『いい旅館にしよう!』

いい旅館にしよう!

『いい旅館にしよう!』

対談者・内藤 耕、コーディネーター・増田 剛
定価:1冊 1,980円(税込)
送料:実費(1部430円)
仕様:四文判232ページ
発売日:2014年7月1日 初版


<内容紹介>
 「いい旅館にしよう!」の対談シリーズは、旬刊旅行新聞紙上で2012年3月21日号から2013年9月1日まで、15人の旅館・ホテル経営者が登場し、工学博士でサービス産業革新推進機構代表理事の内藤耕氏との対談スタイルで掲載していった人気シリーズ。読者の声を受け、書籍化された。

 ここに登場する経営者の多くは、最初は失敗ばかりで何をやっても上手くいかず、さまざまな試行錯誤を繰り返すなかで、自分の目指す宿を作り上げていった方々である。
 次世代の旅館文化を担う若きリーダーたちの「バイブル」として、ロングセラーを続けている。
 本書に登場する経営者は次の各氏。

「時音の宿 湯主一條」代表取締役 一條一平氏(宮城県・鎌先温泉)
「向瀧」代表取締役 平田裕一氏(福島県・会津東山温泉)
「熱川プリンスホテル」代表取締役 嶋田愼一朗氏(静岡県・熱川温泉)
「一の湯」代表取締役 小川晴也氏(神奈川県・箱根搭ノ沢温泉)
「天空の森」主人 田島健夫氏(鹿児島県・南きりしま温泉)
「湯元舘」代表取締役会長 針谷了氏(滋賀県・おごと温泉)
「網元の宿ろくや」代表取締役 渡邉丈宏氏(千葉県・岩井湯元温泉)
「加賀屋」代表取締役相談役 小田禎彦氏(石川県・和倉温泉)
「鶴雅グループ」代表取締役社長 大西雅之氏(北海道・阿寒湖温泉)
「越後湯澤 HATAGO井仙」代表取締役 井口智裕氏(新潟県・越後湯沢温泉)
「ホテルナンカイ倉敷」代表取締役 田中安彦氏、支配人 田中正子氏(岡山県倉敷市水島)
「城崎山本屋」代表取締役 高宮浩之氏(兵庫県・城崎温泉)
「里海邸 大洗金波楼本邸」主人 石井盛志氏(茨城県・大洗町)
「割烹の宿 美鈴」主人 中野博樹氏(三重県・紀伊長島)
「ホテル風早」代表取締役 武内眞司氏(大分県日田市)


『旅行業界におけるクレーマーの意義に関する社会学的一考察』

旅行業界におけるクレーマーの意義に関する社会学的一考察

『旅行業界におけるクレーマーの意義に関する社会学的一考察』

 著者:奥野 圭太朗
 定価:1冊 935円(税込)
 送料:実費(1部320円)
 販売元:㈱旅行新聞新社
 仕様:A5判76ページ
 発売日:2012年11月25日 初版発行


<内容紹介>
 ■現場担当者には、息が詰まるような緊迫したシーンが個別事例として提示

 奥野圭太朗氏は「本来のクレーマーとは、レストランやホテルなどの対象を、より良いものにしていこうとする『崇高な意志』のもとに、自らが犠牲になり、“嫌がられるのも覚悟で”問題点を指摘する客を指す」と定義。本書では、奥野氏自らが「本来のクレーマー」となって、ホテルや航空会社、ガイドなどの具体例を挙げながら検証を続けていく……。

 旅館やホテル、旅行会社、航空会社、さらには民間会社だけではなく行政機関にも参考になる事例が満載!
 学術的な研究としても活用できます。

 ※「旅行業界におけるクレーマーの意義に関する社会学的一考察」は、旬刊旅行新聞で2012年2月21日号から9月21日号まで連載していたものを書籍化しました。


『2025年1月17日 100選発表号』

『2025年1月17日 100選発表号』

定価:1冊 550円(税込)
送料:実費(1部320円)
仕様:A4判16ページ
【ご案内】
こちらの冊子は2024年12月発表のランキングをもとにしたものです。


<内容紹介>
 旅行新聞新社が主催し、国土交通省ならびに観光庁、一般社団法人全国旅行業協会(ANTA)、一般社団法人日本旅行業協会(JATA)が後援する「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」をはじめ、旅行の“プロ”である全国の旅行会社の投票により、選考審査委員会を経て選定される各表彰の入選施設と、各賞受賞者の一覧を掲載。旅行新聞の付録冊子として、毎年1月に開かれる表彰式に合わせて発行される。

