旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

サウナ付きセミスイート2室が3月誕生へ、峡谷の湯宿大歩危峡まんなか

2026年2月4日（水）配信

　徳島県三好市の大歩危・祖谷温泉郷の「峡谷の湯宿大歩危峡まんなか」（大平修司社長）は3月、プライベートサウナ付きの客室2室をオープンする。

　それぞれ和室10畳の客室2室を1室にするかたちでリニューアルし、同館最大の約60平方メートルの広さとなる。室内にサウナ（ドライサウナ）を設けるなど、セミスイートとして販売する。　新客室はシモンズ社製ワイドシングルベッド2台を備えるほか、最大4枚の布団を敷くことができ客室定員は6人。室内には85インチの大型スマートテレビを設置するほか、美容家電として高い人気を誇るレプロナイザーのドライヤー「27D Plus」やヘアアイロン、ヘアビューロンを導入する。シャワーヘッドにはRefa（リファ）の製品を取り入れ、上質な滞在を提供する。

　同館では近年、段階的に館内リニューアルを進めており、2024年3月には客室や大浴場、レストランをリニューアル。　全面的に改装しスタイリッシュな空間になった大浴場には、セルフロウリュウができるサウナが誕生。レストランも和モダンの雰囲気に一新し、席数を拡充した。同館は、木の風合いを生かしながらシンプルで温かみのある空間づくりを軸に、高付加価値化への対応を進めている。

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中部国際空港セントレア、空港に表彰台設置　アジア競技大会をアピール

2026年2月4日（水）配信

　中部国際空港（籠橋寛典社長、愛知県常滑市）は2月1日（日）、名古屋市で開催する「第20回アジア競技大会」の公式空港として、大会開催までのカウントダウンボードと表彰台を設置した。空港利用客向けのフォトスポットとして、2026年9月から開催される第20回アジア競技大会の機運醸成をはかるのが狙い。

　カウントダウンボードを設置したアクセスプラザは、各種交通機関と旅客ターミナルビルとの連絡機能のほか、交通・観光などの情報提供機能を持つセントレアの交通結節点であり、空港の多くの利用客が通過するフロア。空港利用客と開催日数をカウントダウンし、大会までの高揚感や期待感を共有する。

　表彰台をデザインしたフォトスポットは、第1ターミナル2階国際線到着ロビーに設置。国際線で中部地域に到着した利用客を中心に、国際的なスポーツの祭典を中部地域訪問の記念とともに、SNS投稿など世界に向けて発信してもらうことを期待している。

昭和100年映画の世界観再現、村内の「村の通り」リニューアル、二十四の瞳映画村

2026年2月4日（水）配信

　香川県・小豆島の「二十四の瞳映画村」は、映画『二十四の瞳』のオープンロケセットを保存し、名作映画の世界観とノスタルジックな雰囲気を楽しめる場所として島内随一の人気を誇る。本紙主催の「プロが選ぶ日本の観光施設100選」では、香川県で唯一、2020年から7年連続で選出されている。

　1月下旬には村内の「村の通り」をリニューアル。昭和100年・戦後80年の節目にあたり、松竹撮影所（京都府京都市）の映画美術・装飾スタッフが改装を手掛けたもので、江戸時代から昭和中期まで使われた人力荷車「大八車」を新たに設置するなど、映画『二十四の瞳』の世界観により没頭できる空間となった。

　昨年11月には村内の売店チリリン屋前に、「昭和娯楽場」がオープン。スペースインベーダーやパックマン＆ギャラガなど、昔懐かしいゲーム機14台をそろえ、昭和世代のみならず、インバウンド客からも人気だ。

