世界各国のキャンパーが一堂に会す世界大会が福島で 日本開催は25年ぶり3回目

2019年7月11日(木) 配信

パンフレット

 世界各国のキャンパーが一堂に会す「第89回FICCオートキャンプ世界大会」が2019年9月28日(土)から10月6日(日)まで、福島県天栄村・羽鳥湖高原で開かれる。日本開催は1994年以来25年ぶり3回目。現時点で日本含む世界14カ国から約560人(うち外国人約210人)ほどの応募があるなど関心が集まっている。同大会実行員会は7月10日に会見を開き、「20カ国1300人(同400人)規模を目標に目指していたい」と意気込んだ。

 テーマは「観光」「交流」「復興」。県周辺の観光地を訪れる小旅行「エクスカーション」では会津や日光を訪れるほか、福島第一原発を視察コースもある。「福島の復興が、大きな目的だ」(事務局)とし、安心安全にキャンプを楽しんでもらい、福島の今を国内外に世界に発信していく。

 このほか、飲食ブースや出展ブース、ステージでのイベント、ビアホールではウェルカムパーティー、地酒パーティも行われる。羽鳥湖レイクサイドトレッキング、民芸制作体験などといった体験型コンテンツも用意した。

 参加費は、パーティ代や期間中のキャンプサイト料金を含み大人1人で1万8千円。一方、「国内キャンパーから、会期中すべてに参加するのは難しいといった声があった」(事務局)とし、国内旅行者限定で、前半と後半の5日間だけのハーフプラン(大人1人1万円)も用意した。

 主催は同大会実行委員で、共催は日本オートキャンプ協会(明瀬一裕会長)と福島県、天栄村。後援は環境省やスポーツ庁、観光庁ら。

 なお、FICC(キャンピング・キャラバニング・オートキャラバニング連盟、本部はベルギー)は世界最大の国際キャンプ組織なる。1932年に設立され、現在39カ国70団体が加盟している。

第38回温泉関係功労者表彰 日本温泉協会の八木副会長ら

2019年7月11日(木) 配信

(左から)中澤敬氏、八木眞一郎氏、佐藤和志氏

 環境省は7月10日(水)、同省内で第38回温泉関係功労者の表彰式を開いた。温泉の保護や適正利用、温泉地の活性化などの活動で顕著な功績者(団体含む)を対象に、今回は、環境大臣が10人と1団体を表彰した。

 日本温泉協会からは、副会長の八木眞一郎氏(福井県・あわら温泉)、常務理事の中澤敬氏(群馬県・草津温泉)、理事の佐藤和志氏(秋田県・鶴の湯温泉)の3氏が表彰された。

東武鉄道と秩父鉄道が共同で乗り放題切符を売り出す

2019年7月11日(木) 配信

東武鉄道の東上線と越生線の全線、秩父鉄道の寄居~三峰口間が乗り放題

  東武鉄道(根津嘉澄社長、東京都墨田区)と秩父鉄道(大谷隆男社長、埼玉県熊谷市)は、7月20日(土)~11月30日(土)まで、「東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルート乗車券」を売り出す。埼玉県が推奨する主要観光地である川越市と長瀞町、秩父市を結ぶ「SAITAMAプラチナルート」を満喫してもらうことを目的に企画した。

  同商品は東武鉄道の東上線と越生線全線、秩父鉄道の寄居駅~三峰口駅間が1日乗り降り自由となる乗車券だ。期間中には同乗車券の利用をより楽しめるように「東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルートスタンプラリー」を実施し、スタンプ台を同ルートの駅や観光地である川越駅観光案内所と小江戸蔵里、長瀞駅、寳登山神社、秩父駅、秩父神社の6カ所に設置する。すべてのスタンプを集めると、達成賞として「東武鉄道×秩父鉄道オリジナルメモ帳」をプレゼントする。

 また、「東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルートスタンプラリー」開催に伴い、川越・長瀞・秩父地域の観光情報を紹介する専用サイトを開設する。

