2026年6月5日（金） 配信
農業法人深作農園（深作勝己代表、茨城県鉾田市）は6月6日（土）の「メロンの日」から、直売所でとれたてメロンの産直販売や、贈答品の全国配送など、メロンシーズンが本格的にスタートする。
敷地内の農園カフェ「ル・フカサク」では、フレッシュなメロンをすぐに味わえるカットメロンや、農園のメロンを贅沢に使用したメロンスイーツを用意。さらに、直売所店頭でメロンを買うと、農園メロンを使った「メロンバウム」がお得な料金となるキャンペーンも展開する。
深作農園は、メロン生産量日本一の茨城県鉾田市で、早くからメロン生産に取り組んできた。オリジナルブランドメロンの「メロディーグリーン」や「オーロラグリーン」「ドリームレッド」に加え、茨城県オリジナル品種の「イバラキング」、夏から秋の「アールスメロン」など、さまざまな品種のメロンを生産している。
2026年6月5日（金） 配信
島根県・海士（あま）町でクラフト・スピリッツの製造販売を行うAMA Whiskey&Co.（山内茂社長、同）は6月13日（土）、ウイスキー・ジン蒸留所「Distillery Drift Mark（ディスティラリー ドリフト マーク）」をグランドオープンする。
同蒸留所は、Whiskey&Co.（大森章平社長、東京都渋谷区）が全国展開を進める都市型マイクロディスティラリー・ネットワーク「Whiskey&Co. Brands Network」の第1号加盟施設として開業。古事記にも登場する“神々の島”隠岐諸島の豊かな自然や文化を生かしたクラフトジンや、日本では数少ないジャパニーズバーボンスタイルウイスキーの製造に取り組む。
蒸留所は、交流拠点としての機能も備える。製造設備に加えて、「Drifter’s Cafe&Bar」を併設し、地域住民や観光客が気軽に立ち寄れる空間を整備。自社製ジン「GodSpirits」などが楽しめる。
Drifter’s Cafe&Bar
グランドオープン当日は、地域関係者や住民を招いたお披露目イベントを開催。ジンやウイスキーの振る舞い、クラシック演奏、蒸留所見学のほか、静岡県三島市の蒸留所で製造し海士町で熟成を行ったウイスキーの試飲などが予定されている。
なお、蒸留所開業に先立ち販売したクラフトジン「GodSpirits」は、英国の酒類専門誌「The Spirits Business」主催の「The Gin Masters 2025」および「東京ウイスキー＆スピリッツコンペティション2026」で銀賞を受賞。隠岐のボタニカルを活用した独自性と高い品質が国内外で評価されている。
2026年6月5日（金） 配信
ベルーナ（安野清社長、埼玉県上尾市）の子会社・グランベル北海道は2027年12月、北海道・洞爺湖温泉に新たな宿泊ブランド「別邸 蝦夷富士」を開業する。蝦夷富士と呼ばれる、羊蹄山の景観を望むロケーションを生かし、静寂と質を追求した滞在体験を提供する。
同施設は「ザ・レイクスイート湖の栖」と「洞爺サンパレス リゾート＆スパ」に隣接するエリアに誕生。「自然との一体感」「プライベート感」「上質なおもてなし」に加え、「湖に栖む」をコンセプトに、ワンランク上の滞在ニーズに応える宿泊施設として展開する。
客室数は全61室。全室に露天風呂と広々としたテラスを設け、北海道の自然を身近に感じられるのが売り。最大104平方メートルを超えるゆとりあるスイートも用意する。
同社は新施設の開業を通し、洞爺湖温泉エリアのさらなる魅力向上と地域観光の活性化に貢献していきたい考え。
なお、工事期間は27年12月下旬までの予定。隣接する2施設は工事期間中も通常通りの営業を行っている。
2026年6月5日（金） 配信
ジャルパック（大村剛也社長、東京都品川区）はこのほど、「五感でほどく大人の台北」を売り出した。顧客ごとに日本語専任ガイドと専用車を用意し、特別な体験を提供する。
ツアーはプライベートを重視し、空港からホテル、また観光地への移動はすべて専用車で行う。ほかの参加者を気にせず、スムーズで安心な旅ができるのが特徴。
ツアーは台北の魅力を凝縮。伝統的なパワースポットの「龍山寺」や幻想的な天燈上げ体験、夕暮れの九份など、効率的にまわる。
また、美食の街を堪能するため、小籠包の名店「點水楼」や、老舗レストラン「欣葉」での台北伝統料理の夕食などを盛り込んでいる。
このほか、現地の移動に便利な「交通カード」などを用意する。ツアーの詳細・予約は同社サイトから。
2026年6月5日（金） 配信
観光庁は6月10日（水）、「オーバーツーリズムの未然防止・抑制をはじめとする観光地の面的受入環境整備促進事業」の2次公募に向けたオンライン説明会を開く。開催時間は午後2時～3時30分。Zoomウェビナー形式で実施する。
