ダイブ、宿泊施設63％が26年の需要増加を予測 ホテル・旅館の人事や支配人に調査
2026年1月5日（月） 配信
宿泊施設へ人材派遣・紹介事業を展開するダイブ（庄子潔社長、東京都新宿区） と、子会社の宿屋塾（山本拓嗣社長、東京都新宿区）はこのほど、ホテル・旅館の人事・総務・支配人を対象に行った「2026年の人材傾向」についての調査結果を公表した。これによると、63.4％が「26年の宿泊需要が増加する」と答えた。
具体的には、「やや増える」が59.8％で最多。以降は「変わらない」（29.0％）、「やや減る」（7.7％）、「大幅に増える」（3.6％）の順となった。
「人材の必要数はどの程度増減すると見込んでいますか」の問いには、「やや増える」（49.1％）が最も多かった。次いで、「変わらない」（35.5％）、「大幅に増える」（8.9％）、「やや減る」（6.5％）と続いた。
外国人人材が増えるなか今年の雇用方針を聞いたところ、「現状維持」（66.3％）が最も多かった。以降は「やや増やす予定」（27.8％）、「減らす予定」（4.1％）、「大幅に増やす予定」（1.8％）、「減らす予定」（4.1％）の順。
給与・待遇についても尋ねた結果、「やや改善する予定」（66.3％）が最多だった。「大幅に改善する予定」（3.6％）を合わせると、改善を予定している宿泊施設は約7割となっている。一方、25.4％が「現状維持の予定」と回答。0.6％が「改善は難しい見通し」、4.1％が「不明・検討中」と答えた。
