「観光人文学への遡航(6)」 観光は平和へのパスポートとカントの平和観

2020年12月12日(土) 配信

 

 「観光は平和へのパスポート」。この業界にいるとよく耳にするフレーズだ。これは、1966年に国連総会において採択されたスローガンである。この言葉を引用する人は、続けて「平和でなければ観光は実現できない」と説明するが、それでは平和という状態が保証されて初めて観光が成立するという、単なる状況の説明にしかなっていない。観光は平和構築に積極的に寄与しているわけではない。それでは観光は平和への「パスポート」にはなっていない。

 
 大学時代、「平和研究」という講義を受講した。教授の最後のメッセージが強烈に頭に残って離れない。「君たちは単なるPeace loverで終わってはいけない。積極的に行動するPeace makerにならなければいけない」と生意気なバブル時代の学生だった私たちに教授は檄を飛ばした。

 
 「平和じゃなきゃ観光は成り立たない」という今の観光は、単なるPeace loverだ。観光が真のPeace makerになれてこそ、観光が真の意味で平和へのパスポートになるときだと信じている。

 
 コロナ前からくすぶっていた価値観の対立は、コロナのおかげでさらに深刻化した。これからはさらに剥き出しの欲望がぶつかり合う世の中になるだろう。それを今までのPeace lover的なアプローチで観光振興していくと、事なかれ主義になり、問題を単に先送りして、目先の経済効果だけを今の構成員で享受する刹那的な結果を招く。

 
 そして、最悪なことに、観光が外交の武器になりうるということが明らかになってきた。国家の主張を聞き入れられなければ、自国の観光客の渡航を止めることで、相手国の経済活動を停滞させ、言うことを聞かせる手法が一部の国で既に実践されてきている。

 
 観光による国家攻撃は、受入側の市民の中での分断が生まれる。観光産業が、よかれと思って争わない姿勢で対応していくことで、観光に関係しない世論を敵に回してしまうこともありうる。相手が観光を外交戦略的に利用していることに対して、我が国はまだ無防備である。

 
 価値観を共有しない者との関係性はどうすればよいのか。私はその解がカントにあると判断した。これから彼の「永久平和について」を読み解く。本書を読めば、Peace loverの無力さと、Peace makerの価値が理解できるだろう。ここまで5回にわたっての連載によってカントの哲学を知ることで、GoToキャンペーンの欺瞞がどこにあるかも明らかにすることができた。

 
 さらに分断が進みつつあるこの世の中に対して、観光はその分断の当事者になってしまっていることの認識がこの業界にはない。観光に携わる者として、分断をつなぐ役割を担っていくためにはどのような考え方で臨めばよいのか、哲学にその解を求めていきたい。

 

コラムニスト紹介 

島川 崇 氏

神奈川大学国際日本学部・教授 島川 崇 氏

1970年愛媛県松山市生まれ。国際基督教大学卒。日本航空株式会社、財団法人松下政経塾、ロンドンメトロポリタン大学院MBA(Tourism & Hospitality)修了。韓国観光公社ソウル本社日本部客員研究員、株式会社日本総合研究所、東北福祉大学総合マネジメント学部、東洋大学国際観光学部国際観光学科長・教授を経て、神奈川大学国際日本学部教授。日本国際観光学会会長。教員の傍ら、PHP総合研究所リサーチフェロー、藤沢市観光アドバイザー等を歴任。東京工業大学大学院情報理工学研究科博士後期課程満期退学。

JTB旅行意識調査、年末年始の旅行は「新常態の安近短」 感染防止を最優先に

2020年12月11日(金) 配信

利用交通機関は「乗用車」が最多に

 JTB(山北栄二郎社長)は12月8日(火)、年末年始(2020年12月23日~2021年1月3日)の旅行に関する意識調査結果を発表した。年末年始に旅行に行きたいと考えている人は14.8%で、前年から5.2㌽減少した。旅行日数は1泊2日が最多となった。

 同社では、コロナ禍での年末年始の旅行は、感染防止を最優先に、車で家族と近場に出掛ける「新常態の安近短(安全安心・近場/近しい関係・短期間)」が大きな特徴だとまとめた。

感染防止意識が旅行内容に影響

 帰省を含めた年末年始の旅行について、「行く」(7.9%)または「たぶん行く」(6.9%)と回答した人の合計は、14.8%となった。男女とも若年層の旅行意向が高く、性年代別では20代の男性25.7%、女性19.8%にのぼった。一方で、60代以上は男性8.7%、女性7.1%にとどまり、年代による差がみられた。