乗車券とスタンプラリー概要

東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルート乗車券
名称:東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルート乗車券
発売期間:7月20日(土)~11月30日(土)
内容:東武鉄道の東上線と越生線全線と秩父鉄道寄居駅~三峰口駅間乗り降り自由
発売箇所:東武鉄道の東上線と越生線全駅と秩父鉄道寄居駅~三峰口駅間の各駅
発売金額:大人:1,900円、子供:950円
有効期間:発売期間内のうち1日間

東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルートスタンプラリー
名称:東武鉄道×秩父鉄道SAITAMAプラチナルートスタンプラリー
実施期間:7月20日(土)~11月30日(土)
台紙配布場所:東武鉄道の東上線と越生線全駅と秩父鉄道寄居駅~三峰口駅間の各駅、両社のホームページ。※台紙は、無料配布。ただし、無くなり次第配布は終了する。
スタンプ設置場所:川越駅観光案内所、小江戸蔵里、秩父鉄道長瀞駅、寳登山神社、秩父鉄道秩父駅、秩父神社(計6カ所)
スタンプ設置時間:午前9時00分~午後から5時00分
特典:全スタンプ達成賞:全6カ所のスタンプを集めた人には「東武鉄道×秩父鉄道オリジナルメモ帳」をプレゼントする。
引換箇所:東武鉄道東上線川越駅観光案内所(午前9時00分~午後5時00分)、秩父鉄道長瀞駅・秩父駅(午前9時00分~午後5時00分)※プレゼントの引換は1人1回のラリーにつき1枚まで。

愛知&岐阜 産業・武将観光施設を巡るスタンプラリー実施

2019年7月11日(木) 配信

スタンプラリーのチラシイメージ

 愛知・岐阜広域観光推進協議会は、愛知県と岐阜県の産業観光・武将観光施設を周遊する「あいちとぎふ 見にトリップ×戦トリップ(産業・武将観光)スタンプラリー」を展開する。期間は2019年7月13日(土)~20年2月29日(土)まで。

 愛知と岐阜の両県には、伝統工芸から自動車、航空宇宙などのさまざまな分野の「産業観光施設」と、戦国武将が実際に活躍した戦場や居城跡などの「武将観光施設」が数多くある。観光パンフレット「見にトリップ×戦トリップ」に施設144軒を掲載、そのうちスタンプラリー対象施設は123軒。最大8個のスタンプで、1万円相当の愛知・岐阜の特産品が当たるコースに応募できる。

実施概要

 観光パンフレット「見にトリップ×戦トリップ」に掲載された施設の内、スタンプラリー参加施設を2カ所以上めぐってスタンプを集め、スタンプカードを郵送する。抽選で合計170人に、愛知・岐阜の特産品が当たる。

実施期間:2019年7月13日(土)~2020年2月29日(土)まで

観光パンフレット「見にトリップ×戦トリップ」掲載施設:

 144施設(愛知県71施設、岐阜県73施設)

 うち、スタンプラリー対象施設 123施設(愛知県65施設、岐阜県58施設)

スタンプラリー参加方法

 観光パンフレット「見にトリップ×戦トリップ」を参加施設で入手、またはスタンプ台紙を特設Webページからダウンロードすれば参加できる。

応募締切:第1期:2019年10月7日(月)、第2期:2020年3月9日(月)

応募条件:

コース スタンプ数 商品内容  本数
ゴールド 8個 愛知・岐阜の特産品(1万円相当) 10
シルバー 4個 愛知・岐阜の特産品(3千円相当) 20
ブロンズ 2個 愛知・岐阜の特産品(1千円相当) 100
キッズ賞 2個 のりもの関連グッズ(1千円相当) 40

※スタンプは必ず愛知・岐阜両県のスタンプが1個以上必要

応募先:

 〒450-0003 愛知県名古屋市中村区名駅南1丁目18-11 コアビル5階

  あいちとぎふ 見にトリップ×戦トリップスタンプラリー事務局

  (株式会社ピコ・ナレッジ内)

 TEL:052-586-8575

静岡県三島市で「はじめてのトレッキング入門」モニターツアーを実施へ

2019年7月11日(木) 配信

トレッキングについて説明してくれる

  Hotel Gee Haive(ホテルジーハイブ、静岡県三島市)は7月20日(土)~21日(日)に、都会で働く女性に向けた新しい旅の提案として「はじめてのトレッキング入門」モニターツアーを開く。  

