旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

茨城県、実はメロン生産量日本一！　認知度向上目指し表参道に期間限定カフェ

2025年5月25日（日）配信

　メロン生産量日本一の茨城県は5月29日（木）～6月1日（日）までの4日間、東京・表参道にメロンスイーツ専門店「メロメロメロい♡いばらきメロンカフェ」をオープンする。「いばらきメロンWEEK」の第1弾で、店内ではオリジナルの半玉メロンボウルを作ることができる。会場は「NANATEA and Tsutsumi 青山本店」。

　同県が実施したメロン調査によると、「メロンといえば北海道」と回答した人が約4割で最も多く、生産量日本一の茨城県は約15％で2位となった。とくに若年層は約13％と最も低い認知度となったことから、若い世代にも茨城県産メロンの美味しさと魅力をもっと知ってもらおうとキャンペーンを企画した。「メロンといえば茨城県」を目指し、取り組みをはかる。

　期間限定のメロンカフェでは、最もおいしく食べられるよう追熟させた「イバラキング」を半分にカットしたものを提供。そのメロン半玉をベースにアイスやフルーツ、プリン、モンブラン、生ハムなど多種多様なトッピングメニューから4品を選んで飾ることができる。価格は1800円で、5品以降のトッピングは1品100円。

　同県は「完成したスイーツは、フォトジェニックな映えスイーツとして楽しめます。甘くジューシーなイバラキングの味わいと、わくわくのデコ体験をお楽しみください」とアピールしている。

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「道の駅おがわまち」が5月30日にリニューアル　埼玉・小川町の想いと恵みを発信

2025年5月24日（土）配信

　埼玉県・小川町（島田康弘町長）が再整備を進めている「道の駅おがわまち」（埼玉県比企郡小川町大字小川1220－1）が5月30日（金）、リニューアルオープンする。同町は伝統産業「小川和紙」や、発酵・醸造の食文化などが根付いてることから、施設のコンセプトを「手漉き和紙と有機の里」に据えた。道の駅が地域活性化交流拠点として「人と自然と食が結び合う、小川町の輝き―小川町の想いと恵みを繋ぐ場所」となることを掲げる。

　新たに整備した、「産業地域振興施設」内の物販エリアでは、埼玉を代表する農産物やネギ、イモ、発酵食品などの特産品を使用した土産品を販売する。また、埼玉の老舗・ヤマキ醸造の「国産特別栽培醤油蔵造り」を使ったみたらし団子などを提供する「けんぴとみたらし　おがわ庵」、県産の牛乳を使用し、小川町槻川をイメージした「オガワソフト」、深谷ねぎを使ったパンなどが楽しめる「ベーカリーおがわっ子」の3店舗が出店する。食事処「里山ごはん食堂」は約140席を備え、有機農家の野菜や深谷ねぎ、発酵食材など地元食材が味わえる。

　このほか、「小川和紙」に触れられる伝統工芸施設も一新。紙漉き体験やユネスコ無形文化遺産「細川紙」の実演も見学可能になった。キッズルームや授乳室も完備する。

　さらに、電動自転車やトゥクトゥクの貸出し、ふわふわドームや複合遊具のあるふれあい広場、道の駅と槻川をつなぐ遊歩道の整備も進み、今後はバーベキュー場の開設も予定。“食×工芸×自然”が融合した1日中楽しめる体験型パークとして、再スタートする。

　リニューアルオープンは5月30日（金）の午前11時から。なお、前日の29日の正午～午後4時まで、町民限定でプレオープンする。

日本旅行社長に吉田圭吾代表取締役常務が昇格　「地域社会に貢献できる企業へ変革を」

2025年5月23日（金）配信

　日本旅行は5月23日（金）に開いた取締役会で、新社長に吉田圭吾代表取締役常務が昇格することを決めた。6月27日に開催予定の臨時株主総会後の取締役会で正式に決定する。

　小谷野悦光社長は取締役会長に就任する。

　今年は同社創業120周年と、2022年から実施してきた中期経営計画の最終年度という大きな節目の年。「着実に計画を推進するとともに、26年度以降の新たな中期経営計画の策定を見据え、会長と社長の2人体制で経営体制の一層の強化・充実をはかっていく」（小谷野社長）考えだ。

　コロナ禍の21年3月に社長に就任した小谷野氏は「会社の強みを作ることに注力した」と振り返りながら、「AIや地方創生、DXなど、今後の課題解決に向けた次の中期経営計画の策定へ、持ち前の熱意でリーダーシップを発揮してほしい」と吉田常務に期待を込めた。

　次期社長としてバトンを受ける吉田氏は「身が引き締まる思い」と心境を語り、「インバウンドの増加など人的交流が拡大するなか、旅行会社の存在価値が問われている。しっかりと利益を上げ、地域社会に貢献できる企業へ変革を続けていく」と抱負を述べた。

