2017年12月1日（金） 配信

多くの名湯・秘湯がある宮城県は、冬の温泉を「渡るように楽しんでもらう」をコンセプトに「宮城　湯渡（ゆわたり）上手な旅」キャンペーンを2017年12月1日（金）から始めた。期間は2018年2月28日（水）まで。

　キャンペーンでは石原プロモーションの協力で、テレビドラマ「西部警察」の「大門軍団」にちなんだ「湯渡軍団」（ゆわたりぐんだん）と題したＰＲ動画を作成し、特設サイトやユーチューブで配信している。

　動画では村井嘉浩宮城県知事が渡哲也さんに扮し、タレントのゆうたろうさんが「ボス」として登場。刑事（苗字が温泉地名）が県内各地を温泉捜査に置き換えて、その魅力をＰＲする。バックに流れるＢＧＭは西部警察の主題歌。また、キャンペーン用のパンフレットもこれらの刑事が各地の温泉捜査として登場するスタイルで編集されている。

　ＰＲ動画視聴者へのプレゼント（応募締め切り2018年1月15日）や旅行割引クーポン券（応募締め切り2018年1月3日）などさまざまな企画も用意している。詳しくは特設Ｗｅｂサイトで。

みやぎ湯渡軍団 3459 shares 1 user

http://www.yuwatari.jp

冬の観光PR「みやぎ湯渡軍団」。宮城 湯渡り上手な冬の旅。最大10割引き旅行割クーポン券などが当たる豪華キャンペーン実施中！

2017年12月1日（金） 配信

　日本ファミリービジネスアドバイザー協会（ＦＢＡA、西川盛朗理事長）は11月18日、東京都内で5周年記念講演会「ファミリービジネスの永続性に向けた世界の潮流」を開いた。

　大きなテーマとなったのは、ファミリービジネスのガバナンス（統治）や女性の役割。約460年続く老舗旅館の「時音の宿湯主一條」（宮城県・鎌先温泉）の一條千賀子・20代目女将が出席し、「男性にはない女性の能力を認める寛容さと、女性に協力しようという気持ちがあれば、会社も家庭も平和になる。女性が上手くコントロールしながら（男性を）諭していくことも大事」と持論を展開した。

　講演会の冒頭、西川理事長は「日本の企業の9割以上がファミリービジネス（同族企業）。上場会社でも5割を超える」と強調する一方で、「たとえ業績が良くても事業承継で廃業するケースも増えている」と紹介。「事業承継は日本経済において最重要課題」と訴えた。

　続いて行われた基調講演「ファミリー企業が直面する世界的な課題」では、カリフォルニア臨床心理大学院名誉教授のケリン・Ｅ・ガーシック氏が登壇。事業承継計画を阻害する要因として、(1)シニアが退陣を拒んでいる(2)ジュニアの準備が整っていない(3)システム、環境、そして家族が変化を恐れている――などを挙げた。このうえで、後継者候補の経営参加の度合いを高めるためには、「女性や親戚、養子縁組などまで候補を広げることが大切」と述べた。

　「女性の役割と進化」を探る討論で、一條女将はファミリービジネスが長く存続していくうえで女性の大きな役割は「後継者を生み、育てること」と語った。また、女将の役割については「新入社員には、お客様を感動させるあなたがスターであり、女将はコーディネーターと話している」と紹介した。さらに子育てと仕事が同時並行であった経験から、「子供を持つ女性が仕事をするためにはＰＴＡの改革は急務」と強調した。

2017年12月1日（金） 配信

　待ちに待った映画「ブレードランナー2049」を観てきた。1982年に公開されたリドリー・スコット監督の前作「ブレードランナー」から30年後の世界を描いた続編だ。スコット監督が製作総指揮を務め、カナダ出身のドゥニ・ヴィルヌーヴ監督が新たにメガホンをとっている。

　映画「ブレードランナー」は、今でこそＳＦ映画の金字塔と評価されているが、公開時は客の入りが悪く、わずか2週間で上映が打ち切りになった。その後、ビデオデッキの普及に伴い、マニアの間でカルト的な人気を誇るようになった。まさか35年の時を経て正式な続編が製作されるとは夢にも思っていなかった。