 本冊子で紹介されている各表彰事業は次の通り。

・第50回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」
・第45回「プロが選ぶ観光・食事、土産物施設100選」
・第34回「プロが選ぶ優良観光バス30選」
・第8回「プロが選ぶ水上観光船30選」
・第36回「選考審査委員特別賞 日本の小宿」


『プロが選んだ日本のホテル・旅館100選&日本の小宿』

『プロが選んだ日本のホテル・旅館100選&日本の小宿』

定価:1冊 2,200円(税込)
送料:実費(1部430円)
販売元:自由国民社
仕様:A4判変形、オールカラー120ページ
発売日:2025年8月5日 初版発行
【ご案内】
こちらの書籍は2024年12月発表のランキングをもとにしたものです。


 書籍は旅行新聞新社が旅行会社からの投票を基に、選考審査委員会の審査を経て選定される「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」と「日本の小宿」を毎年12月に発表。入選した施設が全国のエリアごとに掲載されている。

<内容紹介>
 26年度版は2024年12月に発表した「第50回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」の入選施設と、選考審査委員特別賞「日本の小宿」を受賞した歴代の宿など73軒を掲載。もてなしや料理、施設、企画などの部門ですぐれた評価を受けた各施設の魅力を文章とカラー写真で紹介しています。
 さらに、旅行新聞新社が事務局を務める「ピンクリボンのお宿ネットワーク」加盟施設には、ロゴマークを付けています。
 巻末には「総合100選」のほか「もてなし」「料理」「施設」「企画」の各部門の入選施設を一覧表で掲載。旅行の際の宿選びに役立つ1冊として、定評を得ています。


『観光地特集』

旬刊旅行新聞

『観光地特集』

定価:1部 550円(税込)
送料:実費(1部210円)
仕様:新聞(タブロイド判) 12―40ページ

※ご注文いただけるのは発行より過去1年間分となります。
※発行号によっては、品切れの場合もあります。

その他:下の紙面を発行しております。ご注文時に特集名をご指定下さい。
 ・東北特集(青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県)
 ・北関東特集(群馬県・栃木県・茨城県)
 ・信州特集(長野県)
 ・北陸特集(富山県・石川県・福井県)
 ・中部特集(愛知県・岐阜県・三重県)
 ・山陰特集(鳥取県・島根県・兵庫、山口県の一部)
 ・九州特集(福岡県・佐賀県・長崎県・熊本県・大分県・宮崎県・鹿児島県)


<内容紹介>
 旬刊旅行新聞は、日本各地の話題や、おすすめ情報を紹介する臨時増刊号の「観光地特集」を企画特集として発行。
 全国の主要な観光地を現地取材によって、専門紙ならではの先取りした旅情報をお届けしています。各エリアの大型・広域キャンペーン特集や、高速道路などの開通をはじめ、空港、鉄道の話題など、最新観光情報を紹介します。


『旅行新聞』

旬刊旅行新聞

『旅行新聞』

定価:1部 1650円(税込)
送料:実費(1部270円)
仕様:新聞(ブランケット判)8―24ページ
※ご注文いただけるのは発行より過去1年間分となります。
※発行号によっては、品切れの場合もあります。


 1975(昭和50)年の創刊以来、現在まで一貫して旅行業界のオピニオンリーダーを目指して発行を続けています。
 全国的な視野から最新情報を的確に発信し、タイムリーな問題の分析と解説を提供する唯一の業界専門紙として、高い評価を得ています。現在は32,000部。高速輪転印刷により、大判8―24ページの体裁をとっています。
 購読者は旅行会社をメインに、ホテル・旅館、官公庁、観光関係団体、交通機関、ドライブイン、観光施設、大学・シンクタンクなど学術関係、観光関連メーカーなど幅広い業種からご愛読いただいております。

<内容紹介>
・1面には旬刊旅行新聞独自の取材で、毎号「特集企画」を掲載。
・旬なテーマを深堀し、分かりやすく紹介します。
・さまざまな観光業界の動向やデータを掲載しており、資料としてもご活用できます。
・関西支社が地域密着型の情報を発信し報います。
・台湾の観光業界専門誌「TTN旅報」、フランスの日本専門誌「ZOOM JAPON」と提携しており、ワールドワイドな情報も掲載しています。


