2022年4月8日（金）配信
2022年8月、市制100周年を迎える北海道小樽市はこのほど、市の観光誘致プロモーションビデオ「OUR STORIES : from OTARU」を制作し、公開した。
フルハイビジョンの4倍の画素数を誇る4K高画質で撮影された作品で、約5分の本編「小樽編」と「北しりべし編」が2本、インタビューなどの約1分の映像が6本、計8本の映像で構成されている。
國學院大學 観光まちづくり学部、学部全体初めて会す 新入生ガイダンス開く
2022年4月8日（金） 配信
國學院大學（針本正行学長）は4月6日（水）、たまプラーザキャンパス（神奈川県横浜市）で観光まちづくり学部の新入生ガイダンスを開いた。今年度に開設された同学部の全教員と新入生となった1期生の1年生が初めて、一堂に会した。
同学部は国内外の歴史や自然などを学び、観光を軸とした持続可能な地域の実現を考えていく。301人の学生が入学した。
西村幸夫学部長はガイダンスの冒頭、「新しい学問『観光まちづくり』を学生と一緒に磨き上げたい。方針などへの意見があれば、教員などへ言ってほしい」と呼び掛けた。
教員紹介では、全32人の教師が自身の専門分野や経歴、担当科目などを語った。大門創准教授らは改めて、学びの特色や楽しさなども振り返った。
その後、1クラス15人ほどの演習ゼミ「ルーム」ごとに分かれ、学生が自己紹介を行った。
新入生は「もともと自動車や電車の車窓から街並みを眺めるのが好で、理想のまちを考えていた。その土地に合った魅力を見つけたい」など、抱負を述べた。
【対談】大野達氏（観光庁観光地域振興部長）×篠原靖氏（跡見学園女子大学観光コミュニティ学部 准教授）
2022年4月8日（金） 配信
跡見学園女子大学 観光コミュニティ学部 准教授 篠原靖氏
□新時代の観光地域づくりを探る
2022年度がスタートし、観光庁も「稼げる看板商品の創出事業」や「第2のふるさとづくり事業」など、社会環境の変化とともに、新たな取り組みが始まった。コロナ禍で厳しい環境にある観光産業の現状と課題、「住んでよし、訪れてよし」の観光地域づくりなど、観光庁観光地域振興部の大野達部長と、跡見学園女子大学観光コミュニティ学部観光デザイン学科の篠原靖准教授が対談し、これからの日本観光や地域活性化を探った。
【司会＝本紙編集長 増田 剛】
◇
――この数年コロナ禍で停滞していましたが、観光の現状と課題についてどのように見ておられますか。
大野:観光業は大変厳しい状況におかれています。とくに2021年度は感染が拡大し、「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」などが発令されていない期間は、わずか3カ月間しかありませんでした。人流が抑制されている状況で、観光業の皆様は大変苦しい1年だったと思っています。
政府全体の取り組みとしては、事業の継続と雇用の維持を第一に雇用調整助成金をはじめ、事業復活支援金、政府系金融機関による実質無利子・無担保融資などの支援を続けるなかで、観光庁もさまざまな支援事業を展開しています。
需要喚起策としては、21年度はGo Toトラベル事業を実施することはできませんでしたが、新たに「県民割」の支援である地域観光事業支援を開始しました。
この4月からは、「県民割」の支援対象について、都道府県間の同意を前提として、地域ブロックまで拡大できることとしました。
篠原:おっしゃるように、21年度も観光産業は大きなダメージを受けました。運転資金の枯渇化などにより、観光業界も倒産や廃業の件数が増えています。
国も事業の継続と雇用の維持を最優先課題として取り組まれているなかで、観光政策は中・長期的な視点から、宿泊施設や地域の「観光コンテンツの魅力増大」など、多面的に支援されていく方向性が見えてきました。
長く観光に携わってきた有識者の立場として、持続可能な観光地域づくりに向けた体勢を作っていくことが大事だと思います。
――世界的な環境意識の高まりや、IT化、働き方改革など社会構造も急速に変化しています。
大野:DX（デジタルトランスフォーメーション）に関しては、政府も「デジタル田園都市国家構想」を掲げ、地域を元気にしていくなかで、デジタル化をしっかりと進めていくことを重要な柱に位置付けています。
地域活性化の切り札の一つが観光であり、観光産業や地域もデジタル化を推進することで、さらなる成長や発展の可能性を秘めています。
また、持続可能な観光は世界全体の潮流でもあります。
