アニメツーリズム協会設立、“聖地”軸に広域観光創出へ

　「アニメツーリズム協会」（富野由悠季理事長）が、9月16日設立された。今若い世代を中心にアニメや漫画の舞台を「聖地」と呼び、そこを巡る「聖地巡礼」が大きなブームになっている。このブームは、外国人が日本を訪れるきっかけになることもあり、観光地ではない地域にも多くの人が集まることで地域活性化につながる自治体もある。同協会は今後、アニメ聖地を88カ所選定し、それらをつないだ広域周遊観光ルートを官民一体となって造成する。
【後藤　文昭】

　同協会は、日本全国に点在する、アニメやコミックの聖地のプラットフォームとなり、広域周遊観光ルートを造成。海外・国内のジャパンコンテンツファンへ発信し、地域への観光客を増やす官民連携の推進母体としての役割を担う。「日本の知的財産と、世界中の観光客、地域（聖地）を束ね、アニメ聖地を軸にした観光資源の掘り起しと、広域観光ルートの創出」を使命とし、2020年には各地域に国内外から年間400万人の送客を目指す。

　アニメーション映画監督の富野由悠季氏が理事長に、日本動画協会の石川和子理事長とKADOKAWAの角川歴彦会長の2氏が副理事長に就任した。理事にはJTBの坪井泰博取締役と、成田国際空港の夏目誠社長、日本航空の藤田直志副社長、やまとごころの村山慶輔代表、大正大学地域構想研究所の清水愼一教授、KADOKAWAインバウンド推進部の森好文部長（事務局長兼任）らが名を連ねる。

　同協会はアニメ聖地を、(1)アニメや漫画の舞台やモデルになった地域や場所(2)作家ゆかりのまちや生家、記念館(3)作品などに関連する博物館と建造物、施設――と定義した。12月31日までアニメ雑誌「Newtype」の協力を得て、「おすすめのアニメ・マンガ聖地」を専用サイトで募集。同サイトは日本語と英語、中国語（繁体字・簡体字）、タイ語、マレー語に対応しており、これをもとに17年度中に88カ所を選定。日本全体を聖地でつなぐ「エンターテイメントパーク」にし、旅行前から旅行後までのすべての時間軸で観光客に日本ならではの「アニメパーク」体験を提供する。

　400万人の送客達成に重要なことは、「地域と、日本の知的財産や観光に関わる企業の密接な連携」に加え、「外国人観光客の目線を持つこと」が大前提になる。そのうえで同協会は、地域と企業、著作権者をつなぎ、その土地のコンテンツを活用したサービスや商品の提供を促進していく。同時に受入環境を整備することで、新たな経済効果を創出する。聖地とされる地域では、観光資源の発掘や観光客による消費増、広域連携による送客連携などの波及効果が見込め、地域活性化につなげていく。

　9月16日に東京都内で行われた会見で富野理事長は、立ち上げた経緯を「アニメから得たモチベーションを単に心に留めておく以上に、外に向かって発信して行くことで、体験にまで育てていきたいと考えた」と説明。ビジネスの成功が無ければ、文化への貢献が得られないとし、「アニメツーリズムを通じて21世紀の日本を広く海外に理解していただき、相互協力の花を咲かせてほしい」と語った。

　観光庁の田村明比古長官は、地方消費の拡大やリピーターにつながることなど協会の活動の観光面での利点について話した。また「典型的な観光地ではないところにスポットライトを当てる」面でも同協会の取り組みを評価した。

　聖地巡礼は、多くの観光客を集められる。アニメ「ガールズ&パンツァー」の舞台となった茨城県・大洗町は、同作品の放送をきかっけに多くの観光客が訪れ、観光収入増にも貢献している。自治体でも聖地巡礼を観光に活かすため、箱根町観光協会が「ヱヴァンゲリヲン新劇場版」とタイアップした観光パンフレットを作成するなど、取り組みの先行事例は多い。

　一方で、聖地巡礼中の私有地への立ち入りや、コスプレをしての写真撮影、ゴミの放置などに対し、地域住民が不安になったり、苦情が出たりするケースも報告されている。

　森理事はこれらの問題について「成功している自治体の話を聞き、全体でどうするかを考えたい」と述べた。田村長官は「マナーの問題を乗り越えて、住民の方々と旅行者が共存できる社会になることが、観光先進国に向けて重要なステップだ」とコメントした。

　地域によっては、聖地巡礼に積極的ではない地域もある。また、聖地巡礼による効果を持続させ、続けられる自治体も少ない。成功した自治体のなかには地域住民の協力と理解を得て、住民参加型の聖地づくりを行っている。観光素材としてアニメ聖地が魅力的な場所となるために、地域住民も参加したくなる取り組みが生まれていくことにも期待したい。