余暇市場2%減の71兆円、鉄道や遊園地、旅館は増 （レジャー白書2017）

　日本生産性本部（茂木友三郎会長）はこのほど、レジャー白書2017（2016年分）の概要を発表した。余暇市場全体の市場規模は前年比2・0％減の70兆9940億円だった。観光・行楽部門は同0・3％減の10兆5560億円。11年以来の減少となった。同部門は「自動車関連」と「国内観光・行楽」に細分されており、「国内観光・行楽」カテゴリーは同1・1％の増加。とくに、ホテルと遊園地・レジャーランド、鉄道が好調。旅館はそれらに続く同1・2％の増加だった。今後のキーワードとして、参加体験対応と個人別対応、外国人対応が挙げられた。

　インバウンドの増加にもかかわらず観光・行楽部門は減少に転じたが、調査分析を担当した桜美林大学の山口有次教授は、「伸び悩んだ国内航空や貸切バスなど、国内旅行に特化した分野についても今後は、インバウンドの取り込みに注力する傾向が強まるはずだ」と強調した。消費増加のためには、外国人の取り込み方法を工夫する必要があるとの見解だ。参加体験や個人別対応の具体策として、ＶＲ（仮想現実）を挙げた山口教授。都市型のエンターテインメントであるため、地域での普及は難しいものの、インバウンドの取り込み対策としては有効との考えを示した。