観光庁が設立されたときから「住んでよし、訪れてよし」の観光地域づくりを軸に取り組みを進めてきましたが、さらに取り組みを強化していく必要があると考えています。
そのためには、観光客が地域の文化や生業に触れ、そこで魅力を感じていただく。一方で地域の方々も、観光客と触れ合いながら、自分たちの地域の魅力に気づいていく。それが地域の誇りにつながって、さらに観光客が増えていくという好循環を作っていきたいと考えています。
こうした好循環を通じて、「地域がしっかりと稼げて、豊かさを実感する」ことができ、持続可能な観光につながっていくのだと思います。
篠原:インバウンドが中断した状態で、改めて立ち止まって考えられる時間ができました。それぞれの地域は、観光立県、観光立市などで取り組んできましたが、そこに実際お金が落ちる仕組みができていなかったことに気づく機会にもなりました。
こうした動きのなかで、観光庁も豊かさを感じられるように「稼げる観光」に取り組む地域を支援していく時期になったのだと思います。
観光庁には大きな旗振り役になっていただきたいと期待しています。
――このような流れのなかで22年度観光庁予算と、21年度経済対策関係予算のポイントは。
大野:4つの柱として、①国内交流の回復・新たな交流市場の開拓②観光産業の変革③交流拡大により豊かさを実感できる地域の実現④国際交流の回復に向けた準備・質的な変革――を掲げています。
まずは、コロナ禍により甚大な影響を受けている観光の復興に向けて、「新たなGo Toトラベル事業」などを実施して、観光需要の喚起をはかるとともに、ワーケーションや「第2のふるさとづくり事業」などにより、新たな国内交流需要の掘り起こしを行っていくことが基本方針です。
併せて、デジタル化などによる生産性向上、宿泊施設を核とした観光地の再生・高付加価値化など、観光産業や地域を多面的に支援していきます。さらに国際交流の回復に向けた準備を進めていきます。
このなかで、「交流拡大により豊かさを実感できる地域の実現」では、旅館やホテルの改修や、廃屋撤去などの支援を重点的、集中的に実施することで、宿泊施設を核とした「観光地の再生や高付加価値化」に取り組んでいきます。
さらに、「地域独自の観光資源を活用した地域の稼げる看板商品の創出」（看板商品創出事業）として、地域の幅広い関係者の連携による「稼げる看板商品」の創出を支援することとしています。
篠原:観光庁は、補正予算を活用して20年度に「誘客多角化等のための魅力的な滞在コンテンツ造成実証事業」（誘客多角化事業）、21年度は経済対策関係予算で「地域の観光資源の磨き上げを通じた域内連携促進に向けた実証事業（域内連携事業）を通じて、コンテンツの造成や資源の磨き上げを支援してきました。
そして、今年度の「稼げる看板商品の創出事業」へと、継続的に進化してきているように思います。
政府が地方分散を進めるなかで、自然や食、歴史・文化・芸術、さらには地場産業（生業）、交通などに携わる方々が十分に観光と深く関わっていない部分がありました。「どのような場面で観光と関われるか」というところが、これまでも課題として挙がっていました。
大野:「稼げる看板商品の創出事業」は、これまでの事業の蓄積や、課題も見えてきているなかで、「しっかりと稼ぐ」ことを重視し、地域ならではの観光資源を活用したコンテンツの造成から販路開拓まで一貫して「伴走」しながら支援していく点が大きな特徴です。
篠原:これらの取り組みが有名温泉地や人気観光地だけでなく、日本中の今まで観光とは無縁であった地域にも大いにチャレンジしていただき、面で広がっていくことを願うばかりです。
今年からは地域密着で、地方運輸局と地域の連携も大きな特徴ですね。
大野:これまでは観光庁の直轄の事業が多かったのですが、より地域に近いところにある運輸局の観光部もしっかり関与し、地域ごとの実態に応じて対応していくかたちにしたいと思っています。
篠原:文化財の活用など文化庁との連携も必要になってきます。
大野:文化財の魅力はインバウンドが再開してきたときに重要なファクターの1つとして、「保存だけではなく稼げる視点」で、文化財をどう活用していくかを積極的に議論し、観光資源化をはかっていきたいと思っています。
篠原:2020年に東京オリンピックが開催できていれば訪日外国人観光客4千万人は達成できたかもしれませんが、観光消費額は目標値の6割程度という状況でした。