　一方、映画村は、瀬戸内の島々を舞台にしたアートの祭典「瀬戸内国際芸術祭」でこれまでに公開した3作品を常設で鑑賞できるのも特徴だ。3作品は、彫刻家・尾身大輔氏が手掛けた大型の木彫り作品「ヤザイモン蛸」（25年）、消しカスアーティスト・入江早耶氏の「漁師の夢」（19年）、プロダクトデザイナー・清水久和氏の「愛のボラード」（16年）。　昨年4月に登場した「ヤザイモン蛸」は県に伝わる妖怪伝説を表現したもので、高さ1・8メートル、横2・5メートル、奥行き3・5メートルの迫力ある造形が見どころ。村内の海岸を望む一画にあり、新たな“映えスポット”にもなっている。

　村内の食事所では「ヤザイモン蛸」設置に合わせ、3種類の蛸料理を一度に味わえる贅沢な丼「蛸っと丼」（2000円）も登場した。

「しまね和牛」食べ比べ企画、新たな評価軸づくり模索、バルニバービと島根県

2026年2月4日（水）配信

　全国で飲食店経営や地方創生事業を行うバルニバービ（安藤文豪社長、大阪府大阪市）は、島根県と連携し、従来の肉質等級にとらわれない新たな和牛ブランド価値の創出を目指す参加型プロジェクト「しまね和牛イノベーティブ・テイスティングザ・チョイス」を2月6日（金）から28日（土）まで実施する。

　プロジェクトは、東京・大阪・京都・島根に展開する同社のレストラン10店舗で、2種類の「しまね和牛」を先入観なく食べ比べるテイスティング体験を実施するもの。肉質等級や使用部位を伏せた2種の「しまね和牛（A・B）」を一皿で提供し、来店客が「よりおいしいと感じた方」や「印象に残った理由」などをアンケートで回答する。集めた声は今後の「しまね和牛」ブランドの評価基準づくりに生かしていくという。テイスティングメニューは、店舗の業態特性を生かし、ステーキやローストビーフ、しゃぶしゃぶで提供。価格はいずれも3200円。

　日本の和牛はサシの入り具合を中心とした肉質等級によって評価されるが、消費者の食への価値観が多様化するなか、外食産業を軸に全国で多様な業態を展開する同社は、レストランの現場での顧客のリアルな反応こそが、これからの食の価値を形づくる重要な要素になると捉えてきた。今回の企画は全国初・銘柄牛大会2冠の実績を持つ「しまね和牛」を題材に、格付や部位といった情報をあえて伏せ、食べ手の感覚そのものを評価軸に据える試みが特徴だ。

東京都ホテル旅館生活衛生同業組合、工藤理事長「物価高時代に納得される宿泊価格設定を」　2026年新年懇親会開く

2026年2月4日（水）配信

　東京都ホテル旅館生活衛生同業組合（工藤哲夫理事長）は2月3日（火）、ホテルメトロポリタン（東京都豊島区）で2026年新年懇親会を開いた。

　工藤理事長は「原材料費、光熱費、人件費の高騰に加え、人手不足が経営を圧迫している。東京都にある宿泊施設の料金の値上げが指摘されるなか、適正な価格転嫁で、お客様が納得する価値とサービスの提供を行う経営判断がこれまで以上に求められる」と語った。

　また、「観光は日本の成長分野。訪日客の消費額は、過去最高の約9兆5000億円となった。これを持続させるためには、オーバーツーリズムなど負の側面にも配慮し、地域社会と調和をはかりながら、国や東京都、関係団体と連携していく必要がある。国や東京都は現場の声を聞きながら、制度を整えてほしい」と要望した。

　会員に対しては、「国際情勢は不透明で、経済の先行きを見通すことが難しくなった。私たちは、大きな時代の変化の分水嶺に立たされている。この時代だからこそ変化を恐れず、知恵を出し合い、力強く前に進むべきだ。海外シティセールスや情報収集、セミナーなどを通じて組合員を支援していく」と話した。

　来賓として、自由民主党東京都支部連合会会長代行の朝日健太郎参議院議員が登壇。「宿泊業は物価高や人手不足などで厳しい経営環境が続いている。旅客税の引き上げ分を観光業の成長に充て、発展をサポートし、日本社会が明るくなるよう、引き続き取り組んでいきたい」と語った。

