県内最古の歴史を誇る温泉郷「大滝温泉」(秋田県大館市)で10月28日ONガスウォーキング開催 参加者募集中 

2023年9月27日(水) 配信

花輪線

 秋田県大館市で10月28日(土)、ONSEN・ガストロノミーウォーキングが行われる。舞台となる「大滝温泉」は県内最古の歴史を誇る温泉郷で、秋田藩主 佐竹公も湯治で利用したという。 

リンゴに囲まれてのウォーキング

 参加者は2022年に発生した豪雨災害から復旧したJR花輪線でスタート地点に移動し、リンゴの木々に囲まれたアップルロードや、国内最古の木造平屋建ての「ハリストス正教会」、境内に足湯のある珍しい神社「大滝温泉薬師神社」などを巡る7・7㌔のコースを歩く。

みそつけたんぽ

楽しめる食は、旬のリンゴやみそつけたんぽ、比内地鶏を使った料理など大館ならではの味覚を取り揃える。

 大館市での開催は、今回で7回目。今年7月に行われたONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構の「ONSEN・ガストロノミーウォーキング表彰」では、グランプリを受賞した。

 担当者は「前回好評だった『大滝温泉郷コース』で開催ですが、花輪線の活用など新しい試みも加え、初めての方も、昨年参加された方も楽しめる内容になっています。リンゴの木々に囲まれた非日常空間でのウォーキングも体験できるので、ぜひご参加いただき、大館の魅力をいろいろなカタチで体感してください」とPRする。

~前後に楽しもう~

 散策を楽しんだ後は、集合場所の大館市観光交流施設「秋田犬の里」を楽しむのもおすすめ。館内では、秋田犬の特徴や歴史を紹介する秋田犬ミュージアムや、かわいい秋田犬を見ることができる秋田犬展示室、秋田犬グッズや大館名物が買えるお土産コーナーなどがある。

昨年のようす

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外販事業拡大し事業領域のリスク分散 28年にはアンバサダーパレスホテル台北を開業へ(パレスホテル)

2023年9月27日(水) 配信

吉原 大介社長

 パレスホテル(吉原大介社長、東京都千代田区)は9月26日(火)、パレスホテル東京で記者懇談会を開いた。

 吉原社長は冒頭、事業領域のリスク分散の観点から一つの売上の柱として、外販事業を大きくしていくことを報告。来年には、ホテルでの朝食や結婚披露宴などでホテルメイドのパンが好評なことを受け、ブーランジュリーブランド「Et Nunc」を立ち上げ、東急不動産が手掛ける代官山の複合施設「Forestgate Daikanyama」にショップを出店する。

 ホテル事業では台北アンバサダーホテルの建て変えに際し、國賓大飯店股份有限公司(台湾)と同社初のホテルマネジメント契約を締結し、「アンバサダーパレスホテル台北」を2028年に開業することを報告。「世界基準のサービスやスキル、運営力、マーケティング力をしっかり注ぎ込み、台湾のランドマークとなる、最上質のラグジュアリーホテルを作り上げていく」と力を込めた。

 同社はコロナ禍でホテル利用者が激減するなか、洋菓子やホテルに関係する雑貨などの商品数を充実させ、ECサイトのリニューアル、都内商業施設で行われる催事への出店などに注力してきた。

 22年3月には伊勢丹新宿店本館地下1階に「パレスホテル東京スイーツブティック」を開業。今年9月には、1号店やパレスホテル東京とは違う客層のギフト需要を狙い日本橋三越本店に2号店をオープンした。

川越市がふるさと納税返礼品に電子商品券 関東で初の「旅先納税®」導入

2023年9月27日(水) 配信

(左から)DMO川越・京野理事長、川越市・川合市長、ギフティ・森執行役員

 埼玉県川越市(川合善明市長)は9月26日(火)から、ふるさと納税の返礼品として電子商品券を返礼品とする「旅先納税®」を開始した。eギフト事業を展開するギフティ(太田睦・鈴木達哉社長、東京都品川区)が提供するデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム®」を採用したもので、関東では初めての導入。全国では34自治体目となる。

 電子ギフトの名称は「小江戸かわごえe旅ギフト」。寄付額は5000円から30万円まで7段階用意し、返礼品は寄付額の30%相当の1500円~9万円まで全7券種の「小江戸かわごえe旅ギフト」をそろえる。

