2026年7月2日（水） 配信
令和トラベル（篠塚孝哉社長、東京都渋谷区）は7月1日（水）から、同社で初めて海外旅行を予約する先着100人に、10年用パスポート取得手数料（窓口）と同額の9300円を旅行代金から割り引く「パスポート実質0円クーポン」を配布している。同日からのパスポート取得手数料の引き下げを受け、海外旅行のさらなる促進をはかる。
パスポートの取得手数料は7月1日（水）申請分から、引き下げられ、18歳以上の10年用パスポートは、窓口申請で9300円、オンライン申請で8900円。5年用パスポートは、12歳以上18歳未満の人を対象に発給され、申請手数料は、オンライン申請が4400円、窓口申請が4800円となった。
同クーポンは、旅行代金9万円以上の海外ツアーで利用できる。対象となる旅行期間は7月1日（水）～2027年3月31日（水）まで。
2026年7月2日（木）配信
名鉄ホテルホールディングス（二神一社長、愛知県名古屋市）はこのほど、「名鉄ホテルズ」の新しいロゴマークを決定した。7月1日（水）から順次使用を開始する。
名鉄ホテルズを象徴するロゴマークの策定にあたり、現場で宿泊客を迎える従業員を含めたデザイン公募を実施。多数の応募作品の中から投票の結果、ANAクラウンプラザホテルグランコート名古屋に所属するスタッフ・羽田野修甲（はだの・しゅうこう）さんの案が選出され、新ロゴマークとして正式に採用された。
新ロゴマークは、経営理念である「いつも煌めき 温もり 安らぎを」が表現されている。中央の灯はスタッフ一人ひとりの「心」として向上心を表し、立ち上るシルエットは、ホテルグループとしての飛躍の意味を込めた。黄金のグラデーションは「煌めき」を表現。従業員一人ひとりが自らを磨くことで放たれる輝きが、名鉄ホテルズを形づくり、地域、そして世界中のお客様に大きな感動を届けるホテルブランドを目指していく思いを込めたという。
2026年7月2日（木） 配信
エイチ・アイ・エス（HIS、澤田秀太社長）はこのほど、野球スタジアム「ロジャースセンター」（アメリカ・トロント）内にある「トロント マリオット シティ センター ホテル」の客室で野球を観戦するツアーを売り出した。
ツアーでは、同ホテルに1室のみ設けられた野球用品ブランド「ローリングス」をテーマにした「ローリングス®ルーム」に宿泊。球場を一望できる同客室で、トロント・ブルージェイズとデトロイト・タイガースの対戦を軽食と共に見ることができる。
翌日にはプレゲームツアーに参加し、球場のバックヤードや試合前の打撃練習、ウォーミングアップを見学。バックネット裏1階席で試合を観戦する。
料金は2人1室利用で1人当たり98万9000円（燃油サーチャージ込、諸税別）となっている。
2026年7月2日（木） 配信
東京都旅行業協会（小松信行会長）と台湾・台北市旅行商業同業公会（陳怡璇理事長）は5月20日、友好協力協定を結んだ。訪台した東旅協一行は5月20日（水）～23日（土）の4日間、中華民国観光産業国際行銷協会の徐銀樹榮譽理事長や秦文沂理事長らの案内で台北市をはじめ、新竹市、桃園市、新北市の奥深い魅力や新たな観光名所などを視察。各地で市や旅行商業同業公会、旅館同業公会の幹部らが出席した懇談会にも連日参加し、訪台日本人の拡大へ友好関係を深めた。各地での交流のようすを4回シリーズで紹介する。
【本紙取材班】
新北市は、首都である台北市を取り囲むように広がり、台湾で最も人口が多い行政区。西南は桃園市、東北は基隆市に接している。高層ビルが立ち並ぶエリアと、歴史ある建造物や夜市などの伝統的な街並みが共存している。
交流会でははじめに、新北市政府観光旅遊局の莊榮哲副局長が「交流会には、市だけではなく、旅行商業同業公会や民宿協会や温泉協会なども出席しており、日本市場へ大変期待している」と語った。
そのうえで、「新北市は九份や十分などの有名観光地のほか、原住民の文化を感じることができる烏來など、さまざまな魅力があることが特徴。5月12日（火）には新しい観光スポットである淡江大橋も開通した。日本で新北市を多くの人にアピールしてほしい。新北市と日本の交流が一層盛んになることに期待を寄せている。要望などがあれば、市の職員などに伝えてほしい」と呼び掛けた。
