バス運転手の就職イベントを大阪と東京で開催、どらなび

2021年11月15日(月) 配信

需要回復に向け採用活動を再開

 バス運転手専門の求人サイト「バスドライバーnavi(どらなび)」を運営しているリッツMC(中嶋美恵社長、東京都港区)は11月20(土)と27日(土)、大阪と東京でそれぞれ、バス運転手専門の就職イベント「どらなびEXPO2021秋」を開く。アフターコロナに向け、採用活動を再開するバス会社が多数出展する。日本バス協会の後援。

 大阪会場の開催は、グランフロント大阪北館タワーC8階ナレッジキャピタルカンファレンスルームタワーC(大阪府大阪市北区)で、11月20日(土)の午前11:30~午後5:30まで。主なブース出展バス事業者は、近鉄バスや南海バス、神戸市交通局、エムケイ観光バス、三重交通、明光バス、神奈川中央交通、とさでん交通、嶺北観光自動車など。

 東京では、11月27日(土)午前11:30~午後5:30まで、新宿エルタワー30階 サンスカイルーム(東京都新宿区西新宿)で行う。主なブース出展事業者は京王バスや神奈川中央交通、川崎鶴見臨港バス、フジエクスプレス、西武総合企画、京王自動車バスサービス、豊栄交通など。

 いずれも参加は事前予約が必要になる。詳細は「バスドライバーnavi(どらなび)」のホームページから。

KNT-CT第2四半期決算、約100億円の赤字縮小 今期連結業績予想を修正

2021年11月15日(月) 配信

KNT-CTホールディングスの三宅貞行専務

 KNT-CTホールディングス(米田昭正社長、東京都新宿区)が11月10日(水)、2022年3月期第2四半期(21年4月1日~9月30日)の連結決算を発表した。これによると、当期純損失は68億5300万円(前年同期は168億4600万円の損失)となり、前年同期から赤字額を約100億円と大幅縮小した。

 売上高は前年同期比262.7%増の575億4600万円と大幅増。営業損失は84億8300万円(同231億7900万円の損失)、経常損失は59億2500万円(同157億340万円の損失)と、ともに前年同期から赤字額を圧縮した。

 コロナ禍による影響が続くなか、クラブツーリズムのニュースタイルツアー(バス1台につき19人限定)やオンラインツアー、修学旅行など旅行販売に注力。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会では、大会関係者バス輸送の主幹業務を受託し、競技場輸送をほかの旅行会社やバス会社とともに支えた。

 このほか、旅行業以外の業務受託の拡大をはかり、従来の観光施設の運営業務に加え、PCR検査や新型コロナウイルスワクチン接種の受付業務を地方自治体から受託するなど、収入確保に努めた。一方、費用面でも事業構造改革を推進し、人件費や事務所賃借料など費用削減に努めた結果、前年同期比57億円の費用面の減額となった。

 前期末の債務超過96億5400万円は、親会社の近鉄グループホールディングスなどから今年6月末付で総額400億円の資本支援を受けて解消。今期の総資産は1180億6300万円、純資産は234億6300万円、自己資本比率は19.8%(21年度末はマイナス15.4%)に改善した。

 また、営業外収益として、資金の貸付に伴う利息収入4400万円、雇用調整助成金など助成金収入12億5200万円などを計上。特別損失には、事業構造改革に伴い廃止または移転した店舗・事務所の原状回復費用などに9300万円、ソフトウェアなどの減損損失に2億1400万円などを計上した。

売上高予想を下方修正、前回から300億円減

 22年3月期の連結業績予想も修正し、売上高は前回予想から300億円縮小した1500億円に下方修正した。旅行需要の回復が想定より遅く、今後も新型コロナの感染拡大「第6波」の懸念が払しょくできないための修正としている。

 営業損失は前回予想と同じ140億円を維持するほか、経常損失は141億円から115億円、当期純損失は148億円から130億円の改善を見込んでいる。

 現在停止中の観光需要喚起策「Go toトラベル」について、三宅貞行専務は「22年1月以降に再開する見方をしている」と言及した。一方、小山佳延専務は「(お客が)緊急事態宣言が明けていきなり戻ってくるのではなく、Go to再開を待っている感じだ」と持論を展開。同事業再開時に向けて整備、準備してきた自社の各種Webサービスを紹介し、新常態に適した旅のサポートサービスを提案した。

