旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

「日本秘湯を守る会」2年後に創立50周年　“共生の理念”再確認し、秘湯らしさを追求

2022年12月23日（金）配信

　日本秘湯を守る会（星雅彦会長、159会員）は12月21日（水）、静岡県・熱海温泉の熱海大観荘で2022年度定時社員総会を開いた。2年後の創立50周年に向けて全社員が“共生の理念”を再確認し、秘湯らしさを追求していくことを確認した。

　任期満了に伴う役員改選では、星会長（自在館）、佐藤好億名誉会長（大丸あすなろ荘）が留任。新たなポストとして設置した常務副会長には遠藤哲也氏（桝形屋）、総務副会長には檜澤京太氏（ゆもとや）が就任した。

　星会長は冒頭のあいさつで、「（長年のパートナーである）朝日旅行を失って3年が経つが、さまざまな人たちと協力しながら、自立していかなければならない」とし、「皆で48年間守ってきた“秘湯”のブランドを活用して、1人でも多くのお客様が皆さんの宿に向かっていけるようにしたい」と強調した。そのうえで、「スタンプ帳事業は、共生の理念の最もわかりやすいもの」とし、界の根幹となる理念の継承についても訴えた。

　22年6月に「日本秘湯を守る会」と「日本源泉湯宿を守る会」（桑原清会長）、「日本文化遺産を守る会」（小山田明会長）の3部会を束ねる親法人「日本温泉文化を守る会」（佐藤和志会長、佐藤好億名誉会長）が発足。スタンプ帳はいち早く3部会の合同事業として開始している。また、3部会合同の公式Web予約サイトもスタートしており、「Web事業で収益が拡大していけば、会費の徴収もなくすことは可能」（星会長）と述べ、積極的に客室やプランの提供を求めた。

　佐藤好億名誉会長は「温泉がなければ生活することができない地域で我われは温泉文化を守り続けている。次世代に文化と誇りを継承することを考えていこう。一軒一軒違ってもいい。真似をする宿屋づくりだけはやめてほしい」と力を込め次世代に呼び掛けた。

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航空科学博物館、税関発足150周年でパネル展　業務や歴史、謎解きなど

2022年12月23日（金）配信

　航空科学博物館（千葉県・芝山町）は12月28日（水）まで、税関発足150周年を記念して、税関の業務や歴史、摘発事例などを知ることができるパネルを展示している。

　税関は前身である運上所から1872 （明治5年）に、改称を統一した。輸出入の通関や密輸入を取り締まるほか、関税などを徴収している。

　館内では、東京税関が東京大学謎解き制作集団とコラボした謎解きラリーを開催。全問正解した人には、税関150周年記念クリアファイルまたは、下敷きをプレゼントする。いずれも入館料のみで参加できる。

温泉文化のユネスコ登録を応援　22年は「需要回復へ大きな転換点」（観光庁長官会見）

2022年12月22日（木）配信

　観光庁の和田浩一長官は12月21日（水）に開いた会見で、2022年を通して、「全国旅行支援実施と水際措置の緩和で、国内外の観光需要を本格的に回復させる大きな転換点を迎えた年だった」と振り返った。また、日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産に登録推進する関連諸団体の動きについて、「温泉はコンテンツと文化の両側面で魅力的。観光庁としても温泉をコンテンツとした観光地域づくりや情報発信に取り組む」と、応援する姿勢を示した。

□インバウンド誘客期待　温泉文化の登録目指す

　温泉文化をユネスコ無形文化遺産に登録推進しようと、議員連盟や全国17道県の知事会が立ち上がり、推進協議会が今年3月に設立する予定だ。観光庁の和田長官は、「温泉は豊かな自然の恵みであり、観光資源としてとても魅力的なコンテンツであり、日本で古くから継承されてきた入浴文化・湯治文化など、文化としてとても価値のあるもの。ユネスコ無形文化遺産に登録されることは、日本の温泉が世界に広く認められることを通じて、インバウンドの誘客にもつながる」とコメントした。

