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JTB旅ホ連、宿泊増売や地域振興・観光振興を活動の軸に 副会長には加賀屋の小田氏らが就任

2021年6月25日
編集部:入江千恵子

2021年6月25日(金) 配信

一昨年度の総会のようす

 JTB協定旅館ホテル連盟(JTB旅ホ連、大西雅之会長、3689会員)は6月8日(火)、2021年度の書面総会を実施した。役員改選に伴い、副会長に加賀屋の小田與之彦氏と道後御湯の宮﨑光彦氏が就任した。

 理事には、新たに宮古ホテル沢田屋の澤田亮氏、ホテル鹿角の斎藤勝仁氏、ナチュラルファームシティ農園ホテルの太田雅孝氏、慶雲館の川野健治郎氏、つるぎ恋月の渡邉琢磨氏、金沢ニューグランドホテルプレステージの三木淳氏、京都ホテルオークラの奥田昭人氏、ホテルニューわかさの下谷幸司氏、ホテル金波楼の今津一也氏、皆生つるやの宇田川英二氏、稲佐山観光ホテルの小林秀顕氏、ホテルマハイナウェルネスリゾートオキナワの前田裕子氏が就いた。

 21年度の事業計画は、基本テーマに「JTBとのコミュニケーション強化による宿泊増売と会員経営基盤強化~『新』交流創造ビジョンとともに、コロナ禍を乗り越え、復活を成しとげる」を掲げる。

 JTB旅ホ連では①宿泊増売②地域振興・観光振興③人財育成④組織強化――の4つを軸にした活動行う。

 宿泊増売は、新型コロナ感染症関連対策をはじめ、お客向けオンライン説明会などデジタルを活用した販促への変革、アドベンチャーツーリズムなどを活用した訪日インバウンド回復への取り組み、宿泊アンケート評価制度の再整備と品質向上の取り組み強化などを推進する。

 地域振興・観光振興は、「ならではの価値」提供型コンテンツの開発のほか、JTBの観光開発プロデューサーミーティングとの連携強化など観光振興を軸とした地域課題の解決と地域社会への貢献、JTBが進めるTPF(ツーリズムプラットフォーム)と連携した地域交流事業への支援を行う。

 人財育成は、旅館経営人財育成アカデミーの拡充と浸透をはかっていくのに加え、「日本の宿 おもてなし検定」の受験人数向上と動画を活用した広報活動などに取り組む。

 組織強化は、新型コロナウイルス関連を含む災害などによる被害地域への支援、JTBグループとの連携による人手不足対策、労働生産性向上の取り組み強化、旅ホ連共済による人財確保と長期定着化に向けた会員の福利厚生の充実などをはかっていく。

 新型コロナウイルスの感染拡大が宿泊業界に及ぼしている環境の変化ついては、高稼働の追求が困難となり、単価アップと分散化が重要になっていることや、ニューノーマルな対応が必要となり、従来の「おもてなし」を求めていないお客が増えてきていることなども確認した。

 なお、来年度の通常総会は、2022年6月8日(水)に東京・新宿区の京王プラザホテルで開催予定となっている。

 

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