　続編の評価は賛否両論あるようだが、個人的には傑作と評価したい。163分という上映時間もまったく気にならなかった。

【古沢　克昌】

2017年12月1日（金） 配信

　11月9日に行われた全国商工会議所観光振興大会＝既報＝では「地域の宝を生かせ！　～地方都市の底力～」をテーマに4つの分科会が開かれた。「IoTと観光」では、見逃し市場の発掘などIoTを活用した新たな観光誘客を模索した。パネリストからは「IoTはスマートフォン」と示され、身近に、シンプルに考えることや、使うこと自体を目的にせず、あくまでツールとして捉えるべきなどの意見が出された。

【飯塚　小牧】

◇

　IoTとは「Internet of Things」の略で、「モノのインターネット」といわれる。ありとあらゆるものがインターネットにつながることを指し、観光業でも活用の動きが広がっている。

　分科会では前段として、日本電信電話（NTT）新ビジネス推進室地域創生担当統括部長の大西佐知子氏が、IoTやAI（人工知能）を観光、地域にどのように活用できるのか、どのような新しい風を吹かせられるかなどを語った。

　大西氏は、「スマートフォンを利用するのが大きなポイント。例えば中国人観光客がどこで何を買っているのかという実態がスマホで可視化できる」と紹介した。新たな観光資源を発掘できるほか、売れないと思っていた商品が実は人気だったというような見逃し市場を発見できる。「可視化したニーズをプロモーションし、着地側のおもてなしに役立てられるという一連の流れができ、PDCAサイクルを潤滑に回すことができる」と、データに基づく^tＰＲは効果が大きいとした。

　具体例として、北海道札幌市の事例を提示。台湾人旅行者が中島公園に1時間ほど滞在しているデータから、SNS（交流サイト）で調べたところ、無料のスキーレンタルがあり、雪が珍しい台湾人に人気を博していた。「理由を探るのはSNSでのつぶやきが便利。なぜそこにいるのか、困っていることは何かが分かる」。

　パネルディスカッションでは、JTB国内事業本部法人事業部観光戦略チーム観光立国推進マネージャー・日本版DMOサポート室室長の山下真輝氏が、IoTのメリットとして「合意形成をはかるために必要なもの。今まで感覚的に行っていたことがデータで裏付けられる」と語った。

　また、内閣官房日本経済再生総合事務局参事官の川村尚永氏は「人手をかけずに、自動で集まっている既存データを組み合わせて、潜在的な需要を探すことがIoTの肝ではないか」と語った。

　他方、山下氏は会場参加者からの質問に返答し、観光地ではない地域での観光の取り組み方をアドバイスした。「大切なのはプロセス。観光はさまざまな産業の人が関われる分野で、異業種交流が不可欠になる」と言及。観光はまちが抱える諸課題の解決の糸口になると示し、さまざまな人が意見を出し合う場を設けることに意義があるとした。また、そのまち自体が観光のデスティネーションになる必要はなく、周辺地域とのポジショニングを考え、連携することが有効だとした。

2017年12月1日（金） 配信

　訪れた人が「迎えられている」と感じる。そんな空間演出につながるモノを、使われる場面も想像しながら紹介します。

□　□

　「赤ちゃんも1人の大切なお客様」と考え、それを特徴とする宿も増えています。今回は、乳幼児連れ旅行を歓迎する宿への提案です。

　グッズの用意や貸切風呂の利用、部屋食対応など、できるもてなしの可視化も進み、安心して宿を選べるようになりました。「次の一手」を考えたとき、パブリックスペースに家族の居場所をつくるのも1つの選択になると思います。

　木製玩具と乳幼児向け食器を製造・販売するマストロ・ジェッペット（福島県・南会津町）は、企画力を生かした「遊び場」の提案も手掛けています。利用の減った2次会施設やロビーの一角などを生かし、「ここで楽しく遊んでください」という空間を作ってみるのはいかがでしょう。

　そこで活躍するのは、木肌の優しい手触りが感じられるおもちゃの数々。素材や安全性に加え、グッドデザイン賞やWONDER500を受賞するなど、インテリア性のある玩具は、きっと宿の空間になじみます。

　問い合わせ＝0241（62）1600。