オリオンツアー、伊豆・小笠原諸島ウェブサイト一新 魅力をビジュアルで紹介

2025年6月5日(木) 配信

 オリオンツアー(浅見和晶社長、東京都中央区)はこのほど、「伊豆諸島&小笠原諸島の旅」専門予約サイトをリニューアルした。旅行客の増加に向けて、各島の雰囲気をより直感的に感じてもらえるよう、各島の魅力を写真や地図でビジュアルで紹介。

 同サイトでは風景や宿泊施設、アクティビティを写真とマップ付きで掲載。現地を訪れたスタッフの体験談も公開し、各島への旅の魅力を訴求する。島への旅客船を運航する東海汽船の乗船券と宿泊がセットになった商品などお得なプランもそろえている。

東武日光駅、日本酒サーバー設置 地酒提供を8月31日まで

2025年6月5日(木) 配信

駅構内のカフェにコイン式日本酒サーバーを設置

 東武鉄道(東京都墨田区)と金谷ホテル(栃木県日光市)は5月30日(金)、東武日光駅構内のカフェ「ザ・金谷テラス」にコイン式日本酒サーバーを設置した。8月31日(日)までの期間限定で、列車の待ち時間などに栃木県の地酒を気軽に楽しめるサービスを行っている。

 同サービスは、ザ・金谷テラスのカウンターでコイン(3枚セット1200円)を購入すると利用できる。日本酒サーバーのコイン投入口にコイン1枚を投入し、注ぎ口の下に専用のカップを添え、好みの日本酒のボタンを押すと注がれる。

 提供する日本酒は、①きざけ日光誉(渡邊佐平商店・日光市)②清酒日光路(片山酒造・同)③車窓(小林醸造・鹿沼市)④天鷹(天鷹酒造・大田原市)――を予定。

 ザ・金谷テラスは、金谷ホテルの味を気軽に味わえるスポットとして、同駅構内で喫茶などを営業している。今回、栃木県の地酒の提供を始めることで、沿線地域とのつながりを深め、新たな需要の喚起や満足度の向上を目指したい考えだ。

 営業時間は午前9時30分~正午、午後1時~4時30分(季節により変更あり)。

北海道レンタカー乗り捨てが0円 ANAトラベラーズで10月31日まで

2025年6月5日(木) 配信

北海道のレンタカーがお得に

 ANA X(神田真也社長、東京都中央区)は6月4日(水)から、ANAトラベラーズで「北海道レンタカー乗り捨て料金0円キャンペーン」を開始した。新千歳空港でレンタカーを借り、道内のほかの空港で返却すると通常最大で1万7600円かかる乗り捨て料金が無料になる。10月31日(金)までの期間限定で、ダイナミックパッケージとレンタカー単品も対象になる。

 北海道旅行で、札幌だけではなく函館や富良野など道内の人気観光スポットを訪れる際に、行きと帰りで利用空港を分け、観光地に近い空港でレンタカーを返却することで効率よく観光を楽しむことができる。

 一方で、現実には北海道の玄関口である新千歳空港にレンタカーの返却が集中する傾向にある。そこで同社は今回のCPを通し、新千歳に集中した車両の道内他空港への回送コストの削減やレンタカー利用機会損失の解消を目指す。行動範囲の拡大で、千歳・札幌以外の地域への訪問機会と、滞在日数の増加による経済効果にもつなげたい考え。

 同CPは、国土交通省が推進する2025年度「日本版MaaS推進・支援事業」に選定された取り組みの一環。同社は、北海道エリアの「飛行機とレンタカーを組み合わせた旅行パッケージの訴求方法の構築と有効性検証」の実施事業者として採択されている。

阪急交通社と福島県が包括連携協定結ぶ 震災復興や地域の魅力発信へ

2025年6月5日(木) 配信

酒井淳社長(左)、内堀雅雄知事

 阪急交通社(酒井淳社長、大阪府大阪市)は6月2日(月)、福島県(内堀雅雄知事)と包括連携協定を結んだ。両者は、地域のさまざまな課題に迅速かつ的確に対応し、東日本大震災からの復興や観光振興、地域の魅力発信などを目指す。

 具体的には、福島県で行われている、スタディーツアープログラムの「ホープツーリズム」や、県の観光素材を生かした旅行商品を開発し、阪急交通社の販売ネットワークを活用して誘客促進をはかる。教育機関や観光事業者と連携し、観光人材の育成に努め、観光客の受け入れ体制整備に協力する。

 旅行関連事業以外では、県産の農林水産物など物産の販売促進を進めるほか、災害時や感染症などが発生した場合は、現場対応や支援を行う。

 連携事項は次の6項目。①東日本大震災からの復興に関すること②観光振興に関すること③地域の魅力発信に関すること④観光人材の育成・確保に関すること⑤災害・感染症対策に関すること⑥そのほか、地域の活性化などに関すること――。