  同商品はトレッキングに興味はあるものの、「いまいち道具や服装のことが分からない」「山のマナーや基礎知識が分からない」という女性をターゲットにした。また、同ホテルを利用する女性客の多くが都会から気分転換でふらりと来たり、癒しを求めていることを踏まえている。

  同ホテルは2018年9月に、オープンした。自分らしくいられる「もうひとつの居場所」をコンセプトにさまざまな過ごし方を提案してきた。過去には「沼津のまちと駿河湾を一望!新緑の香貫山ハイキング」と題してハイキングをはじめとして、沼津港で海鮮料理を堪能した。

◻︎ツアー概要

開催日:7月20日(土)~21日(日) 午前中解散
集合場所:Hotel Gee Haive(ホテルジーハイブ)
募集人数:10人
対象:トレッキングに興味はあるが、どうやって始めたらいいのかわからない人
ツアー詳細:

前回のようす:

施設概要
所在地:〒411-0039 静岡県三島市寿町9-35
TEL: 055-939-7751 ※火曜日、水曜日定休
アクセス:JR三島駅南口より徒歩7分
公式サイト:

「食」と「グルメ」を切り口にインスタ活用したキャンペーン展開 夏の飛騨を盛り上げる

2019年7月11日(木) 配信

「#飛騨のごちそう」画像例

 岐阜県飛騨市は9月30日(月)まで、「食」と「グルメ」を切り口に2つのインスタグラムを活用したキャンペーンを展開している。まだ知られていない飛騨の食と、市内の貴重な歴史資産を広く発信し、夏の飛騨を盛り上げる。

「飛騨のグルメ情報」をインスタ通じ発信

茄子もち(居酒屋源)

 「#飛騨のごちそう2019」lnstagrmフォトコンテストは、Web上でのグルメ情報の掲載量が少ないことや、旅行前や旅行中に「具体的な写真や欲しい情報などがあまり得られない」といった観光客の声などを反映して企画された。観光客や市民に積極的にインスタグラムを通じてWeb上に写真をアップしてもらうことで、市内のグルメ情報を多くの方に発信することが狙いだ。

 フオトコンテストでは「飛騨市で食べられるグルメ・スイーツ」をテーマに、みだらし団子や飛騨牛、宿で食べた朝ごはんやお気に入りの居酒屋での一品など市内で撮影した「お気に入り」や「おすすめしたい」食の写真を募集。投稿することで、飛騨牛ペア食事券5千円分などが当たる抽選資格も得られる。

市学芸員が内容、デザインを監修したこだわりの一品 数量限定でプレゼント

江馬氏館・中庭

 飛騨市神岡町にある江馬氏館跡庭園と神岡城では、夏季限定のキャンペーンを実施している。神岡城は、昭和期に城跡に建てられた天守閣。一方の江馬氏館跡庭園(江馬館)は、室町時代の武家館と庭園を精巧に復元したもので、飛騨地方で唯一国の名勝に指定されている。

 キャンペーンでは2館に入館し、江馬館で庭園や館で撮影した写真をインスタグラムに投稿することで、庭園鑑賞や山城探訪で使える特製オペラグラスがもらえる。また2感の共通入場券を購入すると、特製クリアファイルもプレゼントする。両グッズは市学芸員が内容、デザインを監修したこだわりの一品で数量限定となる。

【特集No.528】全国旅館おかみの集い 30回記念大会 「心寄せ合い、文化育つ」

2019年7月11日(木) 配信

 全国旅館おかみの集い実行委員会と旅行新聞新社は7月1日、東京・新宿の京王プラザホテルで「全国旅館おかみの集い―第30回全国女将サミット2019東京―」を開いた。1990年に京都から始まり、今大会で記念すべき30回目を迎えた。テーマを「心寄せ合い、文化育つ」とし、新元号「令和」に込められた思い「人々が美しく心を寄せ合うなかで、文化が生まれ育つ」を反映させた。会場には主役の女将たち約100人が全国各地から集結し、交流を楽しんだ。

