2023年11月9日（木） 配信
よみうりランド（東京都稲城市）は来年4月7日まで、恒例のイルミネーション「ジュエルミネーション」を開いている。
今年のテーマは「LIGHT is LOVE」。波のプールエリアで行われる迫力満点の「噴水ショー」は、ウォータースクリーン映像や188本の噴水、レーザ－と炎による演出などで、見る人々を圧倒させてくれる。
このほか、ブルー系を基調に海の澄んだ水をイメージした「アースブルー・ジュエリーカラー」のイルミネーションが新しく登場。大観覧車が光り輝く「ラブ・グランオブジェ」、全長140㍍の光のトンネル「パサージュ・オブ・ラブ」、愛の言葉を集めて照らす「ラブ・ストリーム」、わいわいジャングルを彩る「ラブリー・サンクチュアリ」などが楽しめる。
【旅行ライター＆エディター 三堀 裕雄】
2023年11月9日（木） 配信
大阪観光局（溝畑宏理事長）は10月27日、福井県（杉本達治知事）と、福井県観光連盟（山田義彦会長）と観光促進に関する包括連携協定を締結した。2024年3月16日の北陸新幹線福井・敦賀開業や、25年の大阪・関西万博開催を控えるなか、相互の連携強化をはかり、広域周遊観光ルートの造成や、訪日外国人をはじめとする交流人口の拡大などに取り組んでいく。
同日、大阪市内で行われた締結式には溝畑理事長と杉本知事、山田会長の3首長が出席し、協定書にサインした。
溝畑理事長は「今回、福井県と連携することで、東京―福井―大阪を結ぶ新たな周遊ルートを作ることができる。福井県には、恐竜や東尋坊に代表される絶景、発酵食品をはじめとする食文化など、グローバルでも評価の高いコンテンツが豊富にある。これら日本を代表する福井県のコンテンツを、我われが海外プロモーション時に一緒になってＰＲすることで、日本全体の観光の底上げにもなる。日本の観光の歴史を変えるという使命感を持って臨みたい」と今回の連携の意義を語った。
杉本知事は「来年3月16日には、北陸新幹線が敦賀まで延伸する。開業に向け県内では、あらゆる観光地、宿、施設などが、それぞれに磨き上げを行っており、関西圏の方や外国人観光客にとっても、より魅力的な福井県となっている。連携を機に、福井県を訪れた関東圏の客を関西へ、さらに関西圏の人や訪日外国人客を福井県、そして関東へとお連れしていきたい」と意気込みを述べた。
山田会長は「ウェルネスコンテンツも豊富な福井県と、都市型観光の大阪府が融合することで、ほかにはない魅力的なデスティネーションが創造できると確信している。今後、両県の交流が、さらに活発になっていってほしい」と期待を寄せた。
大阪観光局では、これまでにも長野県や高知県、加賀市（石川県）、高山市（岐阜県）など、全国各地の自治体と連携協定を結んでいる。
福井県との連携協定では、①観光に通じた地域の魅力づくり②地域の情報発信力及び認知度の向上③新たな観光ルート開発④国内外における観光プロモーション⑤ＺＥＮブランドなどを活用したツーリズムの研究――などについて連携。訪日外国人客をはじめとする交流人口の拡大を推進するとともに、地域の成長・発展に取り組んでいく。
2023年11月9日（木） 配信
香川県・小豆島の小豆島観光協会（堀川満弘会長）は10月25日（水）、大阪府大阪市内の旅行会社や報道機関を集め、「小豆島観光説明会2023」を開いた。
堀川会長は「瀬戸内海の多島美を楽しみながらの船旅の先にある小豆島は、紅葉で有名な寒霞渓や二十四の瞳映画村など観光スポットがそろっている。11月7日から始まる光の祭典など新しい企画にも取り組み、島全体でブラッシュアップしている」とあいさつした。
同協会・観光戦略部会の有本裕幸部会長（二十四の瞳映画村）が、「小豆島のポテンシャル」と題しプレゼンテーションを行った。
有本部会長は島内で映画やドラマ、CMのロケが相次いでいることを挙げ、「海・山の素晴らしい風景とエキストラの協力態勢、適度に宿泊施設や飲食店がそろっていることなどが理由として挙げられる」と話した。