 同日、川越市役所内で会見を開き、川合市長は電子ギフトの発行で「DXの推進や地域経済の活性化をはかりたい」と意気込みを語った。

 同市の観光の状況は、2022年の観光客数は551万人と19年比で約7割まで回復。川合市長は「農業と観光のグリーンツーリズムを推進している。また、商業も発展しており、商工農の3つのバランスがいい」と地域の特色を紹介した。今回の電子クーポン利用加盟店には飲食店も入っていることから、「農産物のアピールもできる。観光だけではなく、他産業への波及効果を期待している。多くの事業者に加盟してほしい」と呼び掛けた。

 川越市のふるさと納税は22年度の実績が4.5億円と前年比70%増となっている。今回の導入による数値目標は設定していないが、「着実に伸ばしていきたい」とした。

 導入の経緯について、今回事業者支援を担うDMO川越の京野弘一理事長は「旅先納税は地域の稼ぐ力を引き出すと考えた」と市へ打診したことを明かした。サービス開始時点の電子ギフトが利用できる加盟事業者数は56事業者・76店舗で、飲食や宿泊、体験、物販など幅広くそろっている。

 10月には、ユネスコ無形文化遺産に登録されている「川越まつり」が控えていることから、「川越まつりに向けて、加盟店100店舗を目指す。観光協会などと協力し、SNSなどでプロモーションを展開していく」と語った。

 ギフティの森悟朗執行役員は「多くの資源を持ち、観光に最適な川越が関東で初の旅先納税導入地域になることは大きな意義を持つ」と述べた。また、川越への22年の観光客は半数以上が県外からとなっており、そのうち関東内は88%を占めることを紹介。「ふるさと納税全体の実施者の割合は44%が関東で、ふるさと納税に意欲があるのが関東の人。これは関東からの観光客が多い川越にとって、アドバンテージが大きい」と旅先納税と川越の親和性が高いことを示した。

 森執行役員によると、現在、旅先納税の導入を準備している自治体が多数あり、年内に導入自治体は60まで拡大する見込み。「25年には全自治体の15%である250自治体を目指す」と意気込んだ。

アジア太平洋12市場の旅行動向調査 国内外問わず旅行先は「日本」が人気 Klook調べ

2023年9月27日(水) 配信

旅行に関する意識調査(Klook調べ)

 訪日旅行・観光予約プラットフォームのKlook(イーサン・リン代表、香港)はこのほど、アジア太平洋地域の12市場で旅行に関する意識調査を行った。これによると、11市場の旅行先トップ3に日本がランクインしており、日本市場の84%が日本国内の旅行を予定していることから、旅行先として国内外問わず人気が高いことが分かった。

 調査は7月1(土)~14日(金)、マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・ベトナム・中国本土・香港・日本・韓国・台湾・オーストラリア・インドの計12市場で、18~40歳の男女2400人(各市場200人ずつ)を対象に行われた。

 インドを除く11市場で日本がトップ3に入り、全体の44%が次の旅行の目的地にしていることが分かった。同社は、訪日リピーターが多い台湾市場(76%)と香港市場(56%)に加え、韓国市場(51%)で日本旅行ブームが訪れた影響と分析している。「日本の全国各地に観光地があり、都市観光だけでなく温泉や自然、地元文化のある地方観光の人気が高まっている」(同社)ことが要因として挙げられる。

 また、旅行予算については、全体回答者の3人に1人が、次の旅行でアジアの平均月収である1069米㌦の2倍以上である2000米㌦以上の予算があると分かった。

 国内旅行が圧倒的に多い日本は、次の旅行の予算も過半数が1000㌦以下と、フィリピンと並び最も低い結果となった。

 一方で、中国と香港は予算1000㌦以下が10%となり、全体的に消費意欲が高い傾向にある。とくに中国は、予算3000㌦以上が6割、5000㌦以上が2割近くを占め、突出して高い消費意欲が伺えた。

 旅行先での体験について、全体の44%が「とてもお金をかけたい」と回答し、「ある程度お金をかけたい」の回答を含めると、体験への投資意欲のある人は85%にのぼった。

 さらに、ミレニアム世代やZ世代にとっては、「旅先で何をするか」という体験は、旅行を計画する際に重要視されるポイントとして、宿泊施設や航空券よりも「体験」に投資意欲を抱いている傾向があった。

 同社は、「Z世代旅行者にとってSNSは最も影響を与えるツールであり、目的地や体験を発見する際、検索エンジンや旅行ガイドよりも、SNSを利用する方が主流となっている」と分析。このなかでも、インスタグラムが最も影響力があり、全体の72%が同SNSを利用して旅行を計画していることが分かった。

