2月23日に秩父・長瀞でボランティアツアー 竹林整備し竹明かり製作

2024年1月26日(金) 配信

竹明かり製作イメージ

 長瀞町観光協会(埼玉県・長瀞町)などは2月23日(金・祝)に「長瀞ボランティアツアー『竹林整備と竹明かり製作」を実施する。2月10日(土)まで参加者を募集中だ。秩父地域では、地域の人々が大切にしてきた自然や文化、暮らしを観光ボランティアで持続可能にしていくための取り組みとして、ボランティアツーリズム「観光×ボランティア!ボラっとちちぶ」を推進している。

 今回は地域の課題となっている荒廃した長瀞の竹林の竹を切り出し、穴を開けて竹明かりを製作する。完成した竹明かりは当日持ち帰れる。

 製作後は長瀞観光ガイドによる岩畳散策ツアーで、秩父の自然や景色を堪能できる。参加者には当日利用可能な宝登山ロープウェイ往復乗車券をプレゼントするため、ツアー後は山頂でロウバイのライトアップも楽しめる。

 募集定員は先着15人。旅行代金は1人2000円、中学生以下1人1000円。現地集合で、作業ができるような手袋や靴などの服装が必要。詳細や申し込みは長瀞町観光協会ホームページへ。

北陸応援割は3~4月 割引率50%、最大3万5000円まで旅行・宿泊代補助 被災者の生活と生業支援のためのパッケージ

2024年1月26日(金) 配信

政府はこのほど、観光支援策「北陸応援割」の実施を発表した

 政府は1月26日(金)、令和6年能登半島地震の被災者支援のため、「被災者の生活と生業支援のためのパッケージ」を閣議決定した。このなかで、地域経済を再生するための生業の再建の一環として、北陸地方を対象とした観光支援策「北陸応援割」を実施する。

 同事業は観光振興として、国内・訪日旅行者を対象に、1人1泊当たりの旅行・宿泊料金の50%を割引支援する。

 補助額の上限は、宿泊単体商品・交通付宿泊旅行商品1泊が2万円まで、2泊以上の交通付宿泊旅行商品が3万円まで、宿泊地が2県以上の周遊型旅行商品が3万5000円まで。

 期間はゴールデンウイーク前の3~4月とし、石川県、富山県、福井県、新潟県の4県を対象に実施する。

 事業スキームとして、観光庁から対象4県へ補助金を交付し、県は旅行業者・宿泊業者・OTAが販売する商品の割引価格の差額を支援する。

 また、日本政府観光局(JNTO)による風評被害対策プロモーションとして、動画などで被災地域の安全な状況や観光の魅力についてSNSを用いて情報を発信する。さらに、インフルエンサーやメディアなどを招請し、被災地域での安心・安全を実感してもらい、現地の正確な最新情報を伝える。旅行会社や航空会社の広告展開を支援し、被災地域の旅行商品や航空券の販売を促進する。

 1月25日(木)に開いた会見で、岸田文雄首相は、「北陸地方においては、通常通りの営業が可能な地域でも予約のキャンセルが相次いでいる。北陸4県における1月中のキャンセル数は約17万件にのぼる。北陸新幹線金沢・敦賀間開業の機会を捉え、2~3月の間、重点的に正確な情報発信とともに、集中的な観光プロモーションを行い、3~4月を念頭に北陸4県を対象に北陸応援割を実施する」と説明した。

 さらに、「応援割に参加する旅館・ホテルには、事業実施前も含め2次避難に協力いただきたい」と呼び掛けた。

 最も被害が大きかった能登地方については、観光客の受け入れが可能になった段階で、地元の意向も踏まえながら、「例えば割引率70%とするような、より手厚い観光需要の喚起策を実施することも検討していく」(岸田首相)考え。

