エクスペディアＧ、2018年の日本宿泊施設需要を分析　日本人の半分はモバイル端末から

2019年2月21日（木） 配信　

エクスペディアグループはこのほど、2018年の日本宿泊施設の需要をとりまとめた。同社の提携宿泊施設に対する国内とインバウンドからの需要は、前年比50％ を超え、全体として好調だった。分析によると、宿泊施設予約時のモバイル端末利用率は、日本が2分の1で、世界水準の3分の1を上回った。PCだけでなく、モバイル端末に特化したオンライン販売がさらに重要になってきそうだ。

　東京と大阪、沖縄、名古屋、京都は、2018年の国内からの旅行者需要上位5地域となり、国内需要は平均で60％拡大した。同時に、上位5地域に続く人気地域への国内需要も好調な伸び（50％）を示し、日本人国内旅行者のOTA （オンライン旅行会社）人気が上昇していることがうかがえる。

　同社は「分析からは、多くの日本人旅行者が国内の新たな旅行先に関心を向け始めていることがわかる」という。埼玉の宿泊施設への需要が130％近く高まり、青森 （95％）、岐阜 （95％）、高知 （90％）、茨城 （80％） での増加率も大きな伸び率を示した。

　昨年は自然災害の多い年だったが、とくに国内需要は日本の提携宿泊施設が業績を回復する推進力となった。西日本と北海道に対するインバウンド需要は、豪雨と地震の影響で8月と9月に 10％落ち込んだものの、国内需要は35％伸び、観光による被災地支援に貢献している。

□インバウンド需要は堅調、インドネシア、アイルランド、スペインが伸び率トップ

　東京と大阪、京都、沖縄、福岡はインバウンド需要が前年比で平均50％増となり、人気地域としての地位を不動の地位を占めている。他方、上位に迫る勢いで伸びている、成長率トップ 5 は、埼玉（170％）、青森（110％）、新潟 （90％）、愛媛 （85％）、鳥取 （85％）となった。提携宿泊施設の平均客室単価（ADR）は、青森がADR35％増、新潟が15％増、埼玉が10％増と躍進した。

　18年の日本へのインバウンド旅行者が多い市場は、韓国、米国、香港、台湾、中国の順だった。順位は入れ替わったが、上位 10 市場に変化はなかった。一方、インドネシア（230％）、アイルランド（200％）、スペイン（100％）、インド （100％）、イタリア（70％）は市場規模を急速に拡げた。

　 これらのなかで、エクスペディアのパッケージ商品に対するインバウンド需要が前年比で145％と急伸した。ことにインドネシアと韓国、台湾、中国は、パッケージ商品を好む傾向が強くみられた。
　
　「パッケージ商品を予約した宿泊者は、宿泊施設を単体予約した宿泊者より支払う宿泊料金が5％高く、宿泊数は 1 日長いうえ、キャンセルの可能性は35％低い。日本の提携宿泊施設にとって、パッケージ商品は潤沢な収益源となる」という。