test

【PR】第2回観光経営力強化セミナー 9月1日(木)、都内で開催 テーマは「宿泊業界の人材不足を乗り越えるには」 リアルな交流の場も提供予定

2022年7月28日
営業部:鈴木 克範

2022年7月28日(木)配信

 東京都と(公財)東京観光財団は2022年9月1日(木)、東京都内で第2回観光経営力強化セミナーを開催する。今回は、「宿泊業界の人材不足を乗り越えるには」をテーマに、3部構成のプログラムを用意した。東京都内の観光事業者(旅行業や宿泊業、飲食業、小売業、観光施設)に加え、「都内の観光産業に関わっている人」も対象に、8月25日(木)まで参加者を募集している。参加は無料。

 第1部のセミナー(午後2時5分-3時10分)は、「宿泊業界の人材不足を乗り越えるには」がテーマ。宿屋大学代表・近藤寛和氏がコロナ回復期で宿泊業界に起きた変化を解説するほか、石川県金沢市のライフスタイルホテル「LINNAS Kanazawa(リンナスカナザワ)」のホテルスタッフ・チチ氏へのインタビューセッションも企画している。

 第2部の東京観光産業ワンストップ支援センター事業説明会(午後3時20分-3時50分)では、今年7月に開設した新しい相談窓口を通じて利用できる、東京都や(公財)東京観光財団が提供する観光関連事業者向け支援メニューを紹介する。

 知見を深めるだけでなく、第3部では参加者同士がリアルで交流を深める「名刺交換会」(午後3時55分-4時30分)も開催する。セミナーの感想や、互いの状況、これからの方針・新たなビジネス展開などを自由に意見交換してもらう。

第2回観光経営力強化セミナー

開催日:2022年9月1日(木) 午後2:00-4:30(1:45開場・受付)
会 場:測量年金会館 2階「大会議室」
    東京都新宿区山吹町11番地1
    東京メトロ有楽町線江戸川橋駅(2番出口)徒歩5分
    東京メトロ東西線神楽坂駅(矢来町側出口)徒歩5分
定 員:来場参加 60人、オンライン100人(要事前申込)
    来場参加は、第3部の名刺交換会に参加希望のある人が優先
参加費:無料                             
対 象:東京都内の観光事業者・観光産業に関わっている人
プログラム:
    第1部 セミナー
     午後2:05-3:10 ※オンライン同時開催 
     テーマ 宿泊業界の人材不足を乗り越えるには
        Part1 宿屋大学代表 近藤寛和 氏
           「コロナ禍~回復期で宿泊業界に起きた変化」
        映像   LINNAS Kanazawa の秘密に迫る
           ~ローコストオペレーションと顧客満足の両立⁉~
        Part2   インタビューセッション
             近藤氏からLINNAS Kanazawaチチ氏へ

         第2部 東京観光産業ワンストップ支援センター 事業説明会
                午後3:20-3:50 ※オンライン同時開催

     第3部 名刺交換会
      午後3:55-4:30

講師紹介

ホテルの新しい在り方を捉え、夢のある宿泊業界を創る
宿屋大学代表 近藤 寛和 氏

【プロフィール】法政大学卒業後、出版業界においてメディアを駆使しホテル業界の活性化に尽力した後、ホスピタリティ業界のプロフェッショナル・マネジャーを育成する宿屋大学を設立。日本を代表する観光地に立地するホテルの総支配人を輩出。また宿屋大学の運営・内部講師だけでなく、多数の著書を出版し、外部研修講師も務める。

宿泊業界に変革を起こす、次世代ホテルスタッフ
LINNAS Kanazawaホテルスタッフ チチ 氏

【プロフィール】新卒で大手リゾート会社に就職後、転職してLINNAS に参加し、代表の松下氏とともに LINNAS Kanazawa を立ち上げる。ホテルの中でのサービスを提供するだけにとどまらない、「ホテルスタッフのNew Basic」確立を目指し、地域ぐるみでの活動やSNS での発信にも力を注いでいる。いしかわ観光特使。

お申込み・問い合わせ

観光経営力強化セミナー事務局(株式会社ゼロイン)
担当:安野・増田  午前10:00-午後5:00
TEL:03-5537-5554 E-mail:info_seminar@zeroin.co.jp
お申し込みはコチラから(Googleフォームへのリンクです)

いいね・フォローして最新記事をチェック

コメント受付中
この記事への意見や感想をどうぞ!

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

PAGE
TOP

旅行新聞ホームページ掲載の記事・写真などのコンテンツ、出版物等の著作物の無断転載を禁じます。