No.471 2018年度観光関係予算概算要求、総額16%増の298億円に

2018年度観光関係予算概算要求、総額16%増の298億円に

観光庁は2018年度予算の概算要求で、東北の復興枠も含め総額で前年度予算比16.0%増の298億300万円を要求した。18年度は(1)訪日プロモーションの抜本改革と観光産業の基幹産業化(2)「楽しい国 日本」の実現に向けた観光資源の開拓・魅力向上(3)世界最高水準の快適な旅行環境の実現――の3つを柱に、一般会計の要求額は、17年度の316億2800万円に次ぐ、過去2番目に大きい額となった。

【松本 彩】

訪日PRの抜本改革

「訪日プロモーションの抜本改革と観光産業の基幹産業化」に前年度予算比30・0%増の121億5500万円を要求。一般会計の3本柱のなかで最も大きい要求額となった。

内訳として、「訪日プロモーションの抜本改革」に同29・0%増の111億8100万円、「MICE誘致の促進」に同10・0%増の2億2千万円、「観光産業における人材育成事業」に同5・0%増の3億8900万円、「通訳ガイド制度の充実・強化」に同36・0%増の4千万円、「健全な民泊サービスの普及」に同76・0%増の1億2400万円を計上。また、観光地の宿泊施設の連携を強化し、生産性向上に向けたモデル事業を実施する「宿泊施設を核とした地域の活性化促進事業」に新たに2億円を計上する。

インバウンド戦略

2020年に訪日外国人旅行者数4千万人、訪日外国人旅行消費額8兆円の目標を達成するためには、欧米豪市場など訪日インバウンドの成長が見込まれる市場からの誘客をはかることが必要であるとされている。しかし訪日外国人旅行者の地域別の割合を見ると、アジア諸国が全体の84%を占めており、欧米豪諸国は全体の12%程度だ。

欧米豪諸国からの誘客をはかるための具体的な施策として、広告や旅行博出展などの一般的なプロモーション方法では訴求しにくい訪日無関心層をターゲットに、「訪日グローバルキャンペーン」を本格的に実施する。重点20市場からのさらなる誘客を実現するため、デジタルマーケティングを本格的に導入。SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)などを効果的に活用し、国別戦略に基づくきめ細やかな市場別プロモーションを徹底していく。…

 

※ 詳細は本紙1682号または9月15日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

そこに住む人々の営みの力 ― 旅人を温かく包み込み、癒しの効果を

 旅の素晴らしいところは、束の間でも、緊張した、あるいは退屈した日常生活から離れることができることだ。

 けれど、日常生活から離れることは、そう簡単ではない。大きなエネルギーが必要である。心や体が本当に疲れきっているときには、旅に出ようという気分にさえならない。

 「疲れたから旅に出たいな」という言葉をよく耳にするし、自分もしばしば口にする。しかし、旅への欲求の強さは、エネルギー残量が多いことなのだと、最近感じている。放出すべきパワーの出力系統のつながりが悪く、加熱している状態をイメージする。

 旅はそのような蓄積されたパワーを一瞬にして開放する力を持っている。圧倒的な景色と、自分の内的なエネルギーとのパワーバランスが拮抗した瞬間、得も言われぬ快感を覚える。

 一方、物事をじっくりと考えたいために、旅への欲求が高まることもある。

 何かを忘れ去りたいときには、美しく強烈な風景は効果的だが、ぼんやりと考え事をするには、実は、ありふれた長閑な風景がぴったりなのだ。自分の心理状態によって浸りたい旅先の風景も変わってくるのが面白い。

 旅先の宿も、眺めが良い部屋は人気が高いし、料金も高い。

 旅館やホテルは、景勝地に建っていることが多いので、「ぜひ当館にお越しいただき、秋の湖に映える紅葉を存分にご覧になって、くつろぎの時間を……」などと旅情を誘う。

 だけど、特筆すべき景観を持たない旅館やホテルもたくさんある。そのような宿は、「板前が腕をふるって美味しい料理を提供します」「心からのおもてなしを堪能してください」といったように、旅人を迎え入れる工夫や努力をされている。カーテンを開き、窓から見える景色には、大海原も、雄大な山々もない。ありふれた雑木林だが、それが心落ち着くことがある。

 私はクルマの免許を取った21歳から、とくに目的地もなくドライブをするのが好きだった。当時は、安アパートの一室に住んでいたので、当然クルマもない。だから、アルバイトをしてそのお金でレンタカーを借りた。そして、ひたすら走り続けるのである。その当時走った道は、今でも記憶に残っている。

