No.443 OTOA座談会、旅行業は“運命共同体”

  • 2016-10-11

OTOA座談会
旅行業は“運命共同体”

 海外旅行の黎明期から活躍するツアー(ランド)オペレーターの組織、日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA)に、旅行会社との関係やオンライン旅行会社(OTA)の台頭について話を聞いた。サステナビリティが大きな課題となりつつあるなかで、旅行会社からデスティネーションまで、業界全体の繁栄を目指した取り組みが期待されている。海外ホテルの仕入れなど、自ら黒衣に徹してきた自負を持つOTOAは、現状をどう見つめているのか。旅行業界の今を知るヒントが満載の座談会となった。

【司会進行・構成=謝 谷楓】

【参加者】
会長 大畑 貴彦 氏(サイトラベルサービス)
副会長 荒金 孝光 氏(メープルファンエンタープライズ)
副会長 ゲライント ホルト 氏(THE J TEAM)
専務理事 速水 邦勝 氏

 ――OTOAは会員各社と旅行会社の関係改善を訴えてきました。両者の関係について、あるべき姿とはどのようなものでしょうか。

■大畑:ツアーオペレーターの存在は日本特有のものです。海外ではツアーオペレーター=旅行会社というように1つの組織になっている方が多いようです。海外現地では、英語をはじめとする外国語を使わなくてはならないことが、日本特有の状況をつくりだしたといえます。
 近年、旅行会社からツアーオペレーターへという“縦の関係”は多少変化してきましたが、大切なのは、両者がそれぞれの役割を尊重したうえで仕事をしていくということです。そうすれば、ビジネスのうえでも建設的で公正な対話ができるようになると考えています。
 “縦の関係”の変化には、オンライン旅行会社(OTA)の台頭も関わっています。従来、直接お客様と接するのが旅行会社であり、現地の宿泊施設や車両などの手配(仕入れ)をするのがツアーオペレーターでした。旅行会社の持つお客様が、OTAへと流れているという事実が、両者の関係の変化に大きく影響しているのです。変化によって、旅行会社が、ツアーオペレーターを重視せざるを得ない状況になってきたと考えています。
 多くの旅行会社では、商品企画の段階からツアーオペレーターが深く関わっているため、我われの存在なしには仕事ができないのです。ツアーオペレーターほど世界各地を熟知している職業は多くありませんから。

■速水:そう思います。実のところ、お客様の要望の大部分に応えているのは、ツアーオペレーターなのです。極端な言い方ですが、我われがいなければ旅行会社は成り立たず、逆もまた真です。そのため、“協働”で仕事をしているのだということを理解しなければ、適切な関係は望めません。ドライな受注発注だけの関係は、とても歪なものだと思います。欧米をはじめ諸外国でのビジネス関係は「お互いフィフティ・フィフティ」というのが標準であり、それがあるべき姿ではないでしょうか。…

 

※ 詳細は本紙1646号または10月17日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

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