九州産交バスと産交バス、平日限定のバス運転士採用へ 働き方を選択可能にし人材獲得へ

2025年6月5日(木) 配信

 九州産交バス(岩﨑司晃社長、熊本県熊本市)と産交バス(小栁亮社長、熊本県熊本市)は6月1日(日)から、平日に限定して正社員として働くバス運転職の採用を始めた。求職者へライフスタイルに合わせた働き方を選択できるようにすることで、バス運転士の人材獲得をはかる。

 同職種の労働時間は1日7時間40分。土日・祝が休みで、年間休日数は119日。賃金は月額18万9000円に各種手当が支給される。賞与は従来の正社員と同様となる。募集人数は若干名。

委員会を設置し運営体制の強化はかる OTOA、25年度総会開き大畑会長を再任

2025年6月5日(木) 配信

大畑貴彦会長

 日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA、大畑貴彦会長、正会員104社)は6月4日(水)、東京都内で2025年度通常総会を開き、任期満了に伴う役員改選で、大畑会長を再任した。今期は3~4つの委員会を立ち上げる予定で、ツアーオペレーター業の将来像を検討し、運営体制の強化をはかる。財務状況が年々厳しくなっているなか、今回は26年度からの年会費値上げを決定したほか、引き続きインバウンド事業者へOTOA賛助会員への加入促進をはかり、財政基盤の安定化につなげていく。

 24年の日本人海外旅行者数は19年の6割強、約1300万人となるなか、大畑会長は「1300万人のうち、何パーセントを既存の旅行会社が扱ったのか、そのうち我われの仕事になったのはどれくらいなのか、考えていかなければならない。海外旅行促進のための議論には、海外旅行を担っているオペレーターの我われも入るべきだ」とし、今後はOTOAの存在感をよりアピールしていく方針を語った。

 政府や日本旅行業協会(JATA)が3月から海外旅行喚起策「もっと海外へ!」を展開しているが、「即効性のある施策の検討や、具体的にいつまでに何を実現すべきかのマイルストーンの提示が必要ではないか」とし、スピード感と合わせて、長期的な取り組みが重要との認識を示した。

(左から)遠藤洋二専務理事、櫻井隆文副会長、大畑貴彦会長、荒金孝光副会長

 他方、今回の役員改選では現役員体制が長期にわたることから、役員の立候補者を募ったが、応募はなかったという。大畑会長は「我われ役員は無償で自分の時間を割いて、OTOAの業務を行っている」とし、「将来の事業継続には今が一番大切なとき。どう業界を変えていけるのか、皆さんと一緒に取り組んでいきたい。叱咤激励など意見を寄せてほしい」と会員へ積極的な参加を呼び掛けた。

 役員は14人全員が続投となったが、一部役職の変更があり、新副会長にミキ・ツーリスト取締役執行役員の櫻井隆文氏が就任した。櫻井副会長は将来を見据え、「海外旅行を軌道に乗せるには一致団結していかなければらない」と力を込めた。

 22~24年度は事業者間取引適正化に向け、会員にアンケートを実施。結果はJATA側に要望書として提出しているが、24年度はJATA会長名でJATA会員への周知が行われるなど、取り組みが前進した。OTOA会員からは、旅行会社からの支払いが早期化しているなど成果報告があり、引き続き今年度もアンケートを実施し、注力する。大畑会長は「例えしつこいと思われても、訴え続ける。継続していくことが重要だ」と強調した。

 また、昨年のバス事故を契機に大手旅行会社がOTOA会員に求める、使用バスの安全運行に関する調査について、バス会社の負担を軽減しながら今後も安全な海外観光バスを安定的に確保するため、OTOA会員共通の「安全運行調査票フォーマット」を導入する。フォーマットを業界全体のスタンダードとして確立するため、周知と利用促進をはかっていく。

鉄印帳の台湾版を発売、6月9日から日本と台湾で

2025年6月5日(木) 配信

「台鉄 鉄印帳」の表紙(左)と鉄印を貼ったイメージ

 旅行読売出版社は、台湾の国営台湾鉄路(台鉄)と協業し、鉄印帳の台湾版「台鉄 鉄印帳」を6月9日(月)から日本と台湾で売り出す。

 鉄印帳は「御朱印帳の鉄道版」として、2020年7月から鉄道利用の促進や沿線地域の活性化、鉄道会社の新しい収入源を目的に、第三セクター鉄道等協議会に加盟する40の鉄道会社が始めたもの。台湾には御朱印帳の文化はないが、台鉄は鉄道文化の新しい体験として、鉄路節(台湾の鉄道記念日)にあたる6月9日(月)から開始する。

 鉄印は台鉄が指定する20の駅で配布する。鉄印帳を購入し、各駅の窓口で当日有効な各種切符などと共に提示することで各駅の鉄印がもらえる。これを鉄印帳に貼っていき、一定数集めると台鉄のオリジナルグッズ(数量限定)がもらえる。