数を追うよりも質を高めていくことの重要性が改めて認識されるなかで、今の時期に地域がしっかりと稼げる仕組みをつくることによって、インバウンドの再開を見据えた基礎固めの時期だと思っています。
――稼げる看板商品づくりに向けた具体例は。
篠原:例えば、秋田県の大館市は十和田湖への通過点という一面もありました。「大館市が持つ観光資源のなかで何を売り出していくか」と模索した結果、「秋田犬」というコンテンツを深堀してさまざまな取り組みが始まりました。秋田犬をベースとしたミュージアムを作り、「忠犬ハチ公」のドラマの舞台でもある渋谷駅を模したカタチのミュージアムをデザインするなど活発に動き始めました。
さらに、食では比内地鶏が有名ですが、単価が高いため、観光客が食べたくても市内にお店が少なかった。このため、訪れた観光客に消費してもらうために観光客向けのメニュー開発などを研究する民間のプロジェクトクトチームが発足し、観光とは遠かった市民も稼ぐ観光の立役者になりつつあります。
これまで行政が動いていた部分を、地域の民間事業者たちが「比内地鶏」を看板商品にして、「観光と消費をつなぎ合わせていく工夫」によって、ほかのエリアにはない魅力として売り出しています。
秋田名物のきりたんぽ鍋も「今だけ、ここだけ、あなただけ」と価値を高めることで、秋田でしか味わえないものに仕上げていくことが大事だと思います。
地域にお金が落ちる仕組みにするには、販路開拓までつなげていかなければなりません。
百貨店のバイヤーとのマッチングなど、東京をはじめ、都市部の百貨店でPRしてもらえるように、有識者会議で全国のバイヤーを対象にプレゼンするというのも、1つのアイデアです。有識者や専門家が地域と伴走し、助言しながら、販路開拓までバックアップしていくことがこれからの観光地域づくりに必要だと考えています。
――主体となる観光地域づくり法人（DMO）の課題について。
篠原:ようやくDMOという名前は知られるようになってきましたが、行政主導で組織化を促してきた現実もあります。「観光で稼ぐ」という根底の部分が欠落しており、地域の伝統的な文化を踏襲している職人さんや農業、漁業従事者の皆さんなど観光とは無縁だった民間の力を活用しながら「お金を落としてもらえる」仕組みづくりの必要性を感じています。
大野:DMOの財政的基盤が自治体の補助金に頼らざるを得ない状況で、持続可能な事業や人材の確保が難しいという課題があります。
このため、観光庁としても、自主財源の導入に向けた関係者の合意形成などの取り組みにも支援を行っているところですが、本来的には、DMOは収益事業を行うことが目的ではなく、観光地を稼がせるための存在です。DMOがマーケティングなどの能力を高めて、「地域を稼がせることに貢献している」と理解されれば、自治体からだけでなく、地域の関係者による会費収入も増えてくることが期待されます。
DMOのMにはマーケティングとマネジメントが含まれており、双方の役割が求められています。DMOが本来の役割を果たせるよう、外部人材の派遣や、能力向上の仕組みづくりなどの支援も行っています。
篠原:旅行者の旅のスタイルや価値観の変化が長期化するコロナ禍で一気に加速したと実感します。さらなる旅の目的化が加速し、従来の周遊型のスタイルに限定されず、旅を通して自分の生き方を追求し新たな非日常を楽しむ旅のスタイルなど旅の定義が拡大されている傾向があります。
その背景には、テレワークなどの社会環境の変化により、どこにいてもビジネスや社会貢献に参画できるような環境変化が作用して、日本観光がこれから大きく変わっていく道筋にもなっていくのではないでしょうか。
大野:昨年10月に立ち上げた「第2のふるさとづくりプロジェクト」は、国内観光の新たな需要掘り起こしを目指し、有識者会議を設置して議論を深めております。今後、モデル地域を対象とした事業を実施し、課題を整理し、必要な施策を検討する予定です。
コロナによって「密を避ける」「自然に触れたい」という動きが顕著になってきました。若い世代の中でも、とくに都市部の方々は「地方にふるさとを持ちたい」といった傾向も見られます。篠原先生がおっしゃるように、テレワークや働き方改革が進むなかで、「何度も地域に通う旅、帰る旅」が定着するように、背中を押しながら応援していきたいと思っています。
こうした新しい需要を掘り下げていくことで、地域の活性化、ひいては関係人口、定住人口の増加につながることを期待しています。