 日数は、1泊2日(30.8%)が最多で、2泊3日(25.2%)、3泊4日(17.4%)と続く。1泊2日は前年から0.3㌽増加したが、2泊3日と3泊4日のいずれも減少。旅行が短期化していることがうかがえる。

 旅行先は、関東(21.6%)が最も多く、利用交通機関は、乗用車(56.3%)が最多となった。乗用車の割合は、3.6㌽増加した一方で、公共交通のJR新幹線(20.7%)と高速/長距離バス(6.4%)はともに前年より減少した。

 同行者は、家族連れ(61.6%)が半数以上を占めた。家族の内訳は、子供連れが前年と比べて増加したが、夫婦などは減少。1人(20.7%)は増加した。

 1人当たりの旅行費用は、1万円~2万円未満(23.3%)、1万円未満(21.5%)の順。1万円未満は、前年から順位を上げた。4万円~5万円未満(11.2%)は3.4㌽減、5万円~7万円未満は2.4㌽減少した。

 利用宿泊施設は、旅館・ホテル・民宿・ペンション(56.5%)が前年比2.5㌽増、夫や妻の実家(24.0%)は3.9㌽減となった。新型コロナウイルス感染症の影響もあり、高齢者や近所に配慮し、実家を避ける動きがみられる。

「同行者」「移動手段」「行き先」を意識

 アンケートの「コロナ禍の旅行で特別に考慮すること」に対し、もっとも多かった回答は「家族・親族や親しい友人以外には合わない(34.2%)」だった。次いで「公共交通機関を使わずに、自家用車やレンタカーを使う(30.6%)」「少人数の旅行にとどめる(24.1%)」「人が多数移動する時間を避ける(20.7%」「感染者数が増加傾向の地域は避ける(18.7%)」と続いた。

 これらの結果から、新型コロナへの対策として「同行者」「移動手段」「行き先」の選択が影響していることがみてとれる。

Go Toトラベルで実家よりホテルに

 また、Go Toトラベル事業が年末年始の旅行に与えた影響について、「今回の動機や行動に影響していない」が61.8%となった。一方で「例年旅行しないが今年は旅行する」が19.2%、「宿泊先を実家から宿泊施設に変更」が8.8%、「帰省をやめて別の場所へ旅行」が8.6%となり、一定数の影響を与えていることがうかがえる。また、Go Toトラベル事業の実施により、実家を避けてホテルなどに滞在する傾向が今年の特徴として挙げられる。

 同社はこれまで、年末年始の国内/海外旅行者数や消費額を各種データ、定点の意識調査を基に推計して「年末年始の旅行動向」として発表してきた。だが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、旅行を取り巻く観光が流動的であることから、今年は旅行者数などの推計は行わず、定点で実施している意識調査、各種データから見えてくる年末年始の旅行トレンドについてまとめた。

 調査は11月17~19日の3日間、インターネット上で行われ、全国の15~79歳の男女1697人(事前調査で「年末年始に国内旅行に行く/たぶん行く」と回答した人から抽出)を対象に実施した。

組合員と戦略パートナーの新規加入を受付開始 地域経済活性化支援機構

2020年12月11日(金) 配信

観光庁

 地域経済活性化支援機構は12月10日(木)付で、「観光遺産産業化投資事業有限責任組合(観光遺産産業化ファンド)」において、有限責任組合員と同ファンドの戦略パートナーの新規加入を受け入れると発表した。

 同ファンドは、観光産業化投資基盤(大田原博亮代表)が業務運営を行う。同ファンド総額は30億円を予定。組合員は北洋銀行、岩手銀行、横浜銀行、ゆうちょ銀行――など17行。戦略パートナーとして、ANA総合研究所や近鉄グループHDなどが参加する。

 このうち12月10日(木)に新たに加入したのは、福井銀行と南海電気鉄道。

 同ファンドは「日本ならでは」の魅力を持つ観光資源である「観光遺産(文化・自然遺産など)」を活用する観光事業者に対して出資や、経営人材などによるハンズオン支援(伴走型支援)を行う。支援を通じて、地方への誘客や、地域の観光消費額増加をはかる。