〈この人に聞く〉法師温泉長寿館 代表取締役社長 岡村 建さん

2021年11月15日(月) 配信

岡村 建(おかむら・たけし)さん
 1971(昭和46)年、4人兄弟の長男として誕生。女男女男の順。幼少期から「湯の大切さ」を理解。大の昭和プロレスファン。

 2021年9月1日付で法師温泉長寿館の代表取締役社長に就任。満50歳で創業147年の法師温泉長寿館の7代目を継ぐことになった。

 岡村新社長は、登録有形文化財の温泉旅館の跡取り息子として生まれてきたので、そのプレッシャーも相当に感じていたのではないだろうかと想像していたが、「小学校高学年のころから既に意識していました。旅館にとって温泉の大切さというのも子供なりに理解していたと思います」と答えてくれた。

 「昔ながらの佇まいを大事にしながら、お客様には温泉に入って寛いでもらいたい。今後はロビー周りなどを少しリニューアルしていきたいと考えています。登録有形文化財の宿なので、雰囲気はそのままに、少しでも快適に滞在できるよう機能性は上げていきたい。売店の奥側にある客室は足の悪い人が宿泊に来ても使えるようにバリアフリーの客室にしてみたい。しかし、一番大切なのは、30年後も50年後も見た目を変えるつもりはありません」。

 先日、60年前に新婚旅行で泊まりに来たご夫婦が、その時以来久し振りに足を運んでくださり、宿泊された翌朝にごあいさつすると「まだあの時と同じように営業されているのだろうかと心配でしたが、まったく変わっていなかったので安心した」と話されて、「とても嬉しかった。自分の考えは間違っていなかったと確信しました」と笑顔で話す。

 「宿と同じぐらい従業員も大事ですね。彼らが居なければ旅館経営を今まで続けることはできなかった訳ですから、大切にしなければなりません。従業員を守ってあげられる経営者にならなければといつも考えています」と語る。

【古沢 克昌】

「提言!これからの日本観光」 “「クラスター」&「ネットワーク」”

2021年11月14日(日) 配信

 秋もたけなわとなった9月末日、長い間続いていたコロナ禍への緊急事態宣言がようやく解除された。しかし、専門家はコロナ完全収束ではなく、一時的な小康状態にすぎず、次の波を極力低くする努力が必要であり、段階的に規制、自粛の緩和を行うことが望ましいとする。そして、今後も長期に渡ってコロナ再蔓延の危険は残り、当分の間、蔓延防止対策を怠ってはならないともいわれている。いわばコロナとの戦いは長期戦に入ったといえよう。

 「観光」は人間の本能に根差すものだけに今後の長期警戒期間においても、「密」防止などに留意した「新しい観光」として速やかに再活性化させる必要がある。コロナ禍では各地で患者が集団感染する「クラスター」が発生し、流行の発火点となった。そして、人流を介して「クラスター」同士がつながり、相乗作用でさらに蔓延が面状に急拡大する現象が見られた。

 「観光」復活にあたっては、この現象を逆手にとって「観光クラスター」(勿論、仮称)設定と、その連携による「観光(資源)ネットワーク」を構築し、資源の相乗効果による充実した面状の「観光」に発展させたい。

 例えば、まず県内にあるさまざまな観光資源のまとまりのある箇所を選び、“こころのふるさと○○(仮称)”などと命名し、「観光クラスター」とする。「クラスター」は「自然景観」、「歴史文化」などの基礎観光資源がそろっていること、加えて産業観光、街道観光などテーマ別観光資源も整っているか、その可能性のある地点が望ましい。観光拠点として交通・観光施設を重点的に整備、県内(地域)の観光情報発信拠点ともする(観光客のためのサービス“窓口”付設も)。

 次に県域内の複数の“こころのふるさと”同士が相互に連携してほかの観光資源も含む観光資源の「ネットワーク」を構築、観光モデルコースの設定、相互送客、情報の交換、共同発信を行い、「全国ネットワーク」へも発展させる。即ち「観光」を全国万遍なく面状に幅広く展開することでより多くの資源の相乗効果に期待し、充実した「観光」の実現を目指す。