そのうえで「人口減少の時代だが外から来てくれる人を増やし、稼ぐ力を身に付けることで地域は生き残っていく。今日お集りの皆様には少しでも小豆島の良さを知ってもらいたい」と強調した。
説明会では、「私が小豆島を旅する理由」と題して、同部会が実施した市場調査を報告した。2022年に小豆島を訪れた観光客数（推定）は82万7千人。コロナ禍以降、年々回復傾向にあるが18年比では78％となっている。SNS「インスタグラム」で小豆島のハッシュタグ付いた投稿件数は23年9月現在で61万5千件。宮古島と石垣島、奄美大島に次いで全国で4番目に多いという。
同部会が制作した短編映画「約束の島 小豆島」も放映し、島の美しい風景などをアピールした。
2023年11月9日（木） 配信
秋が深まりつつある。相模原の奥深い山の方に行くと、キリンソウが黄色に色づき、芒が揺れ、そして橙色の柿があちこちで実っている。週末になると、バイクで宮ヶ瀬湖まで走り、湖のほとりに建つ「鳥居原ふれあいの館」で次郎柿を買うことが楽しみの一つとなっている。
昨秋も毎週末に柿をたくさん鞄に入れて帰り、秋の果実を楽しんだ。次郎柿の堅くてシャキシャキする歯ごたえが好みだ。
近ごろは朝夕冷え込む。このため、うちのリクガメ君は、温かい人肌を求めて丸い体を寄せて来るから可愛い。暇つぶしに次郎柿を上げてみると、大きく口を開けて、「もっと食べたい」とせがんでくる。
「僕たちは種類が違うけど、食べ物の好みは同じだね」と柿を分け合って食べるのが、最近の小さな幸せを感じるひとときである。
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国際情勢の悪化による食料や原油などの高騰、止めどない円安基調、政府の思惑通りには可処分所得が上がらないなか、生活必需品を含むありとあらゆる物価上昇が続いている毎日。
食に関しては、できるだけ「元手をかけずに楽しむ」ことに価値を見出してきたことが功を奏している。安価な食材を発見し、美味しくいただくことで、小さな幸せを感じる。これらをたくさん集めて、大きな満足感を得ていきたい。
旅も同じで、お金をかけずに楽しみを見出す派である。そもそも自分の中に「豪華な旅をしたい」という欲求が希薄で良かったと思う。
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コロナ禍を経て、全国のホテルや旅館がリニューアルしてピカピカに輝き、スタイリッシュになっている。訪日旅行者も飛躍的に拡大しており、宿泊単価が以前に比べて大幅にアップしていることを実感している。
観光業界に身を置く立場として、旅館やホテルの価値が高まることは、とても良いことだと考えている。ぜひ、世界の一流ホテルなどに負けないサービスとおもてなしで、「日本の文化や食の豊かさを宿で体現してほしい」と思っている。マクロな視点では、海外富裕層の受け皿としての役割も担ってほしい。
一方で、この上昇気流に乗れない宿も全国各地にある。旅館を建て替える資金不足による理由や、「高級路線はどうも自分には向いていない」と思う経営者もいるだろう。宿も千差万別であるが、旅行者も千差万別である。
旅行費用も高騰するなか、多くの国民はそう簡単に旅ができない経済状況にある。このように見ると強気の価格設定ができない宿への需要もあるはずだ。また、旅の目的やスタイルによって宿の使い分けもあるため、多様な価格帯に宿があることは旅行者にとって心強い。
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小綺麗なラーメン店は、一杯のラーメン代金に改装費が上乗せされている。でも、古いラーメン店にはそれが無い。同様に「新しくてお洒落な客室」を求めれば料金は必然的に高くなるが、「多少古くても構わない」と思う客は必ず存在する。