篠原:さまざま考え方や生き方を自由に選択していけるような環境づくりが広がることによって、「一極集中」から「地方分散」に向けて、「第2のふるさとづくり」は豊かさを感じる個人の多様化という観点からも、社会環境の変化に非常に適応しているのではないかと思います。
大野:「住んでよし、訪れてよしの観光地づくり」は我われの目指すところではありますが、「稼げる地域をどう作っていくか」を含めて、多面的に観光産業や地域を支援していきたいと思っています。ぜひ皆様と一緒にそのような観光地づくりを目指していければと思っています。
――ありがとうございました。
時速80キロの高速ジェット船で東京の海さんぽ 就航20周年を迎えること記念（東海汽船）
2022年4月7日（木） 配信
東海汽船（山﨑潤一社長、東京都港区）は4月1日（金）、「東京湾ぐるっと周遊クルーズ」～時速80キロの高速ジェット船で東京の海さんぽ～を運航した。
高速ジェット船就航20周年を迎えることを記念した企画。参加者は、時速80㌔のスピードでレインボーブリッジやアクアブリッジ、ゲートブリッジをくぐるほか、普段見ることのない羽田空港沖、海ほたる沖、京葉シーバース沖、東京ディズニーリゾート沖など、東京湾の見どころを巡る船旅を楽しんだ。また船内では、MCが各所の案内や東京湾を運航する船の紹介などを行った。
同社は今回のクルーズを５月７日（土）に再度実施する予定。併せて、伊豆大島などでの記念ツアーなどの計画も進めている。
また同日、午後の便が寄港した後、新しいマスコットキャラクター「東海汽船 はこぶね課」をお披露目した。人気キャラクターのリラックマやすみっコぐらしでお馴染みのサンエックがデザインした同キャラクターは、東海汽船の所有船舶６隻がモチーフになっている。
クラツー、島根県地域と連携 歴史文化や自然資源を軸に
2022年4月7日（木）配信
クラブツーリズム（酒井博社長、東京都新宿区）はこのほど、中海・宍道湖・大山圏域観光局（島根県松江市）と「観光分野における連携協定」を結んだ。中海・宍道湖・大山圏域観光局を構成する、安来市、米子市、松江市、出雲市、境港市の5市と連携。相互の人的や物的、知的資源を有効に活用した協働の活動を推進していき、地域の活性化をはかり、持続的な発展につなげる。
今回の協定で、同地域の歴史文化資源や周辺の豊かな自然資源を軸に、新たな自然体験コンテンツの企画から、国内自然観光地としての認知度向上をはかる。さらに、インバウンド観光にも選ばれるように、同観光局とともに、地域の資源を生かした観光振興に取り組んでいく方針だ。
連携内容には、地域資源を生かした観光振興や、観光消費の拡大による観光関連事業者支援、観光関連産業の人材育成、持続可能な観光地域づくりに関する事項を掲げた。このほか、観光分野における両者の連携協力に関し必要と認められる事項を盛り込んだ。
22年度からは政府の地域活性化起業人制度で、クラブツーリズムのスタッフを中海・宍道湖・大山圏域観光局に派遣するなど、人的な資源活用を進めるとした。
人気のグランピング宿 1位は河口湖カントリーコテージBan（楽天トラベル調べ）
2022年4月7日（木） 配信
楽天トラベル（三木谷浩史社長）はこのほど、「グランピングが人気の宿ランキング」を発表した。宿泊人泊数で集計したところ、山梨県の「河口湖カントリーコテージBan&グランピングリゾート」が1位を獲得した。
ランキングは、2021年3月1日～22年2月28日の期間中に、全国のグランピング施設が取り扱う宿泊プランと、「グランピング」のキーワードを含む宿泊プランの宿泊人泊数を集計しまとめた。
2位はGRAN CAMPINGパームガーデン舞洲by WBF（大阪府）、3位はキャメルホテルリゾート（千葉県）、4位はマヒナ・グランピング・スパ・ヴィレッジ（静岡県）、5位はGLAMPING 藤乃煌 富士御殿場（静岡県）──となった。
なお、同社全体でグランピング宿泊プランの宿泊人泊数は、前年同期比34・3％増と伸長した。
1位の河口湖カントリーコテージBan&グランピングリゾートは、2年連続でランキング1位を獲得。富士山と河口湖を一望できるロケーションが人気を集めている。各客室に併設している大型のウッドデッキには、ミニテントやハンモックを設置している。21年6月には新たに専用露天風呂が用意されるなど、贅沢な気分を味わいながらアウトドアを堪能できるのが特徴だ。
宿泊構成別では、ファミリー利用が4割と最多、次いで男女グループ利用が3割となり、友人同士などのグループ利用に支持されている傾向にある。
