各地の着地型商品PR　「大都市圏からの誘客を」（九観機構）

2019年10月4日（金）配信 

　九州観光推進機構は9月13日、大阪市内のホテルで旅行会社の担当者らを招き、来年度上期向けの観光素材説明会・相談会を開いた。

　同機構の緒方保宜事業副本部長は、昨年度の九州の状況について「延べ宿泊者数は前年度比2％増の4613万人泊と、過去最高を記録した。ただ、インバウンドが同8％増だったのに対し、国内客は前年並みに終わった」と報告した。

　今年上期（1―6月）については「昨年並みに推移しているが、国内客、インバウンドともに同2%増と、内訳が異なる」とし、「韓国からの訪日客減少の影響は大きいが、東京、大阪など大都市圏からの誘客は、当初から九州にとって生命線であり大命題。今日は九州の魅力をさらに深く感じ取っていただき、来期の商品造成につなげていってほしい」とあいさつした。

　九州では来年3月末まで、九州7県と各宿泊・観光施設、交通事業者、旅行業者がスクラムを組み、オール九州体制で「TRY!九州2019」キャンペーンを展開。それぞれ各地域ならではの着地型商品の造成や魅力発信に取り組んでいる。

　説明会では、鹿児島県が来年の世界自然遺産登録を目指す奄美群島、宮崎県が来年の「日本書紀」編纂1300年にちなんだパワースポット巡り、大分県が、さまざまなロケーション、泉質を有する温泉の魅力などを紹介。

　また、熊本県は阿蘇や球磨川などを舞台にした各種アクティビティ、長崎県は五島列島や壱岐・対馬などの離島、佐賀県は自然や伝統工芸、食などを満喫する体験メニュー、福岡県はフルーツ王国うきは市での各種くだもの狩りやスイーツなどをアピールした。

　相談会では、県別にブースが設けられ、旅行会社の担当者らと熱心な情報交換が行われた。