「施設は新しいけど、サービスが悪い」ケースは宿泊費が高いぶん、失望感は大きい。清潔であれば、古い旅館やホテルの方が味わい深い。期待値も高くないため、漬物が美味しかったり、しっかりと清掃されていたり、宿のスタッフが笑顔を見せるだけで幸せな気分になる。
古い宿を利用する機会が増えそうだ。
（編集長・増田 剛）
2023年11月8日（水） 配信
旅行・レジャー予約サイトKlook（イーサン・リン代表、香港）はこのほど、JRグループが提供する訪日外国人向け鉄道周遊パス「ジャパン・レール・パス」（JRパス）について、アンケートを実施した。
この調査は、JRパスが10月1日（日）に約70％と大幅に値上げしたことを受けたもの。
10月13（金）～24日（火）の期間、韓国、台湾、シンガポール、オーストラリア、フィリピン、ベトナム、香港など7市場における、日本旅行を具体的に計画しており、JRパスについて知っている18歳以上の男女を対象に、調査を行った。有効回答数は353人。
この結果、61％の回答者が、次の日本旅行でJRパスを購入するかどうか迷っている、または購入する予定がないと回答した。
94％が、円安やほかの手ごろな交通手段の選択肢の多さから、日本への旅行はまだまだお得と考えていることが分かった。同社は、「JRパスの値上げに関する懸念は、日本への旅行需要にはほとんど影響を与えていない」と分析している。
70％の人は、日本の交通システムは難しくてわかりにくく、利用しにくいと感じている。
JRパスの代替交通手段として、新幹線の区間片道切符が最もよく知られていることが分かった。
82％の人は、主要都市だけではなく近隣の都市やあまり有名ではない地域を訪れることを計画している。
日本国内での移動手段を選ぶ際に最も重視することとして、料金の手ごろさや、チケットの予約や引き換えのしやすさ、1枚のチケットでの都市のカバレッジや距離の長さであることが分かった。
2023年11月8日（水） 配信
2023年11月8日（水） 配信
オリックス・ホテルマネジメント（似内隆晃社長、東京都港区）は11月8日（水）から12月10日（日）まで、プロ野球のオリックス・バファローズへの声援に感謝し、同社が運営する旅館・ホテルの宿泊招待券をプレゼントするインスタグラムキャンペーンを実施する。
「ORIX HOTELS&RESORTS」の旅館・ホテル11施設を対象に、「ありがとう（サンキュー）」にかけ、39組78人に宿泊招待券をプレゼントする。旅館は1泊2食付き、ホテルは1泊朝食付きとなる。
「ORIX HOTELS&RESORTS」公式インスタグラムアカウントをフォローし、宿泊施設でどのような体験をしたいかなどのコメントを書き込むことが応募条件。当選者にはDMで通知する。
【対象施設】
箱根・強羅 佳ら久（神奈川県足柄下郡）▽箱根・芦ノ湖 はなをり（同）▽会津・東山温泉 御宿 東鳳（福島県会津若松市）▽黒部・宇奈月温泉 やまのは（富山県黒部市）▽函館・湯の川温泉 ホテル万惣（北海道函館市）▽クロスホテル札幌（北海道札幌市）▽クロスホテル大阪（大阪府大阪市）▽クロスホテル京都（京都府京都市）▽クロスライフ博多天神（福岡県福岡市）▽クロスライフ博多柳橋（同）▽別府温泉 杉乃井ホテル（大分県別府市）
2023年11月8日（水） 配信
ANA X（轟木一博社長、東京都中央区）は11月7日（火）、サイバーエージェント（藤田晋社長、東京都渋谷区）とデジタル広告配信サービス「ANA Moment Ads」の提供開始を発表した。独自データである航空予約データを生かし、消費者の行動に寄り添った情報を提供できるのが強み。ANAグループは航空事業以外で収入の柱をつくるため非航空事業分野を強化しており、新サービスもその一環。