□訪日・海外旅行　引き続き回復に注力

　22年11月の訪日外客数は、93万4500人と伸長し、100万人に迫る数値となった。ゼロコロナ政策をとっている中国を除き、19年の54％まで回復した。

　観光庁は、この回復をさらに進めるため、外国人に訴求するコンテンツとして全国各地の特別な体験などを提供し、世界にむけて発信する考え。

　この観光再始動事業を実行するに当たり、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）と航空会社との共同広告を活用して国際線の復便促進をはかっていく。

　アウトバウンドについては、円安や燃油サーチャージの値上げ、新型コロナ感染への不安などの影響により、インバウンドに比べ需要の戻りが芳しくないとの受け止め。和田長官は、「今後の旅行動向を注視しながら関係業界とよく相談・連携しながらアウトバウンド回復に取り組む」と語った。

　さらに、「国際交流に不可欠な航空ネットワークは、双方向の需要を増やしていくことで拡充につながっていくもの。インバウンドとアウトバウンドの両方で人的交流の拡大に取り組んでいきたい」と意気込みを述べた。

□支援策を活用する際は賃金引き上げを条件に

　観光需要の回復に伴い、人手不足感が高まってきている。和田長官は、「官民で連携し労働環境の改善や賃金水準の向上に努め、人材確保のための環境改善に取り組むことが急務である」とした。

　また、23年度予算において、「観光施設事業者が再生・高付加価値化やＤＸ化などといった国の支援策を活用する際に、従業員の賃金の引き上げを要請するなどの施策を検討している」と話した。従業員の待遇向上がはかられるように、国内人材の担い手確保を進める方針だ。

　外国人材の獲得に向けては、海外での特定技能試験の実施や、日本の宿泊業での就労意識を喚起するため、業界団体と連携して宿泊業の魅力などを周知・発信し、環境整備に努めていく。

□旅行支援や水際緩和　大転換点を迎えた22年

　和田長官は、「この3年、観光行政の最大の課題はコロナへの対応だった。感染拡大防止と経済活動を両立させながら、観光関連事業を多面的に支援してきた」と振り返った。10月11日（火）から全国旅行支援の実施と、水際措置の大幅な緩和があったことから、訪日外客の急激な伸びのほか、日本人の国内延べ宿泊者数がコロナ前を上回った。

　観光庁では、引き続き観光需要の回復と拡大をはかり、「観光消費額の拡大」、「地方誘客促進」、「持続可能な観光」──の3つのキーワードに留意し、「国内交流拡大戦略やインバウンド回復戦略、高付加価値で持続可能な観光地域づくり戦略の3つを、総合的かつ強力に推進していく」（和田長官）方針を示した。

□ガスツーフォーラム開催　日本式の「持続可能」

　観光庁は12月12（月）～15日（木）に奈良県で開かれた「第7回UNWTOガストロノミーツーリズム世界フォーラム」で、国内外の参加者に向けて、日本で体験できる食や食文化などの魅力を発信した。

　フォーラムに参加した和田長官は、「日本の食というのはとても魅力的な観光コンテンツであるとともに、持続可能な観光という側面からも価値のあるもの」とした。「引き続き、好事例を集めて成果を報告していき、日本が持続可能な観光の先進地であることを世界にアピールして日本に来ていただきたい」。

　日本においての持続可能な観光について、「とくにアジアの国々と連携して取り組んでいきたいと考えているのは、『地域社会や地域経済の持続性を高める観光』」であるとした。

　このテーマについて、

①地域資源を保全しながら観光するコンテンツづくり
②地域経済の活性化のため地域一体で取り組む
③観光による地域活性化に携わる関係者の雇用維持や確保、労働環境の改善
④オーバーツーリズム防止と、住んでよし訪れてよしの地域づくり
⑤一過性の補助金頼みにならない、持続的な誘客消費戦略が策定される仕組みづくり

──の5要素に分類できるとし、これを日本の持続可能な観光として、アジア各国と連携しながら推進していく方針を示した。

約97％が在留資格切れ後も「働きたい」　日本在住の外国人に調査（マイナビグローバル）

2022年12月22日（木）配信

　マイナビグローバル（杠元樹社長、東京都千代田区は12月14日（水）、日本在住の外国人を対象にした就業意識に対する調査結果を発表した。これによると、「在留資格が切れた後も日本で働きたいか」という問いに、「とても働きたい」または「機会があれば働きたい」と回答した割合は96・8％だった。

