〈旅行新聞2月1日号コラム〉――旅と文学 仄暗い文学の世界の妖しさは増すばかり

2025年2月1日(土) 配信

 福岡県北九州市の旧門司三井倶楽部には、1922(大正11)年冬にアインシュタイン博士が宿泊した寝室や、居間がそのまま復元・保存された「アインシュタインメモリアルルーム」が存在する。

 同じ2階には、門司区が出生地とされる小説家・林芙美子(1903―1951)の資料室がひっそりとある。昨秋、帰省の際、門司港レトロを訪れた折にふと立ち寄ってみた。林芙美子は好きな作家の1人だ。少し薄暗い空間で、静かな時間を過ごした。「花のいのちは短くて苦しきことのみ多かりき」の自筆色紙も飾られていた。

 林芙美子の代表作の一つ「浮雲」を読んだのは20歳前後だった。一冊の文庫本「浮雲」だけを持って、代々木公園のベンチで日がな一日読み耽った。

 魂が纏わりつくような男女のもつれが果てしなく続き、この物語を書いた女性作家の筆力に眩暈がしたことを覚えている。

 林芙美子のディープな小説の世界も素晴らしいが、実は紀行・旅行記も好んで読んでいる。ハルビンや、シベリアの三等列車、巴里(パリ)、台湾、樺太などの旅行記を数多く残している。彼女は身長140㌢ほどの小さな体で1人、大きなトランクを持って欧州やロシアの街を訪れていた。

 スマートフォンで欲しい情報は何でも得られる現代でも、初めて訪れる海外の旅行地には不安を覚え、さまざまなトラブルに遭遇する。明治生まれの物書きの女性が、未知の世界に思いを馳せ、単身で旅をする度胸にも魅かれるところだ。

 当然、思い通りにならない旅が続き、彼女も心細さや後悔などの心情も吐露するが、世の中や旅に対して過剰な期待を持たぬ胆の据わり方に、読者は引き込まれる。「旅と真正面に向き合い、そこで起こるすべてを自らの運命として受け止める」覚悟ある姿勢が清々しい。

 北海道稚内市から船で樺太を旅する「樺太への旅」も1930年代の当地の暗さが伝わってくる。昨夏、私は単車の旅で稚内港から礼文島にハートランドフェリーで渡った。日本の最北端・稚内市から方角は違えども、遠く船で離れていくときに、甲板の上で頭に浮かんで離れなかったのは、なぜか林芙美子の樺太への旅の情景だった。

 林芙美子は酒についても書いている。「或一頁」という小品は、まず文章の巧みさに酔わされる。作品では、自宅で一人、広島の「賀茂鶴」を呑むシーンがある。「柔らかくて、秋の菊のような香りがして、唇に結ぶと淡くとけて舌へ浸みて行く」とさらりと表現している。

 私はこの一文を読んだ足で、まっすぐ酒屋に行き「賀茂鶴」を買って帰った。林芙美子の筆の力によって毎晩、「賀茂鶴」をお猪口に注いで「秋の菊のような香り」を味わっている。旅と同様に、彼女の酒と向き合う距離感や姿勢が好ましい。

 人や仕事、旅、酒など、一つひとつと向き合うことの連続が人生であり、その対象と向き合ってきた距離感や姿勢が、その人を表すものだと考える。

 旅も美しい写真や動画で表現されることが圧倒的に増えてきた。一方、文字のみで旅を伝える旅行記は、情報がアップデートされることもなく、古びてゆくばかりである。しかしロウソクで小穴を覗くような、想像力を掻き立てる仄暗い文学の世界の妖しさは、時とともに増すばかり。

(編集長・増田 剛)

観光庁「地域観光魅力向上事業」 2月14日オンライン説明会

2025年1月31日(金)配信

公募に向けてウェビナー形式で実施する

 観光庁は2月14日(金)、「地域観光魅力向上事業」の公募に向けたオンライン説明会を開く。公募期間は3月3日(月)~4月18日(金)。説明会は午後1時~1時40分まで、Zoomを活用したウェビナー形式で行う。

 説明会には、観光庁観光資源課の豊重巨之新コンテンツ開発推進室長、地域観光魅力向上事業事務局の青野潤プロジェクトマネージャーが参加する。それぞれ事業概要の説明、事業の全体像や支援内容などを説明する。

 同事業は、将来に亘って持続的に地方誘客が促進されるよう、まだ観光に未活用な地域資源の活用など、地域資源を活用した収益性が高く独自性・新規性のある観光コンテンツの開発から、適切な販路開拓や情報発信の総合的な支援を行い、中長期に亘って販売可能なビジネスモデルづくりの支援を実施するもの。