新北市旅行商業同業公会の張志成理事長は「会員数は、約230社。毎年多くの日本からの団体客を迎えている。（ランドオペレーターとして）会員の旅行会社を利用してほしい。最高の体験を提供する」と語った。
新北市旅館商業同業公会の莊志正常務理事は「新北市は非常に多くの観光資源に恵まれている。より多くの日本人が台湾に来ることを期待している」と話した。
さらに、新北市観光協会の張玉梅理事長や新北市温泉観光協会の郭雅萍理事、新北市民宿発展協会の資元元常務理事、新北市烏來区観光協会の張光輝理事長なども交流会に出席。東旅協一行との交流を深化させた。
新北市の視察では、淡江大橋と紅毛城を巡った。新北市観光旅遊局の黃大峰科長も同行し、地域ならではの観光資源の価値をアピールした。
淡江大橋は新北市の淡水区と八里区を結ぶ全長920㍍の斜張橋。主塔の高さは210㍍。世界的なイギリスの建築家であるザハ・ハディド氏が手掛けた。構想から36年で完成。総事業費は248億台湾元（日本円で約1240億円）。開通によって、淡水―八里間の所要時間は20分程度短縮され、淡水から桃園空港へのアクセスも改善した。
橋には高速道路と一般道、バイクレーンのほか、独立した歩道が設けられた。橋からは広大な海が見えるほか、橋から離れた場所では、夕日と水面の広がりに橋のシルエットが調和した穏やかな景観を眺めることができる。
延伸を計画している淡海ライトレールの走行スペースも確保されており、将来的には台湾初の車道と鉄道の共用橋となる予定だ。
紅毛城は1629年にスペイン人が建設し、後にオランダ人が改築した城。スペインやオランダ、清、イギリス、日本などに管理された。
紅毛城の外壁は赤い色が特徴的で、砲火による振動に耐えるため、厚さ1・9㍍に造られた。防衛機能を高めるため、丘の上に建てられている。城内には清やイギリスの大砲も残る。また、眺望の良さから、紅毛城から眺める夕日は「淡水八景」の一つとして、地域住民に親しまれているという。
イギリスが接収後の1891年に建てた英国領事館は、紅毛城に隣接している。同館には客間、書斎、食堂、螺旋階段、暖炉などがあり、当時の居住状況を再現している。
新北市での交流会では、互いの自己紹介のため東京都旅行業協会と旅行新聞新社の全参加者が登壇。各社の事業内容や、新北市をはじめとした日台間のさらなる交流拡大に向けた想いを話した。
2026年7月2日（木） 配信
三重県志摩市の志摩スペイン村は7月4日―11月1日までの期間限定で、新VRアトラクション「THE SUNSET OF MARS（ザ・サンセットオブマーズ）」を実施する。
XR（クロスリアリティ）技術を活用したアトラクションやイベントなどを手掛ける「ABEL」（東京都）が制作した最新型VR技術を駆使した、未来の火星旅行を体験できるアトラクション。専用のVRゴーグルを装着し仮想空間を自らの足で探索することで、実際に火星を冒険しているようなリアルな没入体験を味わえる。
同アトラクションは、ロケットで地球から宇宙に飛び出すところからスタート。火星の赤い大地に降り立った参加者たちは、火星基地を見学したり、ローバー（宇宙移動車）で駆け抜けたりと、360度広がるバーチャル世界の火星を自由に探索することができる。火星でしか見ることができない赤い大地に太陽が沈む“青いサンセット”を眺められるのも、バーチャル世界ならではの魅力。
また、バーチャル空間内で写真撮影も可能。体験後にスマートフォンにダウンロードして、火星旅行の思い出を持ち帰ることができる。
会場は、エンバシーホール（最終受付は閉園30分前）。所要時間は約30分。料金は2200円（別途テーマパークのパスポートが必要）。7歳未満および身長110㌢㍍未満は体験不可。13歳未満は18歳以上の同伴が必要。安全のため動きやすい服装を推奨。
園内ショップでは、志摩スペイン村のキャラクター「アレハンドロ」の宇宙服バージョンのアクリルキーホルダー（600円）も販売する。
2026年7月2日（木） 配信
滋賀県旅行業協会（北川宏会長、67会員）は5月26日、草津市のクサツエストピアホテルで第14回定時総会を開き、2025年度事業報告・収支決算、26年度事業計画・収支予算を承認した。