【編集部】

女将サミットに全国から100人

 節目の第30回大会で実行委員長の大役を務めた小田真弓女将(加賀屋)は冒頭のあいさつで、「30回目の開催は、皆様のお力の賜物と考えております」と謝意を述べた。さらに、「東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、日本に多くの外国人の方々にお越しいただいております。我われも日本の歴史や文化を学び、日本の旅館文化を若い世代とともに守っていきたいと思っています」と意気込みを語った。

 実行委員会特別委員で旅行新聞新社の石井貞德社長は「ある女将たちに、東京ステーションホテルで『自分たちの意見が言える、語り合える場を作ってもらえないだろうか』と相談されたのがきっかけだった」と会発足の経緯を紹介。そのうえで「当時は男性が外に出て、女将たちは家や宿を守っているという構図があった」と説明した。「30年の間に自然災害などのつらい時期もあったが、これからの新しい時代を皆さんと1歩1歩築きあげていきたい」と力を込めた。

 続けて、小田実行委員長から昨年の第29回鹿児島大会で委員長を務めた有村青子女将(指宿シーサイドホテル)と下竹原成美女将(指宿白水館)に記念品が贈られた。有村女将は「昨年も天候が悪いなか参加していただき、ありがとうございました」と感謝を述べた。「それまで鹿児島には女将さんの組織がなかったにも関わらず、県内から皆さんが集まって協力してくれました。おかみの集い開催をきっかけに同郷の会ができました」と女将同士の絆が強まったことを報告した。

 贈呈式後は、プラチナ会の紹介、今大会の実行委員会委員の紹介、展示会出展企業22社の紹介、女将セレクションの審査発表と表彰が行われた。

 開会式終了後は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の森喜朗氏の講演が開かれた。

【全文は、本紙1761号または7月18日(木)以降日経テレコン21でお読みいただけます。】

鉄道のネット対応の遅れが市場全体のネット予約率に影響、WITJapan2019

2019年7月11日(木) 配信

牛場春夫氏

 メタサーチのベンチャーリパブリック(柴田啓代表)が事務局を務める、オンライン旅行産業の国際会議「Web In Travel Japan(WIT)」が7月4、5日に東京都内で開かれた。同会議はシンガポールから始まり、日本では東日本大震災後の2012年から毎年行っている。このなかで、日本のオンライン旅行市場について、フォーカスライトジャパン代表の牛場春夫氏は、「日本は鉄道のオンライン予約化への対応が遅れていることで、市場全体のインターネット予約率を下げている」と指摘した。

 牛場氏は同社の調査資料から、販売高から見た日本国内の旅行市場のネット予約率を41%(販売高約4兆円)と報告。「ネット予約率はアジア太平洋地域(APAC)では45%、欧米だと50%を超えている。日本は世界第3位の観光立国だが、ネット率は一見すると低い。日本は鉄道大国で非常に大きな市場を持ちながら、鉄道のネット率が極めて低い現状がある。ここでは新幹線の予約率26%を鉄道のネット予約率として紹介するが、これが全体を押し下げる原因だ」(牛場氏)。ただ、今後は新幹線のチケットレス化も進行していることから、徐々にネット予約率は上がるとみる。

 他方、鉄道を除くと世界平均と遜色なく、とくに航空券だけでみると世界平均を上回るという。「日本の国内線は年間1億人を運んでおり、これは世界第4位。1年前のデータでは約70%がネット予約化されていたので、恐らく今は80%近いだろう。団体を除けばほぼ100%。各社のトップも『ほぼ天井』と語っている」と解説した。

 セグメント別にみると、宿泊施設は国内オンライン旅行市場シェアで43%を占め、航空の34%を超える占有率だが、内訳はタイプ別に大きく異なる。ビジネスホテルのネット予約率は約55%だが、旅館は30%に満たない状況だ。一方で、インバウンドは全体の3分の2に当たる2千万人が日本の宿をネット予約しているという。「これを支えているのが外資系OTA(オンライン旅行会社)だ」と紹介。今後、国内の市場でも外資系OTAがさらに成長するとの見方を示した。