同事業は、各地域が直面している観光課題などへの対応を通じて、観光地の受入環境を面的に整備し、持続可能な観光を実現することを目的として支援するもの。2次公募は「地域一体型」「一般型」の2つの類型に分けて公募する。公募期間は6月1日（月）～7月17日（金）正午まで。
説明会は申請を検討する地域・事業者を対象に、2次公募の説明会と、計画申請に向けたKPI設定などに関する講座を行われる。
参加には事前登録が必要で、申し込みは同事業特設サイトの申込フォームから。
2026年6月5日（金） 配信
旅館再生事業を手掛ける「ハンズバリュー」（島田慶資代表、山形県山形市）は全国の男女400人を対象に、「旅館・温泉宿の宿泊に関するアンケート調査」を実施した。これによると、旅行者の83・5％が「夕食を残すことにストレス」を感じており、86・2％が豪華な食事より、「適量＋特典」を支持していることが分かった。
調査では、従来の旅館が美徳としてきた「食べきれないほどの豪華な食事」が現代の消費者（とくに女性や若年層）にとっては、「ムリして食べる苦痛」や「残すことへの罪悪感」という、負の体験に変わっている実態が浮き彫りになった。
この結果を受けて、同社の島田代表は「料理を量から質へ転換し、美味しく食べきれるボリュームに抑えることで、仕入れコストや厨房の負担を引き下げることができる。同時にお客様の心理的負担を取り除き、“適量だからこそ、食後も快適に過ごせた”という、本来の旅の満足度の提供」を薦める。
さらに、食事の適正化で浮いた資金や時間は、「お客様が『また泊まりたい』と思う本当の理由（情緒的価値）を高めるために再分配する」ことの利点を示し、一例として「客室寝具を最高級品に一新して、“快適環境”という新たな価値の創出や、ホームページなどで館主の想いを丁寧に伝える発信活動の原資にする」など、アドバイスしている。
2026年6月5日（金） 配信
星野リゾートが全国に展開する温泉旅館ブランド「界」は6月7日（日）、群馬県・草津温泉に「界 草津」を開業する。施設のコンセプトは「トンネルがつなぐ木立の湯宿と温泉街」。草津白根山の麓に広がる高台に位置し、最大の特徴である宿泊者専用トンネルで「温泉街の賑わい」と「静謐な湯宿」をつなぐ、新たな宿泊体験を提案する。
大浴場では、自然湧出量日本一を誇る草津温泉の豊富な湯の恵みを感じられるよう趣の異なる2種類の酸性泉を引湯。一つは、草津温泉の中でも随一の湧出量・高温・強酸性を特徴とする「万代鉱源泉」。もう一つは、引湯する施設が限られる希少でやや穏やかな酸性の「西の河原源泉」。内湯には3つの浴槽を設け、泉質の異なる湯の温度を変えて楽しめるため、館内にいながらにして「湯めぐり」体験ができる。
「界」では、地域の文化に浸る滞在を叶えるご当地部屋を用意。「界 草津」のご当地部屋は、かつて養蚕が盛んだった群馬の歴史にちなんだ「シルクアートの間」。客室をはじめとした館内の布の装飾は、国際的に活躍するテキスタイルデザイナーの須藤玲子氏がデザインを手掛けた。一番の特徴は壁面の布のアートで、雄大な山並みを背景に、温泉の湯けむりが立ち上る草津の情景を一枚の織物で描いた。織物の色彩のグラデーションで山並みを、そこに絹糸を細かく刻んで湯けむりを表現した。絹糸や繭の素材を使って作られたランプシェード、草津の高原植物をイメージしたクッション、ベッドライナーなどのインテリアが心地よい空間を演出する。
界ブランドのおもてなしの一環として、地域の文化を体験できる「ご当地楽」を用意。養蚕・製糸・織物といった絹産業で栄えた染織産地である群馬県にちなみ、界 草津では「シルクを紡ぐ上州座繰り」を実施。江戸時代から続く手仕事に倣い、木製の座繰り機を使って繭から糸を挽く本格的な体験。できた糸はタッセルにして思い出に残すことができる。
滞在中の食事は、界の日本旅会席である「上州豊伝（ほうでん）会席」と、蕎麦割烹 SAI（さい）で楽しむ「地粉生粉打ち（じごなきこうち）蕎麦会席」の2種類から選べる。蕎麦割烹 SAIは、界 草津の敷地内に誕生し、界では初めて日帰り利用も可能なレストラン。アラカルトも提供し、蕎麦を味わう前の一品料理も豊富に用意しているため、会席料理とは異なる趣の夕食も楽しむことができる。
プライベート感が保たれた半個室の食事処で、ご当地の食文化を生かした会席料理を提供する。草津温泉の湯畑と湯もみをイメージした器で供される先付けから始まる「上州豊伝会席」は、群馬の豊かな食の魅力を存分に引き出した品々が並ぶ。メインの台の物は「上州常夜鍋」。鍋の出汁の中には丸ごと煮込んだ鶏のもも肉を入れて提供する。