新サービスはANAマイレージクラブ会員（AMC会員）の未来の瞬間「ネクストモーメント」に訴求するターゲティング広告。従来のデジタル広告は位置情報や購買履歴など、過去の行動データをもとに消費者と合致する広告を予測しているが、新サービスは「航空予約」という、確実性の高い「将来の移動データ」を活用することで、消費者の行動に寄り添った情報を提供できるのが特徴という。
例えば、沖縄行きの航空券を予約した顧客に対し、旅行前には家族であればファミリー向けリゾートホテルの広告を表示し、旅行中は情報検索やSNS投稿時に土産物店や観光施設の広告を表示、また旅行後は旅の思い出をまとめるフォトブック関連の広告などを表示する。
同日に開いた報道関係者向けの説明会で、ANA Xライフサービス事業推進部事業企画チームの住吉真沙樹リーダーは「お客様の時間軸でそれぞれ適切な媒体、タイミングでノイズにならない広告を表示する」とアピールした。また、広告主にとっても消費者が訪れている最適なタイミングでアピールできることで、リーチ率の向上が期待できる。
広告媒体は11月中にANAマイレージクラブアプリ内に広告枠を用意し、ANA SKY WEBやANAアプリなど自社のオウンドメディアに広げていく。さらに、自社以外のメディアへも順次拡大していく予定。広告主は地域の自治体や土産物、宿泊施設、観光施設などの民間企業を想定する。
同社は消費者と広告依頼主双方の顧客体験価値の向上をはかることで、消費者と広告主、同社の“三方良し”の新しい情報提供サービスを実現したい考え。
2023年11月8日（水） 配信
静岡県三島市の三嶋大社で、11月12日（日）まで「みしま竹あかり」が開催されている。
境内の朱色が美しい厳島神社と御神木の大楠を竹あかりと花手水で飾り、柔らかな光が荘厳な大社を彩る。時間は午後5～9時まで。
なお、連携企画として楽寿園で開催中の菊まつりも夜菊観賞として夜間開園（入園無料）している。さらに近隣飲食店では、特別メニューの鎌倉殿ゆかりの街「三島はしご酒」を提供（期間は来年1月31日まで）し、夜の三島の街歩きを提案している。
2023年11月8日（水） 配信
JTB（山北栄二郎社長、東京都品川区）など4社は11月7日（火）、三井住友カードの決済プラットフォーム「stera」を活用し、宿泊・観光事業者のキャッシュレス推進とデジタルトランスフォーメーション（DX）支援を開始した。キャッシュレス決済の導入支援などを通じ、宿泊・観光事業者と旅行者の双方にとって快適で新しい観光体験の提供をはかる。
参加会社はJTBのほか、JTBビジネスイノベーターズ（JBI、上田泰志社長、東京都港区）、三井住友カード（大西幸彦社長、同）、GMOフィナンシャルゲート（GMO—FG、杉山憲太郎社長、東京都渋谷区）の計4社とする。
JTBとJBIはこれまで、宿泊・観光事業者向けカード決済端末「C→REX」を提供。キャッシュレス決済への対応を支援してきたが、国内外で多様化する決済手段にオールインワンで対応できていないという課題があった。今回「クレジット一括加盟店決済サービス」としてsteraを導入することで、あらゆる決済手段に対応できるオールインワン決済端末や、必要な各種業務アプリのダウンロードなどができる。事業者の多種多様なニーズへ柔軟に対応すべくサービスを展開し、人手不足に悩む観光業界でのDXやマーケティングを総合的に支援していく方針だ。
さらに、GMO—FGが提供する「取引照会WEBサービス」により、stera端末で取り扱いされたカード取引をWebで照会できるほか、金額変更処理や取消処理もWeb上で対応できるようになる。これによって、宿泊・観光施設の取引照会や問い合わせ業務が大きく改善されるとした。
各社は今後、steraを活用し、宿泊・観光事業者と旅行者の双方に快適で新しい観光体験機会の創出や観光事業者の課題解決支援など、各種機能について検討を進める。
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