国内OTA4社のトップが登壇

(左から)宮本氏、榊氏、髙野氏、盛崎氏、柴田氏

 例年、WITでは国内OTAのトップが一堂に会すプログラムを実施している。ベンチャーリパブリックの柴田氏が一問一答形式で4社のトップに切り込んだ。

 JTB個人事業本部Web販売部長の盛崎宏行氏は、昨年度決算で赤字を計上したことについて、Web部門の課題を問われると「JTBのオンライン化が市場の成長に追い付いていないことは確か。開発や運用、人材確保、合意形成などすべてにおいてスピードがない。今後は組織のスリム化でスピード感を持たせるので期待してほしい」と意気込んだ。

 また、現在加熱しているキャッシュレス決済競争が今後数年、旅行業へどのような影響を与えるかについて、楽天執行役員でトラベル事業長の髙野芳行氏は、「キャッシュレス化で売上が上がることは分かっている。旅館や観光施設も早めに導入した方が利益は上がる。OTAとしても事業領域を旅ナカまで拡大し、現地決済もシームレスにできる環境を作れば売上が伸びる」と考えを述べた。

 インバウンド事業での外資系OTAとの差別化は、リクルートライフスタイル旅行領域担当執行役員の宮本賢一郎氏が「国内宿泊施設の在庫数と網羅性が強み。どう顧客を連れてくるかが課題だが、海外のOTAや旅行会社と連携を強めていきたい」と語った。

 また、マーケティングにおける過去1年間の変化や進展を問われた、一休社長の榊淳氏は「サイトに訪れてからのウェブ接客に力を入れている。ページビュー単位の予約意向のデータがそろってきている」と自信を見せた。

〈旬刊旅行新聞7月11日号コラム〉観光から健康へ 温泉地滞在の新たな可能性が広がる

2019年7月11日(木) 配信

健康への意識を高めることで温泉地滞在の新たな可能性も(写真はイメージ)

  休日に宮ヶ瀬ダムや奥多摩湖などで、自転車に乗った人たちを多く目にする。長い、長い山道で、きっとキツイはずなのに辛そうなそぶりを見せない。彼(彼女)らの健康的で、ストイックな姿勢に感心してしまう。目的地に到着したときの達成感は容易に想像できる。帰路の山頂から続く、下り坂の爽快感は「頑張った自分への最高のご褒美であろう」と、オートバイで追い越しながら一人呟いた。

 
 そんな光景を見続けたせいか、先日、何年かぶりに自転車に乗った。「鈍った体を動かしたい」。潜在的な健康意識が自分の中でも高まっていたのだと思う。ハンドルを握り、ライディングポジションを確認し、力強くペダルを漕ぐと、自転車は下り坂を颯爽と走った。「こんなに自転車とは気持ちのいいものだったのか」と再認識した。

 
 しかし、心地よい下り坂はあっという間に終わった。平坦な道が続くと、使い慣れていなかった脚の筋肉は悲鳴を上げ、情けないが、次第に言うことを聞かなくなった。必然的に訪れる帰路の長い上り坂では、高齢者に抜かれてしまう始末。それでも「健全な疲れ」によって、その夜は深い眠りに落ちた。

 

 
 最近は夕方1時間ほど歩いたり、ビールではなくてノンカロリーコーラを飲んだり、健康に無頓着だった自分も少しずつ体のことを気にするようになってきた。プロスポーツ選手が自分の肉体を厳しく管理する姿には遠く及ばないが、「充実した旅を続けるには、最低限のメンテナンスが必要」な年齢に差し掛かってきたというのが実感だ。

 

 
 周囲を見渡すと、老若男女を問わず、健康意識の高まりを感じる。日常生活だけでなく、旅行中でもその姿勢は一貫している。リゾート地や出張先でも、ウォーキングやトレーニングルームで汗をかくことを欠かさない人も多い。男性客中心の歓楽型から脱却し、家族連れや女性客でにぎわう温泉地も増えている。個人客向けに少量でも美味しい、ヘルシーメニューを研究する宿も散見する。滞在中の過ごし方も時代とともに変化する。カラオケルームが並ぶ大型旅館も、最新器具を備えたトレーニングルームに改修すれば、新しい客層へのセールスポイントになるかもしれない。

 
 昭和的な、「温泉地でどんちゃん騒ぎ」というニーズは、これからも無くなりはしない。だが、長い湯治の歴史が物語っているように、温泉地こそ、健康や美容との相性が良い。

 