多言語生成系AIチャットボット導入 20言語以上に対応 大阪観光局

2023年9月27日(水)配信

チャット形式で正確性の高い情報を提供

 大阪観光局(溝畑宏理事長)は10月16日(月)、運営する大阪公式観光情報サイト「OSAKA―INFO」に20言語以上に対応可能な生成系AIチャットボットを搭載する。これまで設置していたAIチャットボットを刷新し、大幅に機能拡充をはかる。

 新しく搭載するのは、Kotozna(後藤玄利社長、東京都港区)が、JTB(山北栄二郎社長、東京都品川区)と連携して提供する「Kotozna laMondo (コトツナラモンド)」。大阪観光局用にカスタマイズを施し、チャット形式で旅行者からの質問に自然な言葉で回答するという。

 天気などリアルタイムで更新される情報も、特定のWebサービスと連携することで回答できる。対応言語は20言語以上で、ブラウザ言語に応じて表示言語が自動で切り替わるため、旅行者側での言語設定は不要だ。

 「OSAKA―INFO」を中心とした大阪の観光情報を提供するWebサイトの情報をもとに回答するが、Webサイトの情報更新にあわせ、コトツナラモンドも自動更新される。

 コトツナラモンドは、OpenAI(米国)が開発したChatGPTの最新版「GPT―4」を活用する。生成系AIは人間のように自然な対応ができる一方で、個別の具体的な質問に対して、回答の正確性は必ずしも高くないという課題がある。コトツナは固有データベースの学習および独自プロンプトエンジニアリング技術で、正確で信頼性の高い情報提供を実現したという。

 今後、大阪観光局公式・観光アプリ「Discover Osaka」にも搭載予定のほか、レストランや送迎などの予約機能などを取り入れる計画だ。

ライドシェアについての意識調査 国内導入には「試験的・段階的に」求める声 KSI調べ

2023年9月27日(水) 配信

ライドシェアに関する意識調査(KSI Web調査より)

 パブリックアフェアーズ領域でコンサルティングを行う紀尾井町戦略研究所(KSI、別所直哉社長、東京都千代田区)はこのほど、ライドシェアに関する意識調査を行った。

 これによると、ライドシェアの解禁には、賛成が45%で、反対が33%だったことが分かった。国内での導入に対しては、「特区を作り試験的に行うべき」が21%、「観光地や過疎地域に限定するなど、段階的に進めるべき」が18%だった。

 タクシー運転手の減少や高齢化の解決策として、一般のドライバーが自家用車を使って有償で乗客を運ぶ「ライドシェア」解禁の議論が、政府・与党内で浮上していることを受け、Web調査を行った。

 ライドシェアについて、ある程度を含め内容を理解している人は51%。聞いたことがない人は18%だった。職業別に見ると、ある程度を含め理解できている人は、会社役員・団体役員が6割台で最多。

 また、海外でライドシェアサービスを利用したことがある人は5%だった。

 ライドシェアが国内に導入された場合、乗客として「利用したくない」「あまり利用したくない」が52%なのに対し、「利用したい」「ある程度は利用したい」が30%となった。

 なお、ライドシェアのドライバーに「なりたくない」「あまりなりたくない」が合わせて67%、「なりたい」「時間と条件が合えばなりたい」が14%だった。

 ライドシェア解禁で不安に思う点について、事故時の対応や補償が65%と最多になった(複数回答)。一方で、期待する点では、タクシーより低料金で利用できることが47%と一番多かった。

 ライドシェアが国内で受け入れられると思うかどうかでは、「思う」「ある程度思う」が43%、「受け入れられないと思う」「あまり受け入れられないと思う」が44%と、拮抗する結果になった。

 調査は9月21日(木)、全国の18歳以上の男女1000人に対し、オンラインで実施した。

世界を冒険したい”自称”若者を募集 Peachとpovoが航空券や通信代を支給

2023年9月27日(水) 配信

「世界青年電波隊員」キャンペーン

 ピーチ・アビエーションとKDDIが展開するオンライン専用通信ブランド「povo」はこのほど、世界を冒険したい「世界青年電波隊員」の募集を始めた。人生に刺激を求めている18歳以上の“自称”若者を募り、選ばれた3人に航空券と通信代、冒険代を支給するキャンペーン。

 応募者には、「絶対にこれをやり遂げたい!」という熱意と強い信念を期待する。求める人物像は①“自称”若者②冒険プランを持っている③己の不遇を時代のせいにしている④自分を偽って世渡りする毎日に飽き飽きしている⑤自分は、ここにいていいのだろうかと思っている⑥とりかく人生に「冒険」が足りないと思っている――の6項目。