　このほか、来賓として東京都議会自由民主党の平田みつよし幹事長代行らが祝辞を述べた。

リクルート「雪マジ」15周年　記念特設サイトを公開

2026年2月4日（水）配信

　リクルート（牛田圭一社長、東京都千代田区）は2月2日（月）、若年層のスキー・スノーボード需要を喚起するプロジェクト「雪マジ」が今年でサービス開始15周年を迎えたことを記念し、特設サイトを公開した。全国のスキー場関係者や累計300万人の利用者に向けた感謝と想いを発信する。

　雪マジは、若年層の雪山体験促進とスノーリゾート需要の創出を目的として2011年に開始した。国内のスキー・スノーボード人口が減少傾向にあるなか、高校卒業後から社会人になるまでの時期に雪山と出会うことが、将来の来訪につながる調査結果を基に施策を考案。19歳を対象にリフト券が無料となる施策を開始し、体験のハードルとなる経済的障害を取り除き、雪山で技術を習得し、楽しさを実感する機会を提供してきた。

　初年度は89カ所のスキー場が参加し、その後も参加ゲレンデ数は年々拡大。15年間で累計利用者数は300万人以上、累計アクション数は約400万回に達し、継続的に雪山への来訪機会を創出してきた。

　特設サイトでは、スキー場関係者からの声として「雪山を守り、未来につなげるパートナーとして若者を歓迎している」思いを掲載。利用者からの声では「雪マジがなければ、雪山に行く機会がなかった」「最初は無料がきっかけだったが、今では毎年雪山に通っている」など、継続的な来訪や関心につながっていると紹介している。

　特設サイト公開にあわせて、参画スキー場で数量限定の15周年記念ステッカーも配布する。配布スキー場や配布スケジュールは特設サイトから。

「トレヴィの泉」が有料化　イタリア・ローマの人気観光名所

2026年2月4日（水）配信

ローマ・トレヴィの泉（ Fontana di Trevi – Roma）保全保護のため有料化

　イタリア政府観光局はこのほど、首都ローマの人気観光名所「トレヴィの泉」が2月2日（月）から入場を有料化したと発表した。収益は保全保護に使われる。

　ローマの中心地にある、トレヴィの泉には年間900万人以上、1日当たり約3万人、ピーク時には約7万人が訪れるという。多数の訪問者のある泉を守るための施策として、入場料を設定した。

　料金は2ユーロ（現在の為替で約370円）。ただし、ローマ市民と観光ガイドは証明書提示で無料のほか、6歳未満の子供、障害者と同行者、ローマMIC保持者は入場が無料になる。

　チケットは日付指定のないオープンチケットでオンラインや市立博物館、ツーリスト・インフォメーションなどで購入できる。泉の入口でも購入できるが、カード決済のみとなる。

　入場時間は月・金曜日が午前11：30～午後10時まで、火・水・木・土・日曜日が午前9時～午後10時まで。最終入場は毎日午後9時まで。不定期でメンテナンスのため入場時間の変更あり。敷地外からの鑑賞は無料。

JAL、農協観光、JAおちいまばりが協定結ぶ　地域資源生かして新たな人流創出を

2026年2月4日（水）配信

（左から）JAL西日本支社・宮坂久美子支社長、JAおちいまばり・渡部理事長、農協観光・清水社長

　日本航空（JAL、鳥取三津子社長、東京都品川区）と農協観光（清水清男社長、東京都大田区）、越智今治農業協同組合（JAおちいまばり、渡部浩忠代表理事・理事長、愛媛県今治市）は1月28日（水）、今治しまなみエリアの持続可能な地域活性化を目的にパートナーシップ協定を結んだ。地域資源を生かしたコンテンツ造成などで、滞在型の観光を促し、新たな人流創出をはかりたい考え。