　吉田　圭吾氏（よしだ・けいご）　1967年生まれ。90年3月神戸大学法学部卒業後、同年4月西日本旅客鉄道入社。2000年7月TiS本部企画グループ（経営企画）サブリーダー、01年10月日本旅行に入社し人事部チーフマネージャーに。16年3月執行役員総務人事部長、19年3月執行役員東北地区担当兼日本旅行東北代表取締役社長、24年3月常務取締役兼執行役員ソリューション事業本部長などを経て、25年3月に代表取締役常務取締役兼執行役員ソリューション事業本部長就任。

協同組合長野県旅行業協会、新理事長に上原道徳氏　2025年度通常総会開く

2025年5月23日（金）配信

　協同組合長野県旅行業協会（三澤弘理事長、133会員）は5月22日（木）、アルピコプラザホテル（長野県松本市）で2025年度通常総会を開いた。任期満了に伴う役員改選では、上原道徳氏が新理事長に就任した。

　上原新理事長は「東日本大震災やコロナ禍などで、旅行会社の在り方を役員として検討してきた」と経歴を紹介し、「長野県旅行業協会や協定会員連盟の会員の意見を聞きながら、一層の発展に努めたい」と意気込みを述べた。

　今年度は募集型企画旅行の形態で1泊2日のツアーを100人に販売し、売上額500万円、日帰り商品を160人に売り、取扱高240万円をそれぞれ目指す。また、仕入れの効率化とコスト軽減をはかるための共同仕入れの研究を進める。

　同日には、長野県旅行業協会（長崎義一理事長、169会員）の総会も実施された。任期満了に伴う役員改選では、長崎理事長の再任を決めた。今年度は全国旅行業協会や他県支部、長野県、県内の市町村との連携強化をはかり、県内の旅行業の発展に貢献していく。

　長崎理事長は「会員の多くはコロナ禍前の業績まで回復していない。大阪万博の開催で旅行業が活性化することに期待を寄せている」と語った。

　また、「社会でキャッシュレス決済やペーパーレスなど社会が変化するなか、旅行会社の在り方も変わった。会員同士で知恵を出し合い、旅行業を発展させたい」と、一層の協力を求めた。

　長旅協協定会員連盟（風間秀一会長、72会員）では任期満了に伴う役員改選で、風間会長の留任を決めた。

　風間会長は「個人旅行の増加で、1室当たりの宿泊人数はコロナ禍前から減っている。館内でのお酒やお土産の販売総数も減り、利益を上げづらくなった。このため、団体は欠かせない」と強調した。

　今後については「受入側と送客側がより利益を得られる、新しい仕組みの情報交換会や商談会などの開催に向けて長野県旅行業協会と検討したい」との考えを示した。

　今年度は協同組合長野県旅行業協会の会員からの受け入れを強化するほか、新規入会会員の発掘にも努める。

　その後、行われた3団体の合同総会で、来賓の㈱全旅の中間幹夫社長は「社内に地方創生室を設置する。ふるさと納税の返礼品である旅館・ホテルの宿泊券を会員がお客様に渡せる仕組みを整備し、旅行会社の収入増加につなげる予定だ。各自治体の事業受託にも取り組み、社会への大きな貢献も目指す」と方針を明かした。

　その後、3団体合同の合同懇親会も開催され、交流を深めた。

「旅行産業経営塾」が開講　14期は初の大阪開催で42人入塾

2025年5月23日（金）配信

　旅行産業経営塾（理事長・塾長＝原優二風の旅行社社長）は5月17日（土）、大阪市北区にある「うめだMホール」で、2025年度（第14期）入塾式を行った。今期は1999年の開塾以来、初の大阪開催ということもあり、定員を超える42人が入塾した。塾生たちは来年3月まで、ほぼ月1回の講義、討論、発表を通じて「ものの見方、考え方、決め方」を深く学んでいく。

　原塾長は「旅行業界は現在、大きな転換期を迎えている。今ここに集まった塾生の皆さんの熱意に敬意を表すとともに、塾での学びを一生の宝にしてほしい」と祝辞を述べた。

　入塾式後には、前京都市長で世界文化遺産地域連携会議会長を務める門川大作氏による「文化と経済、そして、観光の融合―世界平和の創造、維持装置に！―」と題した記念講演が行われた。

　門川氏は、1000年を超えて都市の機能・文化が自然と共生し、遮断されずに継承・発展している稀有な都市でありながら、SDGs先進都市でもあり続ける京都市の魅力を、任期16年での取り組みを交えて紹介。市長退任後も取り組む「観光先進都市」から「観光課題解決先進都市」への挑戦を、塾生を前に熱く語った。

