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77%が「キャンピングカーは感染防止に有用」 「テレワーク」の回答も 日本RV協会

2020年9月9日(水) 配信

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 日本RV協会(降籏貴史会長)はこのほど、キャンピングカーを持つユーザーと興味を持っている人に対し、「緊急事態宣言下におけるキャンピングカーの利用方法」のアンケートを行ったところ、「テレワーク」、「自宅キャンプ」との回答が得られた。くるま旅において、「新型コロナウイルス感染防止に有用」の回答もあり、旅行・観光業への業績回復には「キャンピングカーが有用」が77%と、期待が寄せられている。【馬場 遥】

 

調査結果

 同調査は、6月18日(木)~7月17日(金)の期間で、全国の日本RV協会ホームページ閲覧者に、Webアンケートを行った。

 この結果、キャンピングカーの所有率は88・5%だった。国内キャンピングカーの所有台数は2018年に11万2500台だったが、翌19年では11万9400台と純増した。

 調査内で「キャンピングカーを所有している」と答えた人のうち、緊急事態宣言が発令されてから「キャンピングカーを使った」と答えた人は78・6%だった。

 利用方法は、「メンテナンスをした」(41・5%)が最も多かった。

 「車両を動かさず、車内で過ごした」人も17・9%みられたほか、「リモートワーク」、「テレワークに使用した」など、仕事に関する自由回答が多く寄せられた。

 同協会は、「アウトドアレジャーのツールとしてだけではなく、集中できる在宅勤務の場所としても今後注目が集まる」と予想する。

 新型コロナ感染拡大による緊急事態宣言の発令でキャンピングカー自体に対する考え方が「変わった」と答えた人は85・0%。そのなかで、「移動のツール、旅の休憩、宿泊場所として大変に便利」とポジティブな回答が多かった。

 キャンピングカーでの旅・観光は「3密を避けられる」が88・5%と回答率が非常に高かった。

感染拡大の打撃を受けた観光・旅行・飲食業などの業績回復を見込み、7月22日(水)からGo Toトラベルキャンペーンが実施されたことにも触れ、「キャンピングカーでの旅行は、業績回復に寄与するか」の質問を行ったところ、「はい」と答えた人が77・0%にのぼった。

 同社はアンケート結果を受けて、車内でテレワークができたり、3密を極力防ぎながら旅行ができたりと、「キャンピングカーは緊急事態宣言下でも活躍の余地が大いにある」と総括し、「コロナ禍収束後は、思う存分くるま旅を楽しんでいただきたい」と期待を寄せる。

77%が「キャンピングカーでの旅は業績回復に寄与する」と答えた

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