　同エリアは柑橘を中心とした農産物や「今治タオル」、造船業など豊かな産業資源があり、四国・中国地方を結ぶハブ拠点となっている。資源に恵まれる一方、人口減少に伴う労働力不足や、通過型観光などの課題を抱えている。

　こうしたなか、JALと農協観光が推進する「地域連携拠点構想」の一環として、JALグループの航空ネットワークと農協観光の地域密着型の企画力、JAおちいまばりの生産現場・地域ネットワークを掛け合わせることで、従来の観光振興に留まらない関係人口の拡大と、農業所得の向上を推進するのが狙い。

　資源を生かしたコンテンツ体験を通じ、「新しい景色との出会い」「地域で暮らす人々とのつながり」「また会いたいと思える人や土地への愛着」などの価値につなげ、来訪者の心身の健康促進と持続可能な地域社会の実現を目指す。

　協定では、体験コンテンツ造成や宿泊を伴う「滞在型旅行」の推進、地域資源を活用した6次産業化商品の開発、ECの活用、農業・漁業など第1次産業を起点とした交流事業などを連携事項として定めた。

リロバケーションズが岩手に初出店　「鶯宿温泉の宿赤い風車」を夏～秋にリニューアル開業

2026年2月4日（水）配信

　リロバケーションズ（田村佳克社長、東京都新宿区）は1月30日付で、岩手県・雫石町の宿「鶯宿温泉の宿赤い風車」を取得したと発表した。今夏～今秋ごろに「ゆとりろ雫石」としてリニューアルオープンする予定。同社が岩手県に出店するのは初めて。

　同施設は温泉とラドン岩盤浴が魅力の宿として親しまれてきたが、コロナの影響を受け、2025年8月末に営業を終了していた。今後は、同社のメインブランド「ゆとりろ」シリーズとして再生し、愛犬同伴での宿泊が可能な客室も一部設ける予定という。

　同社は「近隣観光施設とも連携し地域全体を盛り上げ、これまで以上に皆様に愛される施設を目指していく」としている。

　施設の所在地は岩手県岩手郡雫石町鴬宿10―75―2。アクセスは東北新幹線「盛岡」駅から車で約30分、東北道「盛岡IC」から約25分。現況の客室数は32室。

宮城タクシー、宮城交通の2社　破産手続き開始決定受ける（帝国データバンク調べ）

2026年2月4日（水）配信

　宮城タクシー（千葉武弘代表、宮城県仙台市）と、関係会社の宮城交通（同代表、宮城県石巻市）は1月27日（火）、仙台地裁に自己破産を申請し、同日破産手続き開始決定を受けた。

　帝国データバンクによると、負債は宮城タクシーが約2億5800万円、宮城交通が約5900万円、2社合計で約3億1700万円としている。

　宮城タクシーは、1953（昭和28）年11月に設立。50台を超えるタクシーを保有し、市内を中心にタクシー事業を手掛けるほか、市中心部と仙台空港を結ぶ定額運賃のタクシーも運行していた。過去には、秋保温泉においてホテル事業も手掛け、93年3月期には年間収入高約15億4600万円を計上していた。

　しかし、事業環境が悪化し、2002年にホテル事業から撤退。タクシー利用者の減少と、同業者との競合を背景に業容が縮小するなか、コロナ禍で利用者が大幅に減少。21年3月期の年間収入高は約1億8700万円に落ち込み、営業損益段階から赤字を計上していた。

　その後は回復基調となり、25年3月期の年間収入高は約2億3000万円を計上していたが、人手不足から車両の稼働率が低下したことで赤字から脱却できず、債務超過に陥っていた。

　「社会保険料を滞納するなど資金繰りが限界に達し、1月26日に事業を停止していた」（帝国データバンク）という。

　宮城交通は、1952（昭和27）年9月に設立され、石巻市を中心に約15台のタクシーを運行していたが、コロナ禍での収入高の減少が著しく、宮城タクシーに連鎖した。