 具体的には、観光分野の専門家によるアドバイスなどを通じた観光コンテンツの磨き上げや商品化の支援、観光コンテンツの販路開拓のための商談会の開催やOTA掲載などの支援、SNSによる情報発信などの支援を実施する。

 対象は地方公共団体、DMO、民間事業者など。補助額は400万円まで定額、400万円を超える部分の補助率は2分の1。補助上限は1250万円、最低事業費は600万円とした。

 説明会の申し込みは「地域観光魅力向上事業」サイトから。

次世代の観光経営人材の育成を 城西国際大がナイトタイム観光の講座開講へ

2025年1月31日(金) 配信

座学やフィールドワークで夜の東京の魅力と課題探る(写真はイメージ)

 城西国際大学(倉林眞砂斗学長、千葉県東金市)は3月1日(土)・2日(日)に、東京紀尾井町キャンパスで社会人向けに「ナイトタイム観光サーティフィケイトプログラム開発に向けた講座」を開講する。虎ノ門ヒルズでのフィールドワークや座学などを通じ、インバウンド拡大に向けた次世代の観光経営人材の育成をはかるのが狙い。

 同講座は東京都内在住者、在勤者が対象。同大の経営情報学部の教員や学外からナイトタイム観光に関する有識者、企業経営の実務経験者らを講師に招き、5回の講座を開講する。「観光マーケティング」「データサイエンス」などをテーマにした座学や、森ビル・タウンマネジメント事業部・伊藤佳菜氏と夜の観光スポットを訪れるフィールドワーク、夜のニューヨーク市街とオンラインでつないだバーチャル・ツアーなどで、理解を深めていく。

 募集定員は30人程度で、2月21日(金)までにフォームなどから申し込む。受講料は無料。交流会などの費用は受講者負担となる。

 なお、同講座は東京都が実施する「大学等と連携した観光経営人材育成事業」に採択されており、3年間で東京都のナイトタイム観光振興を担う次世代の観光経営人材の育成をはかる。初年度は5回、次年度以降は年12回の実施を予定している。

ANA Pay、キャッシュとマイルの残高を統合 マイルの利便性がさらに向上

2025年1月31日(金) 配信

 

 ANA X(神田真也社長、東京都中央区)は1月28日(火)から、運営する決済サービス「ANA Pay」で、「ANA Payキャッシュ」と「ANA Payマイル」の残高を「ANA Pay残高」として1つにまとめた。クレジットカードなどからのチャージ分とマイルからのチャージ分を合算して使用できるようになり、マイルの利便性が向上した。

 ANA Payは「ANAマイレージクラブ」アプリで利用するスマートフォン決済サービス。1会計200円決済ごとに1マイルが貯まり、生活のなかでマイルを貯めることができる。また、1マイルを1円相当としてチャージでき、失効間近のマイルも日々の買い物で無駄なく使えるのが利点。

 これまでは1000マイルをANA Payにチャージした場合は1000円以内の買い物しかできないという制約に加え、マイルからのチャージ分は200円支払いごとの1マイル積算の対象外だったが、これらを撤廃。サービスを刷新することで、マイルの利便性を高め、少額マイルを利用しやすい環境を整えていく。

 ANA Pay利用者で、「ANA Payマイル残高」に残高が残っている人は統合後の「ANA Pay残高」へ移行する手続きが必要。移行手順についてはANA Payのアプリ画面で確認できるという。

岐阜県・下呂温泉旅組が新年総会 永年勤続者108人を表彰

2025年1月31日(金) 配信 

約130人が出席した

 岐阜県の下呂温泉旅館協同組合(瀧多賀男理事長)は2025年1月29日(水)、水明館で新年総会を開き、永年勤続従業員表彰などを行った。

 瀧理事長はあいさつ(代読)で、「個人客を中心に国内旅行が飛躍的に伸び、インバウンドにおいても日本ブームに加え、円安傾向が続いていることが追い風となり、コロナ前の数字に迫る勢い」と昨年を振り返り、「下呂温泉全体では、今年度は5年ぶりに(宿泊客数)100万人突破が見込まれる」と報告。下呂市が25年10月から導入する宿泊税については、持続可能な観光まちづくりが加速することが期待されるなか、「組合としても積極的に協力する」と述べた。