　講義は、6月7日の第1回目を皮切りに全11回を予定。このほか、6月28、29日には、パナソニックリゾート大阪を会場に1泊2日の合宿も行う。各講義には、大阪まち歩き大学の陸奥賢学長、四国八十八ヶ所ヘンロ小屋プロジェクトの梶川伸理事、パナソニックホールディングスの小川理子参与など、毎回、関西ならではの多彩な講師陣が登壇する。

日本バス協会、外国人材の緩和要求　現行制度の見直し求める

2025年5月23日（金）配信

　日本バス協会（会長＝清水一郎・伊予鉄グループ社長）は5月21日（水）、東京都内で通常理事会を開いた。清水会長は、バス運転手の外国人採用に関して、日本語能力要件の高さを指摘。このうえで「工夫の余地がないか、自民党『外国人材等に関する特別委員会』で再議論に載せてもらったところ。バスの深刻な運転手不足の問題を訴える」と条件緩和を求める方針だ。

　国は外国人が特定技能資格を有する運転者になる条件に、日本語能力試験「N3」以上と5段階中の真ん中レベルを規定している。清水会長は「N3の試験問題を見ると、まず漢字が分からないと解けないぐらいレベルが高い。バスではコミュニケーションがとれる方が大事」と言及。N3以上の人のほかに「例えばN4（1段階下）に、日本語サポーターといった人を付けることでN4も採用できないか。離島・半島の場合の配慮を含めて訴えている」と見直しの方向性を明かした。

　そのほか、同協会が入居するビルの建て替えにより選定していた新しい事務所の移転先が決まったと報告した。新住所は東京都港区東新橋2―3―17　モメント汐留9階。面積は321.28平方㍍（97.19坪）。JR各線の新橋駅から徒歩6分。移転時期は9月下旬～10月上旬を予定する。

　最後に、国土交通省物流・自動車局旅客課課長補佐の村田智紀氏による「バスをめぐる最近の情勢について」と題した講演を行った。完全キャッシュレスバスの実証運行のほか、特定技能制度の概要や今後の見直し、バス関係年度予算などの政府の取り組みを話した。

AI時代の旅館未来像を語る　万博でトークイベント開催　ブッキング・ドットコム・ジャパン

2025年5月23日（金）配信

　ブッキング・ドットコム・ジャパン（東京都渋谷区）は5月22日（木）、大阪府大阪市で開催中の「大阪・関西万博2025」のオランダ王国パビリオン内で、旅館の未来像をテーマにしたイベント「オーセンティックジャパン」を開いた。

　パネルディスカッションでは、湯谷湾温泉ホテル楊貴館（山口県長門市）の岡藤明史取締役と、ホテルおかだ（神奈川県・箱根湯本温泉）の原洋平常務取締役営業部長が登壇し、AI時代における旅館の役割や地域との連携策などを議論した。

　NECのITエンジニアを経て2009年に家業の旅館に入った原氏は「入社当時、弊社では全体の6割が団体旅行でオンライン予約は5％未満。海外のお客様は1％にも満たなかった。それが現在団体は2割に減り、国内のOTA経由が5割、ブッキング・ドットコムをはじめ海外OTAが15％になっている」と旅行予約のオンライン化とインバウンド需要の変化に言及。「日本のお客様は2食付き予約が74％だが、海外のお客様は30％に留まる」と予約形態の違いにも触れた。

　岡藤氏は、現在求められるおもてなしについて、「今、何に困っているのかといった瞬間的なニーズを感じ取る力が必要だ。弊社スタッフにも海外の人が増えている。日本の文化を伝える仲間としてワンチームで取り組みを進めている」と述べた。

　AIの活用方法について、原氏は「宿泊料金のダイナミックプライシング（変動料金制）や宿泊プランの出し入れの自動化に少しずつ取り組んでいる」と説明。さらに「箱根DMOでは2年前に、『箱根デジタルマップ』を導入した。AIカメラによるタクシー混雑状況の可視化や8時間先までの道路渋滞予測などで周遊ルートの提案に役立てている」と先進事例を紹介した。

　岡藤氏は「客室清掃など各オペレーションの部分でデジタルに置き換わっているが、AIはあくまで手段。インバウンドのお客様は宗教やアレルギーの面でより細やかな配慮が必要なこともあり、ヒューマンエラーを防ぐことが重要だ」と強調した。

　旅館の未来像について、岡藤氏は「旅館は地域のショーケースであり、語り部にもなれる存在だ。山口県は日本酒で有名だが県内26蔵すべての酒が楽しめる日本酒バーを館内に開設した。1泊の物語をどのように紡いでいくかが鍵になる」と滞在体験の進化を目指す姿勢を見せた。