 同機構は、地域活性化モデルを各地に展開することを目的とし、「金融機関に、知見やノウハウを幅広く移転することで、今後も地域経済活性化を支援する」予定だ。

「観光しごと博覧会」オンライン報告会 第3回検討会を開く 観光庁

2020年12月11日(金) 配信

イメージ

 観光庁は12月11日(金)、2020年度第3回観光分野における女性活躍推進に向けた検討会をオンラインで開いた。「観光分野の仕事のバリエーションや、多様な人材の活躍推進の取り組みを知ってもらい、参加者へ新たな気づきの機会を提供する」(同庁)狙いだ。

 座長は東京女子大学現代教養学部国際社会学科コミュニティ構想専攻の矢ケ崎紀子教授が務め、11月10日(火)に行われたオンラインシンポジウムでのアンケート調査報告や、今後の活動、展開について語った。

 同調査によると、事前に申し込んだ504人のうち、男女比は約1対2となった。職業は観光関連企業の会社員が最も多く、次いで自営業、学生と続いた。申し込みの導線として、観光関連団体などが送るメールマガジン経由が多かった。

 プログラム終了後のアンケート回答者(72人)は50代が最も多く、60代、40代と続き、男女比は事前と同様に約1対2だった。

 発表に学びや気づきのあった企業については、女性管理職が全体の35%、産休・育休後の復帰率が100%を達成したベルトラがトップの25票を獲得した。次いで田辺市熊野ツーリズムビューロー(20票)、竹屋旅館(19票)だった。

 パネルディスカッションでは、観光分野での多様な人材の活躍、「ウィズコロナ時代」における新しい観光のカタチなどについて議論を交わした。

 視聴後のアンケートでは、「子供がいる女性に優しい、という視点で終わっているのがもったいない」、「観光業界から、男女ともに子育て、仕事に責任を持つ社会を作っていってもらいたい」などの意見が寄せられた。

 プログラムに参加した登壇者からは、オンライン開催について「遠方で参加できない人が、重要なトピックをあまさず聞くことができるのはよいことだと思う」(SDGパートナーズ、田瀬和夫代表取締役CEO)と語った。

 観光庁は、「本シンポジウムの狙いは達成できた。今後は各種ステークホルダーと連携し、このような取り組みを継続させ、発展させていく動きが必要」と全体をまとめた。

 次回の開催について、第4回検討会は来年2月以降に予定する。

BIGLOBE、18日に「温泉地支援」を語るオンライン会議開く

2020年12月11日(金)配信

「温泉地支援」オンライン会議はYouTubeで視聴できる

 ビッグローブ(BIGLOBE、有泉健社長、東京都品川区)は12月18日(金)、各業界でイノベーションを実践する人や事例を紹介するメディア「BIGLOBE Style」で、オンライントークイベント「BIGLOBE Styleイノベーションミーティング:オンライン」vol.2を実施する。

 テーマに応じた有識者をゲストに招き、新型コロナ感染拡大やGo Toキャンペーンなどで激動の温泉地の現状や、今こそ行くべき厳選の温泉宿、温泉地でのワーケーションなど、温泉を支援する方法をテーマに「温泉会議」と題して、トークセッションを行う。

 登壇するゲストには、BIGLOBE認定「七人の温泉賢人」で温泉ビューティ研究家・旅行作家の石井宏子氏、同じく「七人の温泉賢人」で温泉オタクの永井千晴氏、タレント・ラジオDJとして活躍する旅と温泉好きの三原勇希氏、BIGLOBE温泉大賞担当の西尾真由美氏を迎える。

 開始時間は午後8:00からで、終了は9:30を予定。参加費は無料、配信時刻にYouTube内の「BIGLOBE channel」から視聴できる。

ツリーハウスや滑り台 都内で新築戸建ての「からくり屋敷」を1棟貸し

2020年12月11日(金)配信

1階ツリーハウス

 エイチアールケイ(堀野晃世代表、東京都中野区)はこのほど、東京都中野区に1棟貸しの「Holy House」を新築し、宿泊予約の受付を始めた。ツリーハウスや隠し扉、滑り台、屋根裏部屋などがある、子供も大人もワクワクできる施設だ。

 「いつか子供も大きくなるし、わざわざコストをかけてまでは建てるつもりはないけれど、こんな家があったら住んでみたいな」という気持ちを実現するため、子供も大人もワクワクできる「Holy House」を建築した。戸棚の扉を開けると1階へおりるハシゴがあったり、飾られている絵をめくると隠し通路が現れるなど、さまざまな仕掛けが施されている。