なりわい再建支援 施設復旧・雇調金など

 中小・小規模事業者支援として、施設などの復旧を支援する「なりわい再建支援事業」では、補助率を4分の3とし、最大3億円、多重被災者は最大15億円まで補助する。このほか、小規模事業者の販路開拓の支援や、商店街の再生支援、コロナ債務返済負担軽減策などを展開する。

 地域の雇用対策では、雇用調整助成金の助成率を、中小企業は3分の2から5分の4に、大企業は2分の1から3分の2に引き上げ、支給日数を年間300日へ延長する。災害によって事業所が窮した場合にも、雇用保険の失業手当を支給する。

 これらの支援策は、「被災者の生活と生業支援のためのパッケージ」内に盛り込まれた。2023年度予算の予備費から1553億円を支出し、同パッケージ事業に充てる。

「おおいた満喫フェア」開催 2月11、12日にJR大阪駅で

2024年1月26日(金) 配信

大阪駅で大分の魅力を体感

 大分県は2月11日(日)、12日(月・祝)の2日間、大阪府大阪市のJR大阪駅のアトリウム広場などで、観光PRイベント「湯ったり♨おおいた満喫フェア」を開催する。

 同県や福岡県、JRグループなどの連携で、4月1日(月)から6月30日(日)まで行われる大型観光キャンペーン「福岡・大分デスティネーションキャンペーン(DC)」に先駆け、関西圏で大分県の魅力を発信する。

 イベント会場には、県から運んだ源泉使用の「手湯」の体験ブースを設置し、温泉の源泉数・湧出量とも日本一を誇る「おんせん県おおいた」をアピール。県内10市町が観光ブースを出展し、パンフレットやノベルティを配布する。

 県への旅行券など豪華賞品が当たる巨大ダーツ(参加費1回につき1000円)も実施。県のマスコットキャラクター「めじろん」のほか、県外ではなかなかお目にかかれないという杵築市の「きつみん」、津久見市の「つくみん」、中津市の「くろかんくん」が登場し、イベントを盛り上げる。「めじろん」は両日、「きつみん」「つくみん」は11日、「くろかんくん」は12日の登場となる。

 開催時間は両日とも午前11時から午後5時まで。

JATA経営フォーラム、2月27日(火)にWeb開催 旅行業の「高付加価値化」がテーマ

2024年1月26日(金) 配信

JATAは2月27日(火)、JATA経営フォーラム2024をオンラインで開く

 日本旅行業協会(JATA)は2月27日(火)、第32回JATA経営フォーラム2024をオンラインで開く。テーマは「旅行業の『高付加価値化』への挑戦」とし、経営層を中心とした会員に対して、観光需要が回復しているなか、高付加価値な旅行について考える機会を創出する。

 事前登録後、事務局からURLが送付される。各講演やセミナーは動画配信となり、4月5日(金)まで自由に視聴できる。参加費は無料。

 基調講演は、デロイトトーマツグループ執行役兼デロイトトーマツインスティテュート代表の松江英夫氏が「『価値循環』が日本を動かす~人口減少かに求められる旅行業界の新成長戦略~」をテーマに話す。

 「人口減少下の日本では、人の数に依存せず付加価値を高める成長への発想の転換が求められる」として、回転と蓄積により付加価値を高める「価値循環」のコンセプトに基づき、旅行業界が進むべき方向性を提言する。

 特別講演は、愛知県知事の大村秀章氏と同県政策企画局企画調整部地方創生課主査の小塚佳保瑠氏が登壇する。「愛知県『休み方改革』プロジェクトについて」をテーマに、愛知県が23年度から推進している休み方改革について、愛知県の取り組み内容や全国への展開に向けた取り組みを紹介する。