 岐阜県の細い国道や、栃木県の古い街並みなども印象的だった。別に取り立てて有名な場所ではない。通り過ぎただけだ。それら小さな町の名前すらも覚えていない。ただ、ゆっくりと流れる景色を眺めながら、考え事をしていた。

 今よりもずっと若く、日本のほとんどの町は、初めて訪れる場所で、旅の良さに気づいた時期でもあった。

 先日、取材で福島県を訪れた。道すがら、どこにでもあるような小さな町をクルマの助手席で眺めていると、なんとなく癒されていくのを感じた。田んぼが広がり、民家と崩れそうな納屋が並び、犬が吠え、老人がゆっくり自転車であぜ道を走るような道。

 私はそのとき、ふと気づいた。綺麗な景色が続くが渋滞する有名観光ルートよりも、どこにでもある長閑な道に心魅かれる理由を。それらの道には、そこに住む人々の営みのパワーが微量に放出しており、強い主張もせず、旅人を温かく包み込み、“癒し”の効果を与えてくれるのだ。

(編集長・増田 剛)

人と物 「かけもち」へ、貨客混載で手ぶら観光も

 貨客混載の動きが本格化する。これまでバスは人、トラックは荷物の運送に特化してきた。ただ運送業界の危機的な人手不足などを踏まえ、9月1日から規制を緩和。国は一定条件下でバスは荷物を、トラックは人の運送を「かけもち」できるようにした。生産性の向上とともに、過疎地域における人や物の流れを効率化。観光の観点からも手ぶら観光の推進などに期待がかかる。貨客混載を呼び水に地域の人流・物流の再起を目指す。

 ヤマト運輸と宮崎交通では早くから取り組んできた。2015年10月から宮崎県の西都市―西米良村、16年6月から延岡市―高千穂町、日向市―諸塚村とエリアを広げ、3路線で人と物を運ぶ貨客混載のサービスを提供している。

 物流を効率化することで、ドライバーの地域滞在時間も増え、集荷の締切時間が延びる。地域住民へのサービス向上につながり「お客様からも好評いただいている」(ヤマト運送)という。

 一方、訪日外国人の受入体制の整備に向けた実験も進む。

 中部運輸局と北陸信越運輸局は8月28日、貨客混載を活用した手ぶら観光サービスの実証実験を開始した。外国人旅行者に人気の高山の古い町や、上高地、松本城などが多くある高山―松本間を走る高速バスで行う。

 これまでは「コインロッカーなどが不足し、大きな荷物を持っての移動が大きな負担になっていた」(中部運輸局)と、旺盛な訪日外国人旅行者に対応しきれていなかった。

 実験では高山・松本内のホテルで荷物を受け付ける。その後、バスの車庫で積み替えを行って、貨客混載で輸送する。到着地の車庫で荷物を積み替えて、ホテルに届ける。

 外国人旅行者は荷物を預けたまま手ぶらで観光でき、ホテルに着けば荷物を受け取ることができる。従来、手荷物は翌日配送だったが、当日配送が可能となる。

 今後は他地域や他区間のサービス導入を進めていく予定。さらに宿泊施設間の配送だけではなく「バスターミナルや、手ぶら観光カウンターでの取り扱いも視野に検討する」(同局)としている。

 現在、人口減少に伴う輸送需要の減少が著しい。日本バス協会によれば15年で全国の2千を超える乗合バス事業者のうち、7割が赤字となっている。

 過疎地域などで人流・物流サービスの持続可能性の確保が求められるなか、規制緩和で市場に活気を取り戻す。

【平綿 裕一】

抜き打ちで覆面調査、法令違反は国が監査へ

 国土交通省はこのほど、貸切バス事業者に抜き打ちで覆面の添乗調査を行うと発表した。現場でなければ分からない法令遵守状況を把握する。法令違反の疑いがあれば後日国が監査する。これまで営業所や街頭監査をしていたが、さらなる輸送の安全確保状況の確認を徹底していく。日ごろの業務から未然に事故につながる原因を摘み取る。

 調査対象者は貸切バス事業者で「無通告により実施する」(同省)としている。実施は随時行っていく考え。調査項目は(1)休憩時間の確保(2)シートベルトの装着(3)交換運転手の配置(4)危険運転の有無(5)車内及び車外表示――などと公表している。