1位に(25年4月ランキング)

2025年5月28日(水) 配信

高い定時運航率を誇るFDA

 フジドリームエアラインズ(FDA、楠瀬俊一社長、静岡県静岡市)は、世界の航空関連データを提供する英国のOAG(Official Airline)が発表した定時運航率で、2025年4月の月次ランキングで世界1位を獲得した。定時運航率は、定時から15分以内に到着した便の割合を示す指標。

 FDAは、24年6月に国土交通省が発表した「航空輸送サービに係る情報公開」において、特定本邦航空運送事業者(10社)と、特定本邦航空運送事業者以外の事業者(8社)の合計18社のうち、20席以上の航空機を運航する全16社のなかで、23年度定時運航率が94.94%となり、第1位を獲得している。

 同社は「これからも安全を最優先に、お客様の利便性のため、定時性の高い運航を目指すべく社員一同努力を続けてまいります」とコメントしている。

「アンダーズ 名古屋」 2034年以降に開業予定

2025年5月28日(水) 配信

 ハイアットホテルズコーポレーション(マーク・ホプラメジアン社長兼CEO、本社:米国イリノイ州シカゴ)は5月26日(月)、中部圏で初となる「アンダーズ」ブランドのホテルを、名古屋駅地区再開発計画のビル内で、2034年以降に開業の予定と発表した。

 名称は「アンダーズ 名古屋」。名古屋鉄道(髙﨑裕樹社長、愛知県名古屋市)とハイアットの関連会社が締結したホテル運営契約に基づいて、ハイアットが運営する。

 リニア中央新幹線の開業に伴い、名古屋市などが進める名古屋駅の「スーパーターミナル化」に合わせて、名古屋鉄道は「再開発ビルの一角を担い、顔となるホテルのブランド」として、アンダーズを採用した。

 ハイアットのライフスタイル・ポートフォリオに属するアンダーズは、東京・虎ノ門ヒルズの「アンダーズ 東京」を含む30ホテルを世界中で展開している。

オンライン旅行業界のトレンドや課題紹介 「WiT JAPAN & NORTH ASIA2025」開く

2025年5月28日(水) 配信

国内OTAセッションのようす

 オンライン旅行業界の国際会議「WiT JAPAN & NORTH ASIA2025」が5月26、27日の2日間、東京都内で開かれ約300人が参加した。今回のテーマは「ニュージェネレーション(次世代)」。2012年から開催されている同会議は、05年にシンガポールで始まったWiTカンファレンスの東京版で、日本や北アジアの観光関連スタートアップの多様性やオンライン旅行市場のトレンド、課題などを紹介している。

 このなかで、毎年恒例の国内オンライン旅行会社(OTA)によるセッションが今年も行われた。モデレーターを務めたのは同会議創設者で、ベンチャーリパブリック社長の柴田啓氏。JTBとリクルート、楽天グループ、またスタートアップからKabukが参加し、4社が現況や近未来の展望などを語った。

 詳細は旅行新聞紙面7月1日号で掲載する予定。

JTB連結決算、2期連続で売上1兆円超 営業利益も計画を達成

2025年5月27日(火)配信

山北栄二郎社長

 JTB(山北栄二郎社長)が発表した2024年度(24年4月~25年3月)連結決算によると、売上高は前年同期比1.2%減の1兆732億8200万円と2期連続で1兆円を超えた。営業利益は同50.9%減の148億6200万円、経常利益は同51.4%減の166億4300万円、当期純利益は同61.2%減の85億8400万円となった。

 減収減益となったが、海外事業の拡大に向けたグローバル人財の確保やDXなど、将来の成長や経費構造改革に向けた投資を積極的に進めた計画通りのもので、営業利益では当期計画から同28%増を達成した。将来に向けた先行投資について、山北社長は「JTBグループの未来を築くうえで不可欠。今後の成長の原動力になると確信している」と説明した。

 24年度は、世界的な人流を捉えたグローバル事業が大きく成長。海外、訪日、第三国間旅行の需要を捉えた取り扱いや、国内外の国際イベントでの関連事業や第三国間の取り扱いを拡大した。旅行外事業(商事・決済領域)が好調のほか、中長期の成長に向け幅広い分野へ積極的に投資した。

 部門別の売上高は、国内旅行が4360億円(同6%減)、海外旅行が2243億円(同41%増)、訪日旅行が622億円(同14%増)、第三国間旅行が1118億円(同27%増)となり、旅行事業の合計は同9%増の8343億円となった。一方、旅行以外の事業は新型コロナ関連の受託事業が減少したこともあり、同25%減の2390億円だった。

25年度の通期見通し、グローバル事業拡大へ

 25年度の通期見通しでは、将来に向けた先行投資を継続し、売上高は1兆2980億円、営業利益120億円を目指す。当期は中期経営計画フェーズ3「成長・飛躍」(25~28年度)の初年度で、各事業のさらなる成長に向けた重要な年度と位置づけている。

 今後、グローバル事業のさらなる拡大を目指して、①シートインコーチ②グローバルDMC③ホスピタリティ――の3つの主要な戦略により、山北社長は「圧倒的なポジショニングをつけていきたい」と強調した。