 このほか、8本のセミナーやパネルディスカッションを設定し、観光関連業界が抱えるDX化推進・質的転換・人材不足などの課題について意見交換する。

 各セミナーなどのテーマは次の通り。

セミナー

A:DXセミナー

「DXの本質とこれからのビジネス」

講演者:ネットコマース代表 斎藤昌義氏

B:コンプライアンスセミナー

「不正事案のリスクと未然防止」

講演者:畑法律事務所弁護士 小池修司氏

パネルディスカッション

A:国内旅行

「女性ならではの観点で、お客さま目線の『国内旅行における高付加価値化』を考える」

モデレーター:JTB総合研究所主席研究員 濱中茂氏

パネリスト:同研究員 山田晴子氏▽ANAあきんど 顧客販売部 シニアエキスパートダイレクター兼専門部長 原田祐美氏▽読売旅行 消費企画本部係長 川嶋希誉子氏▽JR東日本びゅうツーリズム&セールスツーリズム推進本部エスコート商品部部長 寺岡由記子氏

B:訪日旅行

「持続可能な観光立国に向けた質的転換への期待と課題~インバウンド高付加価値旅行のさらなる拡大に向けて~」

モデレーター:JTBグローバルマ―ケティング&トラベル社長執行役員 石田恒夫氏

パネリスト:日本政府観光局(JNTO)市場横断プロモーション部長 藤内大輔氏▽東武トップツアーズソーシャルイノベーション推進部 顧問 磯康彦氏▽日本旅行 執行役員 訪日旅行営業部長 緒方葉子氏

C:海外旅行

「お客様は旅行会社に今何を求めているのか~旅行会社が生み出せる付加価値とは何か~」

モデレーター:東洋大学国際観光学部国際観光学科教授 森下晶美氏

パネリスト:JTBエスコート商品販売事業部海外旅行第二部部長 浅見雄介氏▽日本海外ツアーオペレーター協会会長 大畑貴彦氏▽楽天グループ海外航空&パッケージツアー営業グループマネージャー 東條亜弥氏

D:「SDGsのさらなる取り組みの推進に向けて」

モデレーター:フィンコーポレーション社長 美甘小竹氏

パネリスト:日本サステナブル・ツーリズム・イニシアティブ常務理事・事務局長 熊田順一氏▽ツアー・ウェーブ社長 江口篤氏▽インサイドジャパン・ツアーズGlobal Sustainability Manager Moran Robert氏、(通訳補佐)インサイドジャパン・ツアーズBranch Charity Coordinator 渡邉千晴氏▽ベルトラグローバルコミュニケーションディレクター 三田村孝晃氏

「ワクワクした職場作りを目指して」

モデレーター:日本橋夢屋社長 清宮学氏

パネリスト:エイチ・アイ・エス販売事業部店舗販売グループ専門店エリアエリアリーダー 狩野知保氏▽エヌオーイー管理本部経営戦略部人事総務課課長 鴨門健明氏▽マイナビ就職情報事業本部東京営業統括本部東京第2営業統括部営業4部営業5課課長 宮本泰志氏

「改正障害者差別解消法の概要とユニバーサルツーリズムの取組み推進~市場拡大に向けた地域と旅行会社の取組みについて~」

講師:内閣府政策統括官(政策調整担当)付参事官(障害者施策担当)付参事官補佐 田中恵美理氏

モデレーター:JTB全社ユニバーサルツーリズム推進担当課長関裕之氏

パネリスト:JTB総合研究所地域交流共創部ユニバーサルツーリズム推進担当 勝野裕子氏▽エイチ・アイ・エスユニバーサルツーリズムデスク所長代理 高頭大志氏▽兵庫県産業労働部観光局観光振興課長 藤原大輔氏

安田会長、任期最後の賀詞交歓会 次期会長候補は金沢・つば甚の鍔氏(国際観光日本レストラン協会)

2024年1月25日(木) 配信

安田眞一会長

 国際観光日本レストラン協会(安田眞一会長)は1月24日(水)、東京都港区の八芳園で2024年新年賀詞交歓会を開いた。安田会長は冒頭、令和6年能登半島地震への哀悼の意とお見舞いの言葉を述べ、返礼品不要のふるさと納税などを用いた義援金協力などを呼び掛けた。「今年が任期最後の賀詞交歓会となる。次期会長には、石川県金沢市の料亭・つば甚の鍔一郎社長が引き受けてくださる予定。日本の食文化の雄でもあるので、非常に心強く思うとともに、協会を発展させ、引っ張っていってくださることを期待する」と力を込めた。