　調査は8月7日（日）～10月13日（木）に、同社が提携する日本語学校や専門学校の留学生を対象に実施した。言語は日本語とベトナム語、ネパール語、中国語、ミャンマー語から選択できるようにした。有効回答数は372件。

　特定技能で働きたい理由を尋ねた質問で最も多かった回答（複数回答）は、「特定技能で働きたい業界・仕事がある」（56・7%）。以降は「スキルを活かせる」（41・3%）、「特定技能の特徴である『入社前後のサポートが手厚い』」（38・3%）だった。

　一方で、特定技能で働きたくない理由（複数回答）は、「別の在留資格で働きたいから」（57・7%）が最多。次いで「家族と一緒に住めないから」（35・1%）が挙がった。

　特定技能制度で改善してほしい点については、61・8％が「ある」と回答。ないは38・2％だった。具体的な要望（複数回答）は、「家族と住めるようになる」が66・5%で最多。次いで「在留期限」（58・3%）、「特定技能での在留期間が永住権の申請にカウントされること」（51・3%）となった。

JR五能線　12月23日（金）全線で運転再開　リゾートしらかみは翌24日から

2022年12月22日（木）配信

　今夏の豪雨で被災し、一部区間で運休が続いていたＪＲ東日本・五能線は2022年12月23日（金）、全線で運転を再開する。これに合わせＪＲ秋田支社は、沿線市町村などでつくる五能線沿線連絡協議会と連携し、「列車に手を振ろう運動」など、さまざまな取組みで乗客を迎える。

　人気の観光列車「リゾートしらかみ」の運転再開は12月24日（土）から。同日リゾートしらかみ１、２号を対象に、おもな停車駅で「お出迎え・お見送り」を行う。沿線では住民らが列車に手を振り、運転再開を歓迎する。青森県の鰺ヶ沢町や深浦町では2023年2月28日（火）まで、町内宿泊者に宿泊料金5000円分を補助するキャンペーンを実施する。

　秋田・青森県を結ぶ五能線は、8月3日（水）の記録的な大雨で、土砂流入や橋梁の損傷など約70カ所に被害を受け、岩舘－五所川原間で運休。線路設備などの復旧を進めるなか、段階的に運転区間を拡大してきた。とくに被害の大きかった深浦－鯵ヶ沢間（約37キロ）の復旧工事がこのほど完了し、全線で運転を再開する。

北海道・野口観光グループ　野口秀夫会長が死去

2022年12月22日（木）配信

　野口観光グループ（北海道登別市）の会長の野口秀夫（のぐち・ひでお）氏が12月15日（木）、すい臓がんのため札幌市内の病院で死去した。74歳。葬儀は近親者で行った。2023年1月以降、お別れの会を開く予定。

　登別市出身。1999年、野口観光社長就任。グループの多店舗化に加え、高品質の「望楼」ブランドや「乃の風リゾート」に代表されるアッパーミドルの宿を展開し、多客層化というグループ運営の礎を築いた。12年には神奈川県・奥湯河原温泉に「山翠楼 SANSUIROU」「海石榴」を開業し、道外にも進出。農業生鮮法人「のぐち北湯沢ファーム」の設立（09年）や職業訓練校「野口観光ホテルプロフェッショナル学院」の開校（18年）など、宿泊業を支える取り組みにも尽力した。

otomo、びわ湖大津観光協会と連携　ガイドツアーの基盤整備

2022年12月22日（木）配信

　プライベートツアーサービスを展開するotomo（平塚雄輝社長、東京都千代田区）は昨年12月22日（木）、びわ湖大津観光協会（平川良浩会長、滋賀県大津市）と連携協定を結んだ。アフターコロナでの旅行市場の本格的な回復に向けて、大津におけるガイドツアーサービスの基盤整備を共同で進めている。