 日本は全土が風光に恵まれ、永い歴史と伝統に育まれた国であるだけに、未開発の観光資源が潜在している。「クラスター」と「ネットワーク」の体制で新資源の開発と磨き上げもできる。またテーマ別観光資源は各地のあるものづくりやみちなどを「観光」の視点から新しいストーリーを立てて観光資源化するもので、テーマ別観光資源を「クラスター」で整えようとする場合、ほとんどの国内観光地がその候補となり得る。

 交通・宿泊などのインフラ整備と地域の観光推進への熱意によって、既存の観光地以外にも「観光クラスター“こころのふるさと”」を近代観光の視点からつくりあげ、観光の幅も広げられる。このような観光資源の魅力を再発見する「クラスター」と「ネットワーク」方式による「新しい観光」に期待したい。

須田 寛

 

日本商工会議所 観光専門委員会 委員

 
須田 寬 氏
 
 
 
 

「津田令子のにっぽん風土記(79)」「鉄道で地域振興を」~ 鉄道編 ~

2021年11月13日(土) 配信

「只見線第1橋梁」福島県・三島町
松蔭大学観光メディア文化学部教授 古賀学さん

 古賀学さんは、かつて日本観光協会(現・日本観光振興協会)総合研究所で初代所長を務めるなど数々の地域振興に携わってきた観光業界のスペシャリストだ。

 
 1872(明治5)年10月14日の新橋横浜間に鉄道が開業して、来年150周年を迎えるにあたり、さまざまなプレイベントや記念ツアーなどが予想されるなか、古賀さんは、日本鉄道保存協会のメンバーと来年に向けてのイベントの企画を検討している。観光業界全体を巻き込み、「鉄道開業150周年」という節目の年を盛り上げることで「全国の鉄道ファンのみならず、旅が好きな人たちも鉄道旅を見直すきっかけになる年になるのでは」と話す。

 
 自らを“郷鉄(さとてつ:鉄道と郷の関係を楽しむという古賀さんの造語)”と公言する古賀さん。「鉄道は、車窓風景、駅弁、行動者や乗り合わせた人との会話などの楽しみ満載ですが、その基本は鉄道と郷とのより良き関係の中にあると思います。それをつなぐのが駅だともいえます」と語る。

 
 JRが実施している駅からハイクや、SLを使ってのイベントなど駅を基点にした活動も大きな魅力になっているという。「例えば、地域の農家の方とタッグを組んだ大井川鉄道のツアーでは、SLに乗ってもらい駅を降りて地元の食材を使った食事を提供し地元の方と語り合う。またSLに乗り次の駅を目指すなど参加者から大変好評だった」そうだ。

 

 鉄道に乗ることで地域のことをより深く知ることができる。古賀さんは「こういった試みは間違いなく観光による地域振興になっている。また、このような視点が重要になる」と断言する。「イベントとの相乗効果が鉄道利用を促進させ、鉄道の重要性を再認識させることにつながっていく」。

 
 紅葉シーズン真っ盛りの今、おすすめの路線は「地元の方に連れて行ってもらった只見線の会津桧原駅周辺です。ちょうど只見川の淵から鉄橋を軽く見上げるような感じの地点なのですが、地元の人にしかわからない隠れたスポットで、風もなく美しい風景でしたね。とくに只見川に映る只見線は美しかった」と笑顔になる。

 
 来年は、只見線が全線開通になり、関連地域活性化の新たな起点となることを期待し待ち望んでいるという。

 
 全国には、数知れない鉄道の絶景ポイントがある。それらを乗りつぶし絶景ポイントを探しているという古賀さん。この冬は、どの路線のどの駅を目指すのだろうか。

 

津田 令子 氏

 社団法人日本観光協会旅番組室長を経てフリーの旅行ジャーナリストに。全国約3000カ所を旅する経験から、旅の楽しさを伝えるトラベルキャスターとしてテレビ・ラジオなどに出演する。観光大使や市町村などのアドバイザー、カルチャースクールの講師も務める。NPO法人ふるさとオンリーワンのまち理事長。著書多数。