　原氏も「1泊2食のスタイルの魅力をもう少し海外のお客様に伝えていきたい」と述べる一方、「人手不足の問題もあり旅館単体ではなく地域全体でのおもてなしが重要になる」と地域間でのデータ連携などに意欲を示した。

民鉄16社の24年度輸送人員は3.4％増の96億2500万人　日本民営鉄道協会

2025年5月23日（金）配信

　日本民営鉄道協会（原田一之会長、東京都千代田区）が5月22日（木）に発表した、大手民鉄16社の鉄軌道事業旅客輸送実績によると、2024年度の輸送人員は前年度比3.0％増の96億2500万人となった。地域別では関東9社計が同3.4％増、関西5社が同1.9％増。

　大手16社は東武、西武、京成、京王、小田急、東急、京急、東京メトロ、相鉄、名鉄、近鉄、南海、京阪、阪急、阪神、西鉄。このほど出そろった各社の25年3月期（24年4月1日～25年3月31日）決算概況によると、個別決算の16社計は鉄軌道事業営業収益が前期比5.2％増の1兆7328億円、鉄軌道事業営業利益は同14.7％増の2938億円と増収増益となった。全事業営業利益は同9.2％増の4194億円、全事業経常利益は同11.0％増の4253億円。

　また、15社計（阪急・阪神は阪急阪神HDのため）の連結決算によると、売上高は同11.2％増の9兆3335億円、営業利益は同41.3%増の1兆1135億円、経常利益は同40.8％増の1兆1260億円。

JALで9月の舞台「中村仲蔵」上海公演へ　ジャルパックがチケット付き商品販売

2025年5月23日（金）配信

　ジャルパック（平井登社長、東京都品川区）はこのほど、中国・上海「上海交通銀行前潭滩（ゼンタン）31文化芸能センター・大劇場」で9月に上演される舞台「中村仲蔵～歌舞伎王国　下剋上異聞～」の上海チケット付き商品と、公演チケットのオプショナルプランを売り出した。

　同舞台は藤原竜也さん主演の作品で、2024年2月に東京で公演し、その後各地で上演された。江戸時代の歌舞伎役者である中村仲蔵の波乱万丈な人生や歌舞伎の世界での成功、その革新的な演技や演出を通じて、歌舞伎の歴史に大きな影響を与えた彼の物語を描いている。

　同商品では、公演の1階・中央前方ブロックチケットを用意し、舞台のオリジナル写真を1人1枚プレゼントする。また、9月19日出発の参加者限定で、20日の昼公演後に舞台を解説するイベントへ招待する。

　販売は7月31日（木）午後11：59まで。出発地は羽田と関西。

「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化事業」優良事例集を作成　動画でも視聴可（観光庁）

2025年5月23日（金）配信

　観光庁はこのほど、「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化事業の優良事例集」を作成した。北海道・阿寒湖温泉など9つの取り組みを同庁ホームページ上で紹介している。動画でも視聴できる。

　観光庁は、「観光地・観光産業の価値変革と、高付加価値で持続可能な観光地づくりの実現」を後押しする取り組みを、2021年度から24年度まで実施した。

　観光地経営のマスタープランとなる地域計画の構築・磨き上げや、宿泊施設・観光施設の改修、廃屋の撤去、面的DX化など、地域・産業の「稼ぐ力」を回復・強化するための取り組みを補助金と専門家の伴走で支援し、その結果を優良事例集としてまとめた。

　「地域一体となった観光地経営はなぜ必要なのか」や、「持続可能な観光地経営におけるポイントと抱えがちな問題」なども掲載している。

　同庁は「これから持続可能な観光地経営に積極的に取り組みたい地域の方々に向けて、取り組みの参考としていただき、ぜひ日本の観光産業のさらなる発展の一助となれば」とコメントしている。

　9つの優良事例は次の通り。

　「阿寒湖温泉」（北海道）組織の垣根を越えて挑むアイヌ文化を生かしたまちづくり▽「修善寺・中伊豆」（静岡県）信用金庫がハブとして関係者をつなぎ一つのチームとなって地域計画を策定▽「赤穂温泉」（兵庫県）新価値“ミネラルツーリズム”で旧来型観光地からの脱却▽「浅虫温泉」（青森県）「年3回」→「年中」を実現！　いつでも“ねぶた”を楽しめるまちへ▽「加賀温泉郷」（石川県）計60もの事業者が改修工事に参加　景観も観光客も若返りを果たす▽「伊香保温泉」（群馬県）廃屋撤去をきっかけにまち並みの変革が動き出す▽「久米島」（沖縄県）「島民の人柄」で来島を誘う観光常識にとらわれないまちづくり▽「内子町」（愛媛県）観光客の食事をDXでサポートしまち歩きの満足度を向上▽「隠岐諸島」（島根県）音声ガイドアプリで滞在時間延長　4島でのＤＸ化で魅力を最大限発揮