 支給されるものは、Peachが就航する日本発着の国際線の往復航空券と海外で利用できるpovo2.0の通信手段、冒険プランに応じた最大30万円の冒険代。なお、日本発着以外の交通手段は自由。

 募集期間は10月31日(火)の午後11:59まで。詳細やエントリーはキャンペーンサイトから。

10月の行事振替休日は子供無料に! 箱根小涌園ユネッサン

2023年9月27日(水) 配信

10月は「ハロウィンカボチャ風呂」も実施

 温泉施設の箱根小涌園ユネッサン(松山元信支配人、神奈川県・箱根町)は、10月中に学校行事で振替休日となる月曜日(祝日にあたる10月9日は10日の火曜日)に、子供(3歳~小学生)を対象に「秋の振替休日はお子様“無料”」キャンペーンを実施する。

 同施設は今年の7月に開業以来、最大規模のリニューアルを実施しており、初の流れるプール「ボザッピィリバー」が誕生している。10月は運動会をはじめ、学校行事が多いことから、行事を頑張った子供たちに新しいプールを楽しんでもらおうと、水着で遊べる温泉「ユネッサン」エリアの入場料を無料とする。利用には、休日に学校行事があったことが分かる、ちらしやしおりの提示が必要。

 また、10月1日(日)~31日(火)の期間中は、本物の巨大カボチャを使用した「ハロウィンカボチャ風呂」を開催している。水着でハロウィン気分を楽しめるように、屋外エリアの「超絶景 展望露天風呂」で実施する。エリア内には周囲1.4メートル、高さ60センチほどの超巨大おばけカボチャを用意し、重さ当てゲームを行う。100g単位で重さを当てられた人には抽選でユネッサンペア招待券や「箱根ホテル小涌園」ペア宿泊券など豪華景品をプレゼントするという。

JTB、クルーズ旅行を販売 「お買い物チャンネルQVC」で 9月29日正午放送から

2023年9月26日(火) 配信

(写真左から)MSCベリッシマ、海側バルコニー付き船室(イメージ)

 JTB(山北栄二郎社長)は、テレビショッピングを中心としたマルチプラットフォーム通販企業のQVCジャパン(伊藤淳史CEO、千葉県千葉市)のテレビショッピング番組を通じて、旅行商品の販売を始める。

 第1弾として、JTBがチャーターする「MSCベリッシマで航く 年末年始ニューイヤー グアム・サイパンクルーズ9日間」の旅に、QVC視聴者限定の特別企画をアレンジし、9月29日(金)正午放送から売り出す。

 旅行期間は12月30日(土)~2024年1月7日(日)。当日は、横浜港を出発後に船内で年越しカウントダウンパーティを開き、新年を迎えたのちに、1月3日(水)にグアム、4日(木)にサイパンに寄港し、7日(日)に横浜港へ帰着する。

 旅行代金は1室2人利用で26万9998円からで、港湾諸税4万4000円が別途必要。代金には、船内のほとんどの施設利用、食事、イベントなどが含まれる。QVC会員の特典として、ドリンクパッケージや1人55ドルのオンボード・クレジット、船内チップ付き。

「大人の親子旅」ツアーを販売 ジャルパック×東急ホテルズ

2023年9月26日(火) 配信

京都朝活プラン「利き茶体験」

 ジャルパック(平井登社長、東京都品川区)はこのほど、東急ホテルズ&リゾーツ(村井淳社長、東京都渋谷区)と「大人の親子旅」ツアーを売り出した。体力に少し不安のある親世代が旅を諦めずに、娘や息子世代と旅を楽しんでほしいという想いを込めた、高齢者に配慮した旅行商品。

 両社の女性活躍プロジェクトのメンバーが、旅の課題を女性目線で話し合い、「高齢の親が迷惑を掛けるからと旅行を遠慮している」「働き盛りの子世代が忙しくてなかなか企画できない」という意見を反映。事前相談窓口や、「朝活プラン」、荷物宅配サービスなどを盛り込んだ。朝活は地域ごとに「金箔張り体験」や「利き茶体験」などを用意する。

 ツアー形態はJALダイナミックパッケージで、設定期間は2023年10月1日(日)~24年3月31日(日)。設定ホテルは、ザ・キャピトルホテル 東急と金沢東急ホテル 、THE HOTEL HIGASHIYAMA by Kyoto Tokyu Hotel 、大阪エクセルホテル東急、松江エクセルホテル東急。