旅のUDアドバイザー開講1周年記念 「当社の旅のユニバーサルデザイン」④ 共通の理解と理念でUD促進へ――デスティネーションアジアジャパン 渋谷 武明氏

2021年11月13日(土) 配信

デスティネーションアジアジャパン Product部 CSR & Experience コーディネーター・グリーンチーム サステナビリティリーダー 渋谷 武明氏

 「世の中のほとんどのバリアは、実は人間の力で超えられる」――。車イスで世界一周を達成した三代達也さんの言葉です。

 
 今春、業界誌でケアフィット推進機構主催の旅のユニバーサルデザインアドバイザーについて知りました。これは重要な取り組みだと思い、コロナ禍の人数制限のなか、追加設定にて研修を実施していただきました。

 
 事前に配布されたテキストの質が非常に高く、各項目の要点が適切な分量でまとめられており、それまでの漠然とした知識を整理することができました。

 
 また当日の研修にて理解を深め実技も通して、接遇される側の気持ちについても実感することができました。三代達也さんとも研修会場でお会いでき、三代さんの著書「No Rain, No Rainbow 一度死んだ僕の、車いす世界一周」を読み、感銘を受けた言葉が冒頭に紹介した引用です。

 
 当社は、欧米圏からの旅行者を主に取り扱うインバウンド事業に特化したDMC(デスティネーションマネジメントカンパニー)で、本部はバンコクにあり、アジア11カ国でオフィス展開しています。

 
 CSRの取り組みとして、早くから動物保護や児童労働の撲滅、地域コミュニティへの貢献事業などをはじめ、持続可能な観光運営に取り組んで参りました。

 
 昨年末に日本オフィスは、観光業における持続可能な取り組みを実現するための認証団体 “Travelife” のパートナーレベルを取得しました。旅のユニバーサルデザインについても責任ある観光を実現する企業活動として目指す方向はまったく同じであります。

 
 現在、イギリスで先進的にインクルーシブツーリズムに取り組む「Inclu」社とパートナーシップを結び、当社がアジア旅行業界におけるユニバーサルツーリズムのパイオニアになるという目標をもって取り組んでいます。

 
 「Inclu」社は「インクルージョンとは、Independence(独立)・Equity(公平・公正) ・Dignity(尊厳)」と言っています。

 
 これは、障害の有無に関係なく、人としての基本的な態度です。つまり、根本的な理解の欠如が、誤解や偏見を生み、異なる態度を引き起こしてしまっているのです。

 
 これまで障害のあるお客様の旅行のお申し込みはありましたが、対応するスタッフ個人の能力に依存することが多く、お客様の要望をきちんと理解し、十分な対応やサービスが提供できていたかは自信をもって回答することはできません。

 
 コロナ禍によって、世界中の人々はこれまで後回しにされてきた問題に向かい合う機会となり、SDGsへの取り組みも高まっています。

 
 当社は、今後スタッフ全員へのトレーニング実施やケアフィット推進機構様との協働などを通じて、全社員が共通の理解と理念をもって持続可能な観光運営のもと、ユニバーサルツーリズムの促進に取り組んで参ります。

JATA前会長・坂巻伸昭氏「お別れの会」開く 観光業界から多数参列 故人を偲ぶ

2021年11月12日(金) 配信

献花台にはたくさんの花が捧げられた

 東武トップツアーズ前社長、日本旅行業協会(JATA)前会長を務めた、坂巻伸昭氏の「お別れの会」が11月12日(金)、東武ホテルレバント東京(東京都墨田区)で開かれた。

 坂巻氏は今年7月13日に病気療養中のところ死去し、葬儀は近親者のみで行われていた。

 親しみやすい人柄で、観光業界、旅行業界から生前多くの信頼を集めていたこともあり、献花台にはたくさんの花が捧げられた。会場には坂巻氏の思い出の写真も多数掲示され、参列者は懐かしみながら、故人を偲んだ。

坂巻さんの思い出の写真が多数掲示されていた

 お別れの会実行委員会の百木田康二委員長(東武トップツアーズ社長)と菊間潤吾副委員長(JATA会長)は連名で、「『旅行業には素晴らしい価値がある。旅には人を笑顔にするチカラがある。協調と共創を実現する社会を築きたい』という故人の遺志を受け継ぎ、その実現を目指していく」と参列者への礼状でつづった。

五島の食材で料理教室 オンライン・リアルで参加可能(阪急交通社)