北川会長はあいさつで「旅行需要の変化や団体旅行の減少、バス代の高騰など、旅行業界を取り巻く環境は大きく変化している」と指摘。協会会員数がコロナ禍前の最盛期100会員から67会員へ減少した現状に触れ、「県から受託している『滋賀県魅力体験観光バスツアー助成事業』などを有効活用し、会員各社の増収増益につなげてほしい」と呼び掛けた。
さらに、「今後もさまざまな事業を継続しながら、魅力があり、やりがいのある協会づくりを進めていきたい」と述べた。
26年度事業計画では、①研修事業②情報宣伝事業③経営推進事業④業務推進事業――の4本柱を中心に事業を展開する。このうち研修事業では、旅行業の資質向上や会員相互の情報交換を目的とした座談会を継続実施する。これまで3回開催し好評を得ていることから、今年度も引き続き開催する予定だ。
他方、株式会社滋賀県旅行業協会（矢野充社長、株主数63人、議決権株式数756株）も同日、第15期定時株主総会を開いた。
矢野社長は「当組織がハブの役割を果たし、一社一社では難しい事業機会の創出に努めている。ただ、組織にボリュームがないと県などに対して発言力の低下にもつながる」と述べ、組織力強化の重要性を訴えた。
2026年7月2日（木） 配信
本誌6月号の特集は「日本を歩く」です。これまでも「鉄道から見る日本」や「自転車で巡る日本」といった特集をお届けしてきましたが、今号では「歩くこと」で再発見する日本の魅力に焦点を当てました。まずは、江戸時代に整備された五街道の主要な2大ルート、東海道五十三次と中山道を紹介します。これらは現代の国道や新幹線のルーツとも言える存在です。また、日本全国をまさに「歩いて」測量した伊能忠敬の偉大な功績にも迫ります。さらに、現在の日本を歩いて旅したいフランス人読者に向けて本誌が提案するのは、四国遍路、熊野古道、そして海外ではあまり知られていない秩父札所巡りです。旅のページでは、2カ月近くをかけて1200㌔の四国遍路を制覇したフランス人女性の体験談をお届けします。
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「バカンス：ガソリン価格を理由にフランス国民の71%が計画を変更」6月8日付。20Minutes紙のウェブサイトより
冬が終わり、3月ごろから早くも夏のバカンスの計画を立て始め、そわそわし出すフランス人。◆ある最新の世論調査によると、今年も62%が旅行を計画しており、この割合は前年と変わらない。◆しかし、そのうちの71%はガソリン価格の高騰を理由に予算の縮小を余儀なくされている。フランスでは日本以上に世界情勢に伴う燃料高騰が続いており、61%が自宅により近い場所でのバカンスを検討。近場で休暇を過ごすコロナ禍以降の「ステイケーション」の傾向が強まっている。◆行き先を選ぶ際に重視されるのは、国際政治の情勢（50%）や気候変動（40%）だという。◆このように制約を受けつつも、フランス国民がバカンスを諦めない背景には手厚い制度がある。今年はフランスで有給休暇が導入されて90年。当初から年2週間の取得が雇い主の義務であり、すべて取得するのが原則で通例だ。◆現在では、約3000の企業、約100万人の従業員が所属する知的サービス産業団体において、雇用主によるバカンスボーナスの支給まで義務づけられている。
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フランスの日本専門情報誌「ZOOM JAPON」への問い合わせ＝電話：03（3834）2718〈旅行新聞 編集部〉
2026年7月2日（木） 配信
四国ツーリズム創造機構（半井真司代表理事）は6月9日、2026年度から30年度までを計画期間とする「第6次四国観光交流戦略」および「2026年度事業計画」を発表した。
第6次戦略では、「四国ならではの観光価値の創造と拡大」をビジョンに掲げた。重点推進項目として、「四国ブランドの拡大」「持続可能な地域づくりの推進」「官民一体となった連携」の3本柱を設定し、四国全体の観光競争力向上を目指す。
26年度事業計画は、これまで積み重ねてきた取り組みを一過性のものに終わらせることなく、持続的な観光振興へと発展させる重要な転換点と位置付ける。国内外で展開してきたプロモーションの成果を活用しながら、さらなる誘客拡大に向けた施策を推進する。