 台鉄には日本製の旧型客車のほか、古い駅舎や鉄道施設が残っており、ノスタルジックな鉄道旅が楽しめる。また、20の駅をまわると台湾を一周するため、台湾各地の魅力も感じられるという。今後、親会社である読売旅行では「台鉄 鉄印帳」付きのツアー商品を販売する予定。

 「台鉄 鉄印帳」は縦160ミリ×横115ミリ、中面24ページ(20駅印字)。日本では税込2200円で、旅行読売出版社ヤフーショッピング店で販売する。

【成田国際空港(NAA)】役員人事 (6月20日)

2025年6月5日(木) 配信

 成田国際空港会社(NAA)は、6月20日(金)の株主総会以降に予定する取締役・監査役の体制を発表した。新体制は次の通り。

【代表取締役社長】

 (損保ジャパン顧問)藤井直樹

【代表取締役副社長】

 社長補佐・社長特命事項(専務取締役)玉木康彦

【専務取締役】

 社長特命事項(取締役兼管理部門長)関恒明

【取締役】

 空港運用部門長(取締役兼整備部門長)川瀬仁夫

 営業部門長(上席執行役員兼営業部門長)神﨑俊明

 共生・用地部門長(上席執行役員兼共生・用地部門副部門長)江邨孝夫

 甲斐順子

 (千葉銀行取締役専務執行役員)淡路睦

【常勤監査役】

 (国土交通省運輸安全委員会事務局総務課長)渋武容

  鎌形悦弘

  (SOMPOリスクマネジメント副社長)大田徹哉

【監査役】 

 酒井博

【退任】

 代表取締役社長 田村明比古(相談役に就任予定)

 代表取締役副社長 長谷川芳幸(関連会社役員に就任予定)

 常務取締役 岩澤弘(関連会社役員に就任予定)

 取締役 宮本秀晴(関連会社役員に就任予定)

 取締役 名和振平

 常勤監査役 榎本通也

 常勤監査役 村田徹

HIS、8月「海鮮バイキング いろは」2号店 東京ドームシティで約100種類の料理用意

2025年6月5日(木) 配信

店内のイメージ

 エイチ・アイ・エス(HIS、矢田素史社長)は8月5日(火)、「海鮮バイキング いろは東京ドームシティ ミーツポート店」をオープンする。海鮮バイキング いろはの2号店となる。

 同社は2024年2月、豊洲市場場外にある豊洲 千客万来(東京都江東区)に海鮮バイキング いろはを開業。25年5月末までに約10万人が利用した。

 東京ドームシティ ミーツポート店は、東京ドームシティ内にある商業施設MEETS PORT(ミーツポート)の5階にオープン。店内には、約2億5000万年前に島根県・隠岐の島で生成されインテリア素材として活用されている岩石「隠岐片麻岩」を随所に取り入れ、黒を基調としたシックでラグジュアリーな空間に仕上げた。一面ガラス張りで、すべての席で東京ドーム周辺を観賞しながら、食事を堪能できる。席数は84席で、団体も受け入れる。

 料理については、ライブキッチンを充実させ、オーダーメニューとして新鮮な活アワビや手長エビなどの炉端焼きのほか、豊洲市場から仕入れた国産生本マグロの寿司などを提供。全約100種類の料理を用意する。バーカウンターも設置し、国産ウイスキーやカクテル、ワインも注文できるプランも売り出す。

 同店での食事と、近隣の東京ドームや東京ドームシティ アトラクションズのほか、吉本興業グループが運営し、演劇や演芸などを披露するIMM THEATERなどの施設を組み合わせた商品の販売を予定している。

JTB、富裕層向け新サイト 希少な着地型体験を販売

2025年6月5日(木) 配信

ティザーサイトイメージ

 JTBはこのほど、世界中の富裕層向けに希少性の高い着地型体験コンテンツを販売する新たなサイト「anyBOUND」を、2025年秋に立ち上げると発表した。これに先駆け、サービス全体の紹介と特典の付く事前登録フォームを実装したティザーサイトを公開した。

 新サイトを通して、世界発・世界着で人流を創出し、日本国内ではインバウンド市場の強化に向けて、地方自治体やDMO、企業などと日本文化の新たな価値を掘り起こし、日本の文化や経済の活性化を目指す方針だ。

 同サイトは、ブロックチェーンを軸に事業支援を手掛けるLEAPS社と、Web3事業を手掛けるPacific Meta社と共同で展開する。これによって、ブロックチェーンの技術を利用した暗号通貨決済やNFTの販売なども行っていく。

 JTBは日本人の国内や海外旅行、外国人の訪日旅行などの方向が決まったサービス形態ではなく、発着の縛りがない、主に現地集合・現地解散とした旅行商品の販売を検討・企画している。また、前後の移動手段や現地の交通手段・宿泊などのオーダーメイド販売、旅や体験に限らない世界中にある希少コンテンツや、酒樽の権利販売なども含めた企画・開発なども取り組みたい考えだ。