 
 温泉地が観光地化して以来、温泉旅館は今も1泊2食の滞在スタイルが主流である。だが、国内で「観光」を主目的に旅行者を長期滞在させることができる温泉地はそう多くない。だとしたら、「観光」から「健康」へと視点を移せば、新たな可能性が広がるのではないか。

 
 長期滞在客を受け入れるには温泉を中心に、周辺の湖、川、海、山など自然と触れ合える散策路や、空間の整備が不可欠だ。最先端のトレーニングジムやエステルームなどもあるといい。そこに良心的な料金設定で、美味しいレストランやカフェが根付き、趣味のいい小さな美術館や、独特な図書館などが木立の中にあれば、上質な客が集まってくる。こう書きながら、なんだか「大分県の由布院温泉のようだな」と思ってしまった。温泉地は、健康と美への意識を高めることが、滞在客を増やしていく最短の道筋だと思う。

 (編集長・増田 剛)

建設投資、雇用も拡大 日本経済に与える影響は 2019年版観光白書

2019年7月11日(木) 配信

グラフ

 政府はこのほど2019年度版観光白書を閣議決定した。観光白書は4部で構成する。今回は自然災害が観光に及ぼす影響もまとめた。テーマ章では近年の観光が日本経済に与える影響を中心に分析している。18年の訪客数は3119万人で5年前と比べ約3倍、訪日外国人旅行消費額は過去最高の4・5兆円と共に増加傾向にある。好調な訪客により、建設投資や雇用も拡大。日本経済において、観光の存在感が高まっている。

 増え続ける訪日客は、地方に足を延ばしている。18年は3大都市圏のみを訪問する訪日客の1・4倍(1800万人)が、地方部を訪れた。背景に「『コト消費』の関心の高まりがある」(観光庁)とみる。

 「スキー・スノーボード」や「温泉」などの「コト消費」を行う訪日客は地方部への訪問率が高い。訪日客全体の地方部訪問率は54・3%だったが、スキー・スノーボードであれば87・4%、温泉は75%と大きく差が開いた。

 地方部では訪日客の消費額も拡大。18年は3年前と比べ約4千億円増え、1兆円を超えた。都道府県合計に占めるシェアは約3割(28・5%)に伸びた。

 消費額増には体験が大きく寄与している。主な「コト消費」の体験の有無で訪日客1人当たりの旅行支出を比べると、いずれも有りの支出額が上回った。スキー・スノーボードでは有りが22万5千円、無しは15万2千円だった。

 有りと無しの差額と、スキー・スノーボードをした旅行者数88万人から算出した経済効果は、約650億円に上る。

 観光庁は「このほかの『コト消費』についても同様に、訪日客による経済効果の引き上げが期待できる」と述べた。

 宿泊業の雇用も増えた。12年の宿泊業の就業者数は約55万人で、18年は約63万人と14・5%増(全産業平均は6・3%増)だった。

 とくに女性と高齢者の就業者数の伸びが顕著だった。12年から18年の6年間で、女性は4万人増(男性は1万人増)の35万人。高齢者は6万人増(15―64歳は2万人増)の13万人だった。

 訪日客は建設投資にも影響を与えている。宿泊業の建築物工事予定額は、18年に1兆円を超えた。6年間で約9倍となった。宿泊業の建築物の着工棟数をみると、6年間で2・7倍、床面積5・9倍にまで伸びた。

 他方、18年は自然災害が多発した。政府は「ふっこう割」などで風評被害防止や観光需要の回復をはかった。非常時の情報発信体制の強化などにも力を入れた。ただ被災地では自然災害による観光客の減少などの影響も色濃かった。

 分析によると自然災害のうち地震については、日本人と外国人ともに地震発生直後に延べ宿泊者数が大きく減少した。

 日本人は早い段階で地震前かそれ以上に回復するものの、外国人は約1年にわたり減少傾向が続いた。地震に慣れていない外国人には、影響が長く尾を引いていた。

 同庁は「災害による影響を最小限にとどめ、安心して旅行できる環境を整えるため、引き続き改善措置をはかっていくことが重要だ」とした。