2位のGRAN CAMPINGパームガーデン舞洲by WBFは、アメリカのマイアミをイメージした施設となり、ベイエリアで美しい夕日が見渡せる眺望が高く評価されている。宿泊人泊数は前年同期比60・7％増と大きく伸長した。
市街地観光・ハイキングなどATに対応した通訳ガイド養成講座 （長野県安曇野市）
2022年4月7日（木） 配信
長野県・安曇野市海外プロモーション協議会（小岩井清志代表）は5月から、アドベンチャートラベルに対応した英語地域通訳案内士の養成講座を開く。カリキュラムは市街地観光ガイドと、ハイキングガイドの2つを用意した。
国家資格である「全国通訳案内士」に準じる地域通訳案内士は、定められた地域内で各自治体が独自に定める外国語ガイド資格。
安曇野市は、同市にある北アルプスという山岳観光資源をインバウンド観光に生かすため、2019年から世界水準のガイディングができる人材の育成に取り組んでいる。この一環として、サスティナブルツーリズムの1つである「アドベンチャーツーリズム」に対応した地域通訳案内士制度を設けた。
「City Guideコース」は、5～7月に全5回開講する。参加費はテキスト代込みで4万7500円（税込み）。定員は24人。
「Hiking Guideコース」は5～10月に開講。City Guideコースの受講後に全6回のHiking Guide付加資格講座を受講する。参加費は10万7500円（税込み）。登山案内人資格や、十分な登山経験と体力を有していることが受講の条件となる。定員は12人。
また、参加条件には、既に英語通訳案内士の資格を有しているか、英検2級以上、TOEIC650以上など、一定の英語能力の証明を求める。
参加申し込みはどちらも5月6日（金）まで。
オンライン事前説明会は、4月19日（火）の午後7時から。
渓谷に佇む隠れ宿 峡泉（長野県飯田市）が一新 「天龍峡の自然や食の魅力を堪能してほしい」（小林支配人）
2022年4月7日（木） 配信
「渓谷に佇む隠れ宿 峡泉」（小林義道支配人、長野県飯田市）は3度目の改修後、3月12日（土）にリニューアルオープンした。
同館は4年前に宿研（矢津達彦社長、神奈川県横浜市）が事業承継し、子会社の良地良宿が運営。「宿泊そのものが旅行の目的となる宿」を目指し、宿研グループのノウハウを駆使しながらリブランディングに取り組んできた。
コンセプトは「天龍峡を味わいつくす隠れ宿」。小林支配人は「天龍峡の岬に佇むロケーションで美食を堪能できる宿を目指したい」と話す。
食は、新たに山本健料理長を迎え、グルメ宿にふさわしい地元の食材を中心に物語性を感じられる内容となっている。
2期目（19年）に行ったリノベーションでは全8室のうち4室を和洋室ベッドタイプに一新。今回は残り4室も同様に、宿が刻んだ歴史を残しながら、最新の機能も取り入れた快適性を重視した客室となっている。全客室に温泉風呂が付いており、リラックスできる。
小林支配人は「多くの方にお越しいただき、天龍峡の自然や食の魅力を堪能していただきたい」と語る。
NPO法人ふるさとオンリーワンのまち 「認定事業を再開へ」
2022年4月7日（木） 配信
NPO法人ふるさとオンリーワンのまち（津田令子理事長、30会員）は3月29日（火）、東京都内で2022年度（第12期）定期総会を開いた。
津田理事長は、「地域の魅力を発掘する『ふるさとオンリーワンのまち』の認定事業を再開したい」と語り、機関誌の発行や会員の増強などに取り組んでいく姿勢を示した。
さらに、FMチャオ熱海・湯河原のレギュラー番組「津田令子の土曜旅カフェ」で認定先関係者などが出演して、地域の情報発信やPRも継続して行う計画だ。
野口観光グループ「1000ポイントプレゼント」キャンペーン 新規会員登録でもれなく
2022年4月6日（水）配信
野口観光グループ（北海道登別市）は2022年4月28日（木）まで、公式ホームページで新規に会員登録すると、もれなくグループ宿泊施設で利用できる1000ポイント（1000円相当）をプレゼントするキャンペーンを実施している。
同グループで利用できるNポイントは、会員が公式サイトから予約すると、宿泊代金の5％がポイントとして加算される仕組み。キャンペーンでは、会員登録完了後、自動的に1000ポイントが付与される。貯まったポイントは、野口観光グループの各ホテル公式サイトで1ポイント＝1円として利用できる。