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訪れたい場所1位「温泉」 「支援したい」6割以上 新型コロナ流行下の旅行者動向調査 日本交通公社調べ

2020年8月20日
編集部:馬場遥

2020年8月20日(木) 配信

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 日本交通公社(末永安生会長)は、「新型コロナウイルス感染症流行下の日本人旅行者の動向(その5)」で、新型コロナ収束後に行いたい活動と旅行先、観光地への支援などに関する分析をまとめた。活動別に訪れたい場所では、1位が「温泉」(16・4%)、2位「自然の訪問」(13・1%)、3位「テーマパーク」(8・9%)――と続いた。また、コロナの影響を受けた観光地に対して、6割以上が「支援したい」と回答した。

 

調査結果

 

 調査は5月20日(水)~6月5日(金)の期間で、全国18~79歳の男女1472人を対象に実施した。日本交通公社が定期的に実施している「JTBF旅行意識調査」の調査内容を拡充して行われた。

 活動別に訪れたい場所では1位が「温泉」となり、「大分県」(18・1%)、「群馬県」(10・5%)、「静岡県」(9・9%)と、代表的な観光地を有する地域が選ばれた。「自然の訪問」では、1位が「北海道」(24・1%)、「沖縄県」(16・8%)、「静岡県」(3・6%)となった。

 政府や自治体の要請を意識する度合いに対して、「要請に従って判断する」が69・2%、「要請を気にしつつも、自分で状況を分析して判断する」が27・6%となり、合わせて9割以上が意識していることが分かった。また、年代別・男女別にみると、「自分で状況を分析して判断する」のは20代の男女が最も高い結果となった。

 新型コロナの影響があった観光地に対して、62・2%が「支援したい」と答え、性別・年代別では男性が57・9%、女性が66・6%と、女性の支援意向が高かった。支援意向が最も低かったのは20代男性(45・1%)で、同年代女性(69・2%)と比べると20%以上の差があった。

 国内旅行に「あまり行かない」層の支援意向は44・4%なのに対し、「年に3回以上」と答えた層は75・3%だったことから、観光地の支援意向は普段の旅行頻度に従って高まると分かった。

 観光地に対して支援を行いたいと回答した人に、2020年1月以降の支援実施経験を尋ねたところ、「支援したいが具体的な方法が分からない」が73・0%と最も多かった。これを受けて同公社は、「観光地支援に関する具体的な情報が提供されていないのではないか」と分析する。

 「これから支援を行う予定で具体的な方法を知っている」は19・5%、「すでに支援を行った・行っている」は6・6%となった。具体的な支援内容を知っている人・既に行った人に対してその内容を聞いたところ、支援内容は「インターネットによる商品購入」(50・0%)、「収束後、現地に旅行する」(49・2%)、「ふるさと納税で寄付する」(30・7%)――と続いた。

 新型コロナ収束後の旅行意向を普段の旅行頻度別に見ると、国内・海外旅行ともに、普段の旅行頻度が高い層ほど「行きたい」の割合が高まった。国内旅行の旅行意向は、「あまり行かない」層が44・0%、「2年に1回程度」の層で64・5%、「年に1―2回程度」の層で82・2%と、大きく差が開いた。これにより、普段の旅行頻度に比例して旅行意向が高まっているのが分かった。

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