 永年勤続従業員表彰は勤続年数40年の武川弘氏(湯之島館)、二村緑氏(同)、大坪杉一氏(水明館)らを含む108人を表彰した。

 来賓として出席した下呂市副市長の田口広宣氏、岐阜県観光国際部長の崎浦理加氏、下呂警察署長の石川直和氏、NHK岐阜放送局長の小野寺茂樹氏が祝辞を述べた。

 閉会の言葉を述べた瀧康洋監事は、宿泊単価が上がるなか、「地域の飲食店を飛び越え、コンビニの売上が増えている」現状を指摘し、組合スローガンにある「地域の発展に貢献する」ためにも、「団体(旅行)にも目を向ける必要があるのでは」と訴えた。

HIS、雇用調整助成金63億円を返還へ 受給要件満たさないと判断

2025年1月31日(金) 配信

矢田素史社長

 エイチ・アイ・エス(HIS、矢田素史社長)は1月27日(月)、2020年3月~22年12月に受給した雇用調整助成金について、要件を満たしていなかったと判断して、約62億6000万円を自主返還することを決めた。また同社の連結子会社で訪日旅行を中心に取り扱うナンバーワントラベル渋谷が、東京労働局から同期間に雇用調整助成金約1億1000万円を不正受給していたと判断され、返還を決議したことを発表した。

 HISは24年4月、同社の会計監査人への情報提供を受けて、調査を開始。この結果、受給対象としていた全従業員約170万日の休業日のうち約2割で、メールや旅行手配の基幹システムの操作が確認された。

 同社は時間単位でなく日単位で雇用調整助成金を申請してことから、「1件のメール返信でも、事実に即していない」として、当該日の全額を返金することを決定。今後、支給された約242億6000万円のうち、約62億6000万円を返還していく。

 1月27日(月)に開いた会見で矢田社長は「メール1通でも勤務にあたる認識を持っていた者は多くなく、経営陣の指導や助成金制度の理解が足らなかった」と謝罪した。

 またナンバーワントラベル渋谷は、就労した日を休業と偽るためのタイムカードを作成。東京労働局から支給の取消通知を受け、違約金を含め約1億3000万円を返すことを決めた。同社の社長だったランジャン・クマール・ダスデブ氏は、HISからの勧告を受けて、昨年12月26日付で社長を辞任している。

 なおHISは、雇用調整助成金を申請した連結子会社22社と過去の子会社10社の調査も開始した。これにより、昨年12月に予定していた24年度の通期決算の発表を延期している。

 矢田社長は「21年の子会社によるGo Toトラベルの不正事案後に再発防止策を講じてきたが、認識・管理体制が甘かった。より厳しい指導体制を構築していきたい」とし、「1日でも早く決算を発表できるよう経営陣一丸となって取り組む」と語った。

宿フェス2025 宿観光旅博覧会 2025年2月5ー6日開催

2025年1月31日(金) 配信

全旅連青年部が一丸となって本番へガッツポーズ

 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部(塚島英太部長)は2月5、6日、東京都江東区の東京ビッグサイトで、旅の博覧会「宿フェス2025(宿観光旅博覧会)」を開く。開催を前に宿フェスの統括責任者を務める大平修司流通DX事業担当副部長と、歴代部長らが集まり、今回のテーマや宿フェスに込めた思いを語り合った。

【土橋 孝秀】

座談会~観光産業の未来を自ら切り拓く~

 宿フェス2025では47都道府県や各ブロックの展示ブースが並び、宿泊券が当たる抽選会やステージコンテンツを実施する。
 グルメブースは宿フェス史上最大規模となる約20店舗となり、「第7回旅館甲子園」も2日目に開催する。集客目標は5万人。

流通DX委員会委員長(宿フェス実行委員長) 上村 領佑氏

上村領佑氏観光産業の未来を自ら切り拓くイベントと位置づけています。一般消費者と直接交流して宿泊産業をより高みに導き、宿を営む我われオーナー自身のレベルアップにもつなげていきます。
 今回は『サステナビリティ』をテーマに掲げました。プラスチック排出削減や環境負荷軽減などの話が先行していますが、我われ宿泊施設は地域のさまざまな業者とつながりを持って事業を営んでいます。事業を継続すること自体が、地方経済を支えているという一面があると自負していますし、そこの部分をもう少し外に打ち出していきたいと考えています」。

 宿フェスは23年に始まり今回で3回目だが、構想は18年までに遡る。その年の1月22日、東京で20㌢を超える積雪を観測した夜、部長立候補を半年後に控えた鈴木治彦元部長が5人の部員を恵比寿の焼肉店に集め、宿フェスの構想を話したことから始まった。