　今後は共同で、大津でのガイド人材の育成やツアーコンテンツの充実、宿泊施設などの地域事業者と連携した予約・販売態勢の構築に取り組む。大津が有する多様な観光資源とその背景にあるストーリーを、ガイドを通じて発信することで旅行者の周遊・滞在を促し、観光振興を通じた地域の活性化をはかる狙いだ。

　今回の連携協定を通じて、旅行者の多様なニーズに応える5種類のツアーラインナップを2023年3月までに整備。観光案内所や、宿泊施設などの地域事業者と連携したツアーの予約・販売態勢を整え、ツアー予約を24時間前まで可能とするシステム・オペレーション態勢の構築を共同で取り組むとしている。

　びわ湖大津観光協会の宮本説三事務局長は、コロナ前から観光客の受入態勢の整備が課題だったと明かした。そのうえで「インバウンド復活を前に、観光客の受入態勢を整え、観光コンテンツを周遊しやすくしたい」考えを示した。

□大津市でガイド講座基礎と実践の場で学ぶ

　今回の連携協定の締結に先立ち、同協会とびわ湖大津観光協会は昨年10月、ツアーを案内するガイドの人材育成・スキルアップを目的とした計2回・4日間のガイド講座を開いた。

　1日目はガイド実務に関する座学を、2日目には実際に大津市内のモデルコースを受講者がガイドとして案内する実践的なフィールドワークを行い、旅行者の案内に役立つガイドの基礎スキルや知識の習得に励んだ。

　同講座を終えて、宮本事務局長は「受講者の年齢層が若い学生から年配者までさまざまで、男女比も同じくらい。ツアーガイドの経験がない人も集まった」と、ボランティアガイドへの興味が高まっているようすが伺えたと振り返る。ボランティアガイドとともに、ガイドの品質が要求されるインバウンド向けツアーなどは有償ガイドを起用し住み分けることで、両者が共存できる環境を整えたい考えも明かした。

　今後はガイドツアーサービスを提供するotomoの専門的な視点と、びわ湖大津観光協会の現地からの視点を盛り込み、ガイドツアーのコンテンツ造成に取り組む。

□滋賀の玄関口「大津」自然と歴史遺産の街

　大津市は、日本最大の面積・貯水量を誇る琵琶湖のほか、雄大な自然や景観を有している。比叡山延暦寺をはじめ、全国的に政治・交通の中心地として栄えた歴史的背景と名所旧跡、世界遺産・日本遺産に登録される由緒ある寺社など、多様な観光資源が豊富だ。

　京阪神からの距離が近く、交通インフラも充実しているため周辺地域からアクセスしやすく、琵琶湖畔には多数の温泉宿が観光客を迎えている。

　今年4月には、琵琶湖の玄関口である大津港にサイクルステーション「o-portable（オーポータブル）」がオープン。琵琶湖1周サイクリングのアクティビティを楽しめる新たな拠点であり、昨今注目を集めるサイクリングツアーの出発地になると期待されている。

JTB、農業支援で連携へ　「おコメ食べて笑おう」PJ参画

2022年12月21日（水）配信

　JTB（山北栄二郎社長）は12月20日（火）、持続可能な日本の未来を考える連携プロジェクト「おコメ食べて笑おう」に参画した。JTBが手掛ける農業関連事業を通じて、新たな農業の支援と、関係人口の拡大や地方創生に向けた持続可能な循環型社会の実現を目指す。

　同プロジェクトは、企業や団体、大学、行政の12団体が参加。米関連の多面的価値や直面している課題を共有し、それぞれの立場での情報発信とともに、その解決に向けたさまざまな連携プログラムを企画・実施する。併せて、参加団体連携のプラットフォームを構築し、プロジェクトの活動促進と新たな関連事業の創出に取り組むという。

　JTBは今後、農業とワーケーションを組み合わせた「JTBアグリワーケーション」のエリア拡大と、農業支援をベースとした「JTBアグリキャンプ」や「農業支援×企業経営課題解決」の取り組みを強化。これらの商品を通じ、企業経営課題の解決やZ世代を含む若手に食の尊さや地域の魅力を伝え、将来の新規就農者、移住定住、2拠点居住など、地域社会課題の解決に向けた活動を強化する方針だ。