「蕎麦割烹 SAI」の主役となるのは、地粉・生粉打ちにこだわった十割蕎麦と鰹、昆布、干し椎茸から引いた風味豊かな三段つゆ。ここでは、こだわり抜いた蕎麦を中心とした美食を味わう時間が堪能できる。
最大の特徴である宿泊者専用トンネルを一歩くぐれば、温泉街の活気あふれる街歩きと、宿での非日常の滞在という対照的な2つの世界を自由に往来することができる。街歩きをより充実させるため、館内では「界 草津まちめぐりセット」を販売する。「三湯めぐり手形」で有名な3つの外湯をめぐり、湯上がりには裏草津のカフェで一息。スタッフおすすめのスポットを紹介するオリジナル冊子「草津めぐりのすすめ」もセットになっている。さらにトンネルを通って温泉街へ気軽に食事に出かけられるので、豊富な選択肢の中から滞在をカスタマイズできる。温泉街の歴史に触れ、宿の静寂に癒やされることで、草津の真髄に触れられる滞在が体験できる。
界 草津の客室数は94室（露天風呂付き客室18室）。宿泊料金は4万6000円～（2人1室利用時1人あたり、税サービス料込、夕朝食付）。付帯施設はフロント、ショップ、スキーロッカー、食事処、湯小屋棟、ラウンジ棟、ご当地楽棟、中庭、ドッグラン、トンネル、蕎麦割烹。
アクセスは、軽井沢駅より車で60分、長野原草津口駅よりバスで20分。
2026年6月4日（木）配信
KNT-CTパートナーズ会（会長＝堀泰則・ひだホテルプラザ会長、3196会員）は6月3日（水）、東京都港区のシェラトン都ホテル東京で2026年度通常総会を開いた。KNT-CTグループ4社は来年4月、統合・一社化する方針を固めている。持続可能な観光産業の発展に向けて、堀会長は「今後も会員一同と会社がタッグを組み、共創していきたい」と会員に連携を呼び掛けた。
26年度事業は、「地域共創事業」「訪日事業」に引き続き注力し、地域の観光振興と活性化に向け、全国各地への誘客を展開していくことなどを基本方針に設定した。
地域共創事業では、昨年度に未来創造委員会を「全国地域共創委員会」に改正したが、今年度は8連合会に「地域共創委員会」を新設する計画が承認された。各連合会でインバウンドを含めた地域誘客事業を推進し、本部「全国地域共創委員会」との連携をはかる。堀会長は「若い経営者やリーダーたちを含め、これからの持続可能な地域づくりに向けて、地域共創委員会と会社が一体となって進めていきたい」考えを示した。
一方、訪日旅行事業では、「MICE委員会」の新設が承認された。地域において、企業や団体が行う国際会議やイベントなどを受け入れられる施設情報の共有のほか、都市部のホテル施設の加入を推進する方針だ。
また、これまで中断していた女性文化講座を改め、仮称「（次世代）女性講座」としての再新設も承認された。女性がKNT-CTグループと協議できる力強い講座を目指し、検討していく計画としている。
KNT-CTホールディングスの小山佳延社長は、25年度業績が「売上高、営業利益、当期純利益が増収増益だった」と報告。来年4月の一社化に関して、「国内市場の縮小による既存事業への影響が顕在化してからでは手遅れになると考え、事前に手を打つ判断を行った。次の世代に課題を積み残さないための前向きな改革」と話したうえで、理解と引き続きの支援を求めた。
近畿日本ツーリストの永﨑安基社長は「団体の事業構造改革を行い、専門性の向上と全国連携を強化し、顧客拡大と生産性向上を目指す」と述べた。国内一般団体におけるMICE事業の目標値として、25年度の全MICE計134億円（構成比51％）から、30年度には189億円（同65％）を目指すと力を込めた。
クラブツーリズムの酒井博社長は「海外旅行市場の先行きが極めて不透明。このような状況だからこそ、パートナーズ会と一丸になって、国内旅行の高付加価値型ツアーの企画を中心に、さらなる需要を押し上げていきたい」と強調した。
近畿日本ツーリストブループラネットの栗山千三社長は、訪日個人旅行（FIT）市場向けのセルフガイドツアーの新たな取り組みのほか、訪日オンライン宿泊による販売室泊数を、年間60万泊室を目指すと語った。
なお、総会では本部規約に則り、27・28年度本部会長を理事会に諮り、副会長を務める北海道連合会長の濱野清正氏（北海道・洞爺湖万世閣ホテルレイクサイドテラス）を選任した。
2026年6月4日（木） 配信
ミライズエネチェンジ（古田裕和代表、東京都中央区）と、ENECHANGE EVラボ（内藤義久代表、同所）、EV充電インフラ1号（代表社員ミライズエネチェンジ、職務執行者＝桐山智臣氏、同所）、EV充電インフラ2号（代表社員ミライズエネチェンジ、職務執行者＝桐山智臣氏、同所）は5月26日（火）、東京地裁から再生手続き開始決定を受けた。