重点施策の一つである「持続可能な観光」の推進では、「サステナブルアイランド四国」の確立を目指す。これまで四国では、「世界の持続可能な観光地Top100選」に累計9地域が選出され、シルバーアワードには香川県丸亀市、小豆島、愛媛県大洲市の3地域が選ばれるなど高い評価を受けている。今後はこうした実績をさらに強化し、地域資源の保全と観光振興の両立をはかる。
プロモーション面では、四国の一体感醸成を目的として、新しいキャッチコピー・ロゴを核に据えた統一プロモーションを展開する。
2026年7月1日（水）配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）はこのほど、東武鉄道と連携し、愛犬と1泊2日の宿泊ツアー「スカイツリートレインで行く！愛犬と日光・東武ワールドスクウェアの夏旅」を売り出した。ケージレスで愛犬と過ごせる専用の貸切列車を利用するほか、現地移動で利用する貸切バスの車内でもケージレスで愛犬と過ごせる。
同ツアーは、今年2月に実施した日帰りツアーの第2弾。今回はグランフォレスタヴィラ日光コース、中禅寺湖エリア満喫コースの2つの宿泊ツアーから選べる。
往路の貸切列車内では、愛犬との体験プログラムを実施。One for Dogの齋藤大氏による愛犬家向けの特別セミナーや、犬用のオリジナル東武鉄道制服を着用した撮影会が開かれる。また、ツアー中は獣医師が同行し、初めての愛犬との旅行でも安心して参加できる体制を提供する。
出発日は7月25日（土）～26日（日）の1泊2日。募集人員は42人、最少催行人員 28人。参加可能頭数は1組当たり2頭まで。
旅行代金は、それぞれ2人1室利用が大人1人当たり13万円。中禅寺湖エリア満喫コースのきぬ川国際ホテル宿泊のみ、2～4人1室利用で大人1人当たり12万3000円。
申し込みは東武トップツアーズ申込サイトから。
2026年7月1日（水） 配信
日本温泉協会（多田計介会長、1100会員）は6月23日（火）、熊本県・黒川温泉の南小国町役場「きよらホール」で2026年度会員総会を開いた。29年に迎える「創立100周年」記念事業の準備を進めながら、合わせて従来の「天然温泉表示看板」をより分かりやすいかたちで再認定する方向で検討していくことも確認した。
任期満了に伴う役員改選では、多田会長をはじめ、執行部の留任を決めた。
2003年以来、23年ぶりの黒川温泉で開催された総会には、熊本県の木村敬知事や地元・南小国町の髙橋周二町長ら多数の来賓が出席した。
主催者を代表して多田会長は、30年に「日本の温泉文化」のユネスコ無形文化遺産登録に向けてた協会の取り組みに言及し、「我われ温泉に関わる業界が中心に、国民一丸となって運動を盛り上げて、皆が笑顔で（登録の知らせを）迎えたい」と述べた。
今年度も引き続き会員の維持、拡大を目指す。重点目標として、「地熱開発に対する5つの提言を見直し、新たな条項を含めて取りまとめ、要望を行う」ことを第一に挙げた。
機関誌「温泉」の発行や温泉検定の実施に加え、入浴エチケットポスター販売による入湯客のマナー向上などに取り組む。
また来年の総会は、群馬県・伊香保温泉で開催することが決まった。
総会後の特別講演には、岐阜県・下呂温泉観光協会会長の瀧康洋氏が登壇。下呂温泉観光協会では、「ムリ・ムダ・ムラを取り除き、生産性を上げ、働きやすい職場から、さらに『働きがいのある職場』へカイゼンを進めている」と紹介。瀧氏は持続可能な観光地を目指すなかで、「旅館の都合ではなく、地域のことを考えることが大事」と力を込めた。
その後、温泉文化シンポジウムが開催され、高崎商科大学特任教授の熊倉浩靖氏と温泉エッセイストの山崎まゆみ氏に加え、黒川温泉「ふもと旅館」女将の松﨑久美子氏と、長崎県・壱岐湯本「平山旅館」女将の平山真希子氏も登壇し、「日本の温泉文化」についてそれぞれの立場から意見を交わした。
夕刻からの情報交換会は、黒川温泉の「湯峡の響き優彩」に移動し、地元の食材やお酒を堪能しながら親交を深めた。
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