2021年11月12日(金) 配信

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 阪急交通社(酒井淳社長)は12月5日(日)、食材の生産者と旅行に関心のある消費者をオンラインでつなぐ「Food Trip」イベントを開く。今回は長崎県五島市の食材を使った料理教室や、生産者とのオンライン交流を企画。オンライン参加に加えて、実際に東京都・日本橋のキッチンスタジオで調理を見学できるリアル参加プランも用意した。

 同イベントを通じ、体験型コミュニティを形成して地域の活性化を支援する目的。五島市の食材(魚、魚醤、野菜など)を参加者の自宅に届け、その食材を使って料理教室を行う。シェフは高田大雅氏。

 日時は12月5日(日)の午前11時半と、午後2時の各回90分を予定する。参加費は、オンライン参加が1セット5980円(50人限定)。リアル会場参加が1セット7980円(6人×2回の12人限定)。いずれも食材費と参加費込み。

 リアル会場参加は、会場で調理を学んだあと、自宅で食材調理となる。

愛犬家にアンケート実施 8割が「愛犬と旅行」(楽天LIFULL STAY調べ)

2021年11月12日(金) 配信

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 楽天グループの民泊事業会社、楽天LIFULL STAY(太田宗克社長)はこのほど、11月1日の「犬の日」にちなんで愛犬との旅行に関するアンケートを行った。調査によると、旅行に愛犬を連れていく飼い主は約8割にのぼり、ドッグランや庭など、愛犬と過ごせる宿を選ぶ傾向が高いことが分かった。

 調査は「楽天ペット割」メンバーを対象に、10月5(火)~19日(火)の期間中に集まった1530人の回答をもとに集計した。

 旅行に愛犬を連れていくかを聞いたところ、「必ず」(41・2%)と「連れていくときもある」(37・5%)と回答した人があわせて78・6%となり、8割近くの飼い主が「連れていく」と答えた。

 「宿泊先を選ぶときに重視していること」は、「愛犬を客室内で放せる」が75・7%と最多に。次いで、「ドッグランや庭など、愛犬が思い切り遊べるスペースがある」が56・2%、「愛犬と一緒に寝られる」が54・9%、「食事中も一緒に過ごせる」54・3%と続いた。

 一部ペット可の宿については、「人のための設備やアメニティが充実している」や、「幅広い選択肢から宿を選べる」のほか、「ほかのペットと接触する機会が少ない」の回答が多かった。

 このことから、ペット連れの旅行では、愛犬同士の接触にも配慮している飼い主が多い傾向にあることが分かった。

 同社では、ペットと泊まれる宿泊施設「Rakuten STAY」を全国7カ所に展開している。いずれも一部客室がペット可で、ゲージやトイレシートなどのペット用備品を備えている。

 現在、12月28日(火)までお得に泊まれるキャンペーンを実施中。

 宿泊・民泊予約サイト「Vacation STAY」の予約内容確認画面で特設ページに記載のクーポンコードを入力し適用すると、同施設での宿泊が10%オフになる。クーポンの利用期間は12月13日(月)まで。

旅先・施設のサステナビリティへの意識調査 旅行者の8割が意欲高(楽天トラベル)

2021年11月12日(金) 配信

旅行や観光をしていて問題だと感じること(楽天トラベル調べ)

 楽天トラベル(三木谷浩史社長)はこのほど、旅行先や宿泊施設のサステナビリティへの取り組みに関する意識調査を行った。旅行者を対象に、サステナビリティに向けた課題例を挙げて問題意識を聞いたところ、7割以上の人がいずれかの課題に対して問題意識を抱いていることが分かった。さらに、全体の約8割が課題に取り組みたいと回答した。

 調査は8月、直近2年以内に宿泊旅行経験があり、自分自身で宿泊の手配をした20~69歳の男女1081人を対象に行われた。

 旅行先や宿泊施設のサステナビリティ課題に対し、「気になることはない」と答えた人は25・4%に留まり、74・6%の人が問題意識を抱えていた。

 「ポイ捨てや適切に掃除されていないこと」が41・4%と最多に。次いで、「食品の廃棄、食べ切れない量の食事の提供」が35・2%、「不要なアメニティの提供や頻繁なタオル・シーツなどの交