帝国データバンクによると、負債は4社合計で約89億円。
ミライズエネチェンジは2025年1月、東証グロース上場のENECHANGEと中部電力ミライズの合弁会社として設立された。ENECHANGEが展開するEV充電事業を継承するかたちで、同社と全国各地の宿泊施設や商業施設、ゴルフ場などの施設に設置されている普通充電器を利用して、EV充電ができるサービスとして「エネチェンジEVチャージ」を展開する計画を進めていた。
しかし、EVの普及の進展が想定を下回り、EV充電器の稼働率が低水準にとどまったことから、収益を十分に確保できない状況となっていた。
また、EV充電器の設置コストが上昇したこともあり、26年3月期の年間売上高は約9100万円にとどまり、「約66億2300万円の当期純損失を計上」（帝国データバンク）していた。
その後、固定費の削減を行う一方で、追加の資金調達を含めた事業継続を模索したが、「5月20日以降に弁済期が到来する債務を弁済する目途が立たなくなった」（同）ことから、5月19日に民事再生法の適用を申請していた。
帝国データバンクによると、「今後、早急にスポンサーの選定手続きを実施し、スポンサー支援により事業を継続していく方針」という。
2026年6月4日（木） 配信
日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA、大畑貴彦会長、107会員）は6月3日（水）、東京都内で2026年度通常総会を開いた。今年度は昨年度から活動を再開した「安全対策」「調査・研究」「インバウンド」の3委員会の取り組みに引き続き注力していく。
大畑会長は海外旅行を取り巻く環境について、パスポートの発行手数料が7月から大幅に下がる一方、不安定な世界情勢や長引く円安、燃油サーチャージの高騰など複合的な要因が「復調に待ったをかけている」と述べた。「海外旅行の推進はバランスの取れた国際交流に不可欠であり、インバウンドの増加にも資するもの」とし、一例として、若者の海外旅行体験のきっかけとして海外教育旅行への支援なども有効だと訴えた。
このなかで、OTOAの存在意義は「安心・安全の旅」と「良質なサービスの提供」と言及。「いつの時代でも変わらない普遍的価値観だ。ツアーオペレーターの立場で海外旅行の復活に寄与する。日本旅行業協会（JATA）はじめ業界団体とともに粘り強く政府に提言していく」と意気込んだ。
来賓として出席した観光庁の根来恭子参事官は1月に事業者間の適切な取り引きの徹底をはかるため「下請法」が「取適法」に改正されたことを受け、「事業所管の省庁にも監督権限が与えられた。観光庁は公正取引委員会と連携しながら、旅行業界における適切な価格転嫁や経営負担減、財政基盤の強化に取り組んでいく」と語った。
OTOAの今年度事業は安全対策として、都市別安全情報、更新調査を再開する。昨年度、観光庁からJATAに移管されたツアーセーフティーネット内の「都市別安全情報」にOTOAサイトのリンクを設定するカタチで、再びOTOAが情報を提供することになった。都市別安全情報は約200都市掲載されているが、今年度は日本人旅行者が多数訪れる都市を中心に調査する。
調査・研究事業は事業者間取引適正化に向けた取り組みを継続する。2022～25年の4年間は「事業者間取引の実情に関するアンケートを毎年実施しており、昨年の回答率は過去最高の70.1％となり、75社が回答した。結果はJATAへ要望書として報告し、取り引きの適正化をはかっており、年々改善がみられるという。今年度もアンケートを実施して旅行会社との取引状況を確認し、改善がはかられていない事案はJATAや該当旅行会社に改善を求めていく。大畑会長は「積み重ねと継続が重要。声を出し続けることで結果が出てきている」と評価した。
このほか、研究・研修委員会で議論を進めているAIについては、各社の業務支援につながるシステム開発の可能性や、実務に直結したAI活用セミナーなどを検討する。情報発信の面でもAIを活用し、公式YouTubeチャンネルなど各種SNSでの発信を強化し、OTOAの認知度向上、会員増加を狙う。
インバウンド事業については、旅行サービス手配業の登録業者に対して「OTOAインバウンド保険」の案内を行い、賛助会員の拡大につなげたい考え。訪日旅行者誘致に取り組む地方自治体や観光局、ホテル、土産物店など関連事業者との接点も模索していく。
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