阪急交通社と横須賀市が防災協定を結ぶ 災害時や感染症発生時などに迅速に対応

2025年1月31日(金) 配信

上地克明横須賀市長(左)、酒井淳阪急交通社社長

 阪急交通社(酒井淳社長、大阪府大阪市)と神奈川県横須賀市(上地克明市長)は1月28日(火)、「災害時の連携・協力に関する防災協定」を結んだ。同社は同市での地震や台風による風水害などの大規模災害時や感染症発生時、鳥インフルエンザなどの必要時に迅速、円滑に対応する。同市が旅行会社と協定を締結するのは初めて。

 阪急交通社は2024年4月に自治体の災害時の緊急支援を行うDHAT(Disaster Hankyu Assistance Team)を発足。旅行業で構築した自治体との関係性から、各自治体での災害時の支援活動を行っている。

 今回の協定では、福祉避難所の開設・運営に関する事項や人員、物販・機材などの手配、災害対象者・応援職員らの宿泊・交通の手配、感染症、鳥インフルエンザ等の防疫業務補助などの支援を行うことで合意した。

ジャルパック、旅アカで三豊市題材に副業学ぶクラスを販売 座学は全3回実施

2025年1月31日(金) 配信

過去開催時のようす

 ジャルパック(平井登社長、東京都品川区)は1月28日(火)、旅と学びの地域体験プログラム旅アカデミーで、「地域で自分を生かす“せとうちローカル副業入門”~もうひとつの居場所と役割をつくる~」クラスを売り出した。ローカルビジネスの最先端となっている、香川県三豊市を題材にローカル副業の実例や実態を学ぶ。

 ウユニ塩湖のような写真が撮れると話題になった、母ヶ浜がある三豊市。人口6万人弱の小さな町だが、地元の若手経営者たちや地域外からの来訪者が一丸となり、次々と新しいプロジェクトを発案している。ここ3年で70以上のプロジェクトが立ち上がり、大学やホテル、交通事業者など地域が連携してサービスを生み出しているという。

 今回は地域に入って活躍する講師や、別の場所で働きながら副業をする講師らから、自身に合った働き方を学ぶのが狙い。座学プログラムは「ローカルビジネス副業入門&ワーク」「東京で働いていた私が、地域に飛び込んだきっかけ」「もう一つの居場所、移住ではないローカル副業」の全3回で、受講料は9000円。座学プログラムは録画視聴も可能になり、当日参加できなくても受講できる。

 座学プログラム参加者限定の現地プログラムも用意する。7月4~5日の1泊2日で現地のプレイヤーのプレゼンを聞くほか、現地視察、参加者発表会まで盛り込む。料金の目安は航空券なしの現地発着プランで1人4万9800円。参加地域は全国から可能となっている。

観光庁「地域観光新発見」、都内で好事例の成果発表

2025年1月31日(金)配信

「地域観光新発見事業」成果発表会の登壇者たち

 観光庁は1月29日(水)、東京・品川で2024年度の補助事業の1つである「地域観光新発見事業」の成果発表会を開いた。同事業を活用し造成した好事例の観光コンテンツについて、7つの事業者が登壇し、それぞれ取り組みや成果を披露した。

 地域観光新発見事業は、地域の観光資源を活用した地方誘客に資する観光コンテンツの造成、販路開拓、情報発信の一貫した支援を行うもの。

観光庁観光資源課の豊重巨之新コンテンツ開発推進室長

 主催を代表して、観光庁観光資源課の豊重巨之新コンテンツ開発推進室長は「観光客の宿泊先はインバウンドを中心に都市部へ偏在傾向。引き続き、地方への誘客を強力に推進していく必要がある」と述べ、来年度から地域観光新発見事業の後継事業にあたる「地域観光魅力向上事業」を実施すると説明した。

 成果発表では、①「津和野町(島根県・津和野町)」津和野町観光協会/津和野体験Yu-naの岡野優衣代表②「瀬戸内ウェルネス・フェスタ実行委員会(香川県丸亀市)」トレーニングレース・ジャパンの浅野徳一代表③「摂田屋・宮内エリア観光まちづくり協議会(新潟県長岡市)」長岡市観光企画課の小島由妃子氏④「大望閣(佐賀県唐津市)」デジタルスマートシティ推進財団の真鳥喜章氏⑤「出羽庄内地域デザイン」(山形県鶴岡市)出羽庄内地域デザインの小林好雄社長⑥「WasshoiLab(宮城県白石市)」Wasshoi Labの後藤 永行氏⑦「OUGI(大分県宇佐市)」OUGIの鈴木雅己氏――が登壇し、成果や課題、今後の展望を発表した。

 その後、wondertrunk & co.代表取締役共同CEOの岡本岳大氏をモデレーターに、「観光コンテンツの販売戦略」と題したパネルディスカッションを行った。