 立地は西武新宿線・鷺ノ宮駅から徒歩4分。設備はキッチン、風呂、トイレ、TV、洗濯機、浴室乾燥機、アイロン、ドライヤー、おもちゃ、ボードゲーム、掃除道具など。一通り生活必需品が揃っているため長期滞在も可能。撮影やイベントなどの時間貸しも受け付ける。

インスタ投稿でスイート宿泊券が当たるCP開催 シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル

2020年12月11日(金) 配信

スイートルーム「ジャパニーズスイート」

 シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル(リチャード・スタ総支配人、千葉県浦安市)は12月11日(金)、貸切専用浴場や最上階のクラブラウンジを利用できるスイートルーム「ジャパニーズスイート」宿泊券が当たるSNSキャンペーン「シェラトンウィンターキャンペーン」を始めた。

 同ホテルの公式インスタグラムアカウントをフォローしてタグ付けし、思い出の写真にハッシュタグ「#シェラトンでつながろう」と「#シェラトングランデ東京ベイ」をつけて投稿すると応募できる。

フォトスポット「SHERATON ICE CAVE」

 今冬限定でガーデン内の滝の裏にある「グロットバー」で北欧の氷の洞窟「アイスケーブ」をイメージしたフォトスポット「SHERATON ICE CAVE」を展開する。冬の思い出作りにSNSで映える写真の撮影を提案する。

ふるさと納税の寄付額、半数の自治体が50%以上増加 さとふる調査

2020年12月11日(金) 配信

取締役兼COO・青木大介氏

 ふるさと納税のポータルサイトを運営する、さとふる(藤井宏明社長、東京都中央区)はこのほど、自治体と事業者へ実施したコロナ禍のふるさと納税に関するアンケート調査の結果を発表した。これによると、約半数の自治体で今年4~9月の寄付額が前年同期比50%以上増加した。巣ごもり需要が後押し、食品などの返礼品に再度注目が集まった。寄付や返礼品の傾向は、約8割の自治体が新型コロナウイルス感染拡大の影響があると答えた。

 調査は10月16~27日、さとふるで返礼品を提供する、全国の221自治体と677事業者を対象にインターネットで実施した。

<調査概要>
実施期間:2020年10月16日~2020年10月27日 / 手法:インターネット調査 / 実施機関:さとふる / 対象:ふるさと納税サイト「さとふる」で取り扱う221自治体、ふるさと納税サイト「さとふる」で取り扱う677事業者

 寄付額の変化は、前年比100%増以上が26・7%、50~99%増が20・8%、20~49%増が19・0%増となり、6割以上が2ケタ増加。4分の1は2倍以上の伸びを示した。

 寄付やお礼品へのコロナの影響については、「あると思う」が38・5%、「ややあると思う」が43・9%となった。具体的な変化は「巣ごもり需要増加」が45・1%、「体験型お礼品の需要減少」が15・9%、「寄付金額・件数の増加」が14・3%、「新型コロナ対策支援関連寄付の増加」が6・6%と続いた。

 コロナの影響で新たに始めた取り組みとしては、4割以上の自治体が「実施している」「実施予定」と答えた。寄付の使い道にコロナ対策・医療従事者支援を追加した自治体が多く、新たなお礼品の企画・追加が次に続いた。

 一方、事業者へコロナの事業全体への影響を聞いたところ、8割が「影響が出ている」と答えた。そのなかで、売上の減少は66・9%となり、そのうち約6割が「3割程度の減少」を挙げた。ふるさと納税の寄付額全体はコロナ禍で増加傾向にあるが、事業者の経営環境自体は厳しいことが推測される。

 12月10日にオンラインで開いた会見で、青木大介取締役兼COOは、今年のふるさと納税を「地域を応援する本来の在り方に回帰した」と特徴づけた。さとふる内では、3~5月に「応援」や「支援」がつくタイトルの検索が24倍伸びたことを紹介。「ふるさと納税が応援消費の受け皿になっている」とし、返礼品を伴わない純粋な寄付も大きく伸びていることを報告した。

地域の未来づくりを一緒に

 同社ではコロナ禍の地域を支援するため、さまざまな特集を設けている。「オンライン帰省を楽しむ」では、食品の返礼品を自宅と帰省先で同じものを選び、感想を共有するなど、ふるさと納税の活用法を提案する。