アクティビティジャパン、観光事業者にセミナー　訪日向け商品の造成など

2022年12月21日（水）配信

　アクティビティジャパン（陳明明社長、東京都新宿区）は1月18日（水）と25（水）～26日（木）、埼玉県が主催する「令和4年度滞在時間延長のための観光コンテンツ造成事業」の一環で、県内の観光業に携わる人を対象に「インバウンド向け観光コンテンツ造成セミナー＆ワークショップ」を行う。

　商品造成方法や具体的な販売手法を助言し、商品の販促などをサポートする。具体的な対象事業者はアクティビティ提供会社や観光施設、交通、宿泊施設、飲食店、自治体、DMO、観光協会などを想定している。

　1月18日（水）の午前10時30分～11時30分には、オンラインで訪日外国人観光客の受け入れに必要な基礎知識として、市場動向や現状などを伝える。さらに、体験型商品を造成する際のポイントや事例紹介のほか、オンライン販売やOTAの活用術などもレクチャーする。

　1月25日（水）の午後1時30分～4時にはウェスタ川越（埼玉県川越市）で、1月26日（木）の同時間に男女共同参画推進センター｢ハートピア｣（同熊谷市）で、旅行者にとって満足できる滞在について考えたうえで、滞留時間を延ばし、広域に回遊してもらえる商品を造成する。その後、造成した商品のほか、磨き上げた既存の体験メニューをアクティビティジャパンの「特設ページ」に掲載し、売り出す。

　講師は同社の小川雄司最高執行責任者が務める。事業者との協業による商品開発や造成、海外OTAを通じた販売を多数手掛けたことや、着地型商品造成に関する
講師を務めてきた経験を生かす。

　申し込みは同社のWebフォームへの登録または、募集案内の申込書をFAXなどで送ることで完了する。

変なホテル鹿児島天文館オープン、会社全体で42施設に

2022年12月21日（水）配信

スタッフを介さず、利用客のタイミングで荷物を預けられる「バゲッジポート」を用意した

　H.I.S.ホテルホールディングス（澤田秀雄社長、東京都港区）は12月15日（木）、鹿児島県初となる「変なホテル鹿児島天文館」（鹿児島市）をオープンした。これにより、「変なホテル」は日本国内・海外あわせて20施設、同社全体では世界5カ国8ブランド全42施設となる。

　ホテル最上階には、同ブランド初となる大浴場と男性用サウナを設けた。大浴場と客室のお湯は世界中のアスリートから支持を受け、肌や体のリラックスを体感できるという「ファイテンウォーター」を採用。また、美容ブランド「ReFa」の肌に負担をかけない細やかな水を出すウルトラファインバブルシャワーを用意した。

　フロントでは映像を投影する最新技術「光のホログラム」を用い、恐竜と忍者、執事、侍のキャラクターがチェックインを手続きを行う。ロビーには約1800冊のマンガを有する「マンガコーナー」を設けた。また、スタッフを介することなく、利用客のタイミングで荷物を預けることができる「バゲッジポート」も用意した。

　環境保護ため、館内着やアメニティ類は客室に用意せず、必要な分だけ利用してもらう「アメニティバー」を備えた。ホテルは12階建て、全90室。料金はスタンダードダブルが6000円から、デラックスダブルが6750円から、ツインが7500円からで、コネクティングが1万6500円からとなる。

□インバウンド誘客期待 温泉文化の登録目指す

□訪日・海外旅行 引き続き回復に注力

□支援策を活用する際は賃金引き上げを条件に

□旅行支援や水際緩和 大転換点を迎えた22年

□ガスツーフォーラム開催 日本式の「持続可能」

□大津市でガイド講座基礎と実践の場で学ぶ

□滋賀の玄関口「大津」自然と歴史遺産の街

□インバウンド誘客期待　温泉文化の登録目指す

□訪日・海外旅行　引き続き回復に注力

□旅行支援や水際緩和　大転換点を迎えた22年

□ガスツーフォーラム開催　日本式の「持続可能」