観光庁観光産業課の庄司郁課長

 来賓として出席した観光庁観光産業課長の庄司郁氏は、「日本滞在の何よりのコンテンツは、食文化。観光立国推進基本計画においても、食文化の重要性やガストロノミーツーリズムの基軸を打ち出したところ」と話した。

 また、「新年に痛ましい天災が発生したが、まずはこれを日本全体で乗り越えて北陸を応援していく必要がある。日本全体としては観光復活の年、そして力強い飛躍の年としていく。協会と観光庁がしっかり連携し、さまざまな施策に取り組んでいきたい」と意気込みを述べた。

UNWTOアジア太平洋観光交流センターの本保芳明理事長

 国連世界観光機関(UNWTO)アジア太平洋観光交流センター理事長の本保芳明氏は、「この協会に入っているレストランに行けば、日本で、あるいはその地域で最高のものが味わえる、最高のホスピタリティが体験できると、訪日旅行を考えられている方にも認知されるように、さらに前進していただきたい」と期待を込めた。

旅行作家・竹村節子氏の作品「サンドブラスト」など4つの異なる分野の展示会 東京交通会館B1で1月28日(日)~2月3日(土)まで

2024年1月25日(木) 配信

 旅行作家で、サンドブラスト作家の竹村節子氏ら異なる分野で活躍する4人の作家による展示会「あむすく+1」が1月28日(日)~2月3日(土)まで、東京都・有楽町の東京交通会館地下1階「シルバーサロンB」で開催される。

 砂でガラスに絵を描く「サンドブラスト」(竹村節子氏)や、「色彩まんだら」(竹村昌子氏)、「植物素材装飾」(玉木恵子氏)、「陶磁器」(小泉留美子氏)などの多彩な作品が並ぶ。

 時間は午前11時~午後6時(初日は正午から、最終日は午後4時まで)。

旅行代理店運営業者「ネオ倶楽部」(福岡県)が自己破産申請 負債は約3億3000万円(帝国データバンク調べ)

2024年1月25日(木) 配信

 ネオ倶楽部(栁川敏昭代表、福岡県福岡市、資本金1200万円)は昨年12月28日までに事業を停止し、事後処理を弁護士に一任し、自己破産申請の準備に入った。帝国データバンクによると、負債は約3億3000万円。

 同社は2000(平成12)年に設立された旅行代理店「ネオ倶楽部ツアークリエーション オアシス」(同代表、同所、福岡県知事登録第2種533号、全国旅行業協会会員)の運営業者。

 大学生など個人顧客を中心に、国内外の旅行企画・手配や、インターネットを通じた旅行商品の企画・販売を手掛けていた。大手旅行会社のパッケージツアーの販売代理をはじめ、バス旅行や合宿、留学などニーズに応じた旅行手配を行っていた。

 また、大学生やクラブ、サークル向けにアパレル事業を手掛け、Tシャツやトレーナー、キャップなどオリジナルウェアの企画・製作を請け負い、2015年11月期には年間売上高約12億4100万円を計上していた。

 しかし、インターネットサイトとの競合が激化したことや20年からは新型コロナが影響して収入は伸び悩み、22年11月期に年間売上高は約3億円に落ち込んでいた。 

2月23日限定! SLと鉄道文化むら券付き宿泊プラン(ホテルメトロポリタン高崎)

2024年1月25日(木) 配信

D51498ルーム

 ホテルメトロポリタン高崎(川又正明社長、群馬県高崎市)は1月25日(木)から、SL乗車券と碓氷峠鉄道文化むら(安中市)の入場券、プチ高崎駅見学付きの宿泊プランを売り出した。同社は昨年、第2種旅行業を取得したことから着地型旅行商品としてオンラインで販売している。プランの宿泊日は2月23日(金)限定。