 また、先日は地域のファンづくりのため、「ふるさと応援サロン」としてオンラインイベントなどを実施した。これはアンケートで自治体、事業者ともに課題として挙がった「寄付のリピート・ファン獲得のためのスキルがない」「オンライン上でつながりを持つための対応が進んでいない」への解決策の一環だ。事業者は返礼品や地域の魅力を紹介し、また参加メンバーは地域への応援の想いを強くするなどお互いの絆が深まったという。

 青木COOは今後の展開の柱に「特産品の新たな販売チャネルの提供」と「日本の特産品の物流を変える」を据える。「当社は『“地域の未来づくり”を一緒に』がコンセプト。地域とともに変化に対応し、コロナを機に良い方向へ転換していきたい」と強調した。

じゃらん、全国人気温泉地ランキング2021を発表

2020年12月11日(金)配信

全国人気温泉地ランキングの温泉地トップ5

 リクルートライフスタイルの観光に関する調査・研究を行う「じゃらんリサーチセンター」(沢登次彦センター長)は12月10日(木)、「じゃらん人気温泉地ランキング2021」を発表した。今回で15回目の実施で、温泉地利用に関するアンケート結果を基に、「全国人気温泉地ランキング」「全国あこがれ温泉地ランキング」「全国温泉地満足度ランキング」を公開した。

 もう一度行ってみたい温泉地を投票する「全国人気温泉地ランキング」では、箱根温泉(神奈川県)が15年連続1位を獲得した。2位は草津温泉(群馬県)、3位は登別温泉(北海道)、4位は道後温泉(愛媛県)、5位は別府温泉郷(大分県)。トップ10の顔ぶれは前年と同じだが、前年8位の黒川温泉(熊本県)が順位を6位に上げた。

 一度は行ってみたい温泉地を投票する「全国あこがれ温泉地ランキング」では、2年連続で1位に乳頭温泉郷(秋田県)が選ばれた。2位は草津温泉(群馬県)、3位は由布院温泉(大分県)。前回11位の銀山温泉(山形県)が順位を5位に上げて、トップ10入りを果たした。

 「全国温泉地満足度ランキング」は、最近1年間に行ったことがある温泉地のうち、「満足した」温泉地を投票するもの。総合部門(1年間の訪問者100人以上)は、3年ぶりで高湯温泉(福島県)が1位に輝いた。2位は別府温泉郷(大分県)、3位は奥飛騨温泉郷(岐阜県)。秘湯部門(1年間の訪問者50人以上100人未満)では1位に長湯温泉(大分県)、2位が野沢温泉(長野県)、3位は秋田八幡平温泉郷(秋田県)が選ばれた。

 同調査は8月30日(日)~9月7日(月)まで、「じゃらんnet」会員を対象にインターネットで実施した。調査対象の温泉地は、東京都・沖縄県を除く全国327の温泉地。有効回答数は1万3342人。

 なお、2021年2月号の「じゃらん」(北海道版、関東・東北版、東海版、関西・中国・四国版、九州版)で、結果をもとに周辺のおすすめスポットなどと併せて紹介する編集記事の掲載を予定している。

【ご案内】プロが選ぶ100選ロゴマークの更新について

2020年12月11日(金)配信

100選事業ロゴマーク

 12月11日に「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」ならびに「プロが選ぶ観光・食事、土産物施設100選」、「プロが選ぶ優良観光バス30選」、「プロが選ぶ水上観光船30選」の新しいランキングを発表いたしました。これを受け、事業ロゴマークも開催回を更新いたしました。引き続き、ご活用いただければと思います。

 当社では、旅館100選ランキング冊子の翻訳版の発行なども試み、100選関連事業のより一層の付加価値づくりに努めてまいりました。今回のロゴマーク作成もその一環です。観光業界のなかでも最も歴史のあるランキング発表事業をより多くの皆様にお伝えし、入選施設様をはじめ、ご投票にご協力いただいている旅行会社様や各企業様の事業に役立つよう取り組んでまいります。

 ロゴ使用に際しては、下記のリンクから申請書を入手いただき申請をいただいております。旧ロゴマークの使用を申請いただいた各社・各館様も更新にあたり、お手数ですが、再度申請手続きをお願いします。

申請書はこちら(ZIP圧縮)からダウンロードください。
(リンクをクリックするとPDFファイルが開きます)