 プランは「EL湯けむり碓氷横川/SL湯らりーといそべ」の往復乗車券と鉄道文化むら入場券、高崎駅での駅長室見学などを盛り込んだ。高崎駅ホームでは駅長の制服を着てSLの前で記念撮影もできる。

 料金は、群馬県内を走るSL「D51 498」の迫力を五感で体験できるコンセプトルーム「D51498ルーム」宿泊で1部屋3万6000円(大人2人朝食付き)。こちらは1ルーム限定で、大画面テレビでD51の出発シーンなどのオリジナルコンテンツが楽しめる。

 通常のスタンダードルームは1部屋3万2000円(大人2人朝食付)。

 同社は第2種旅行業登録により、群馬の魅力ある観光素材を鉄道などの2次交通と組み合わせて付加価値の高い宿泊プランとして販売することで、群馬のファンやリピーターづくりに努め、地域活性化をはかりたい考え。今後も「群馬ならでは、ホテルメトロポリタン高崎ならではの体験を楽しんでもらえる旅行商品造成を行っていく」としている。

サービス連合、最高となるベア3%要求へ 「他産業との人材獲得競争に勝っていける」

2024年1月25日(木) 配信

櫻田あすか会長

 サービス・ツーリズム産業労働組合連合会(櫻田あすか会長)は1月22日(月)に会見を開き、2023年秋闘の結果と24年春闘の方針を発表した。24年春闘では、定期昇給分で2%と、過去最高になるベースアップ分3%を合わせた5%の改善を要求する。

 櫻田会長は「人手不足は喫緊の課題。働きやすい労働条件と環境が整うことで、他産業との人材獲得競争に勝っていける」と述べた。

 23年春闘の賃金改善率は、コロナ禍からの復調や人手不足を受けた企業側の人への投資に対する理解などが進んだことで、最高の3・23%となった。同連合はこれを一過性で終わらせず、持続的な発展のための賃上げを目指す。

 櫻田会長は「24年春闘は持続的な賃上げへの正念場で、大きな転換点になる」との考えを示した。

 定昇制度のない組合は、ベースアップで5%を求める。パートや契約社員は平均賃金の5%分の昇給を要求する。

 労働条件については、「人手不足が長時間労働につながっている」(櫻田会長)として、総実労働時間を1800時間、1日の所定時間を7時間30分以内、1カ月の時間外労働を45時間以内にすることも目指す。

 22年秋闘では、昨年12月20日までに集計できた45組合の冬期一時金支給月数の単純平均は、前年同季期比0・37カ月増の1・66カ月だった。このうちホテル・レジャー業の26組合は、同0・50カ月増の1・48カ月。ツーリズム・航空貨物業の77組合は同0・19カ月増の1・55カ月と増加した。

 櫻田会長は「人手不足と長時間労働が産業全体の課題となるなか、年収と労働環境の改善に向けて企業側と認識を共有できた」と説明した。

2000円分を1500円で、お得クーポン販売開始(小豆島観光協会)

2024年1月25日(木) 配信

 香川県・小豆島町の小豆島観光協会(堀川満弘会長)は1月25日(木)、「小豆島冬のお得クーポン」の販売を始めた。島の観光施設や飲食店で使える2000円分のクーポンを1500円で売り出す。

 shame verge(東京都文京区)が運営する観光アプリ「Horai」で販売する。購入にはアプリのダウンロードと会員登録が必要だ。500円分のクーポンが4枚で、同じ施設で使えるのは1枚のみ。販売・利用期間は3月31日(日)まで。

 クーポンが使える施設は1月24日(水)現在、31施設。「土庄港観光センター」、「妖怪美術館」、「小豆島オリーブ園」、「道の駅小豆島オリーブ公園」、「二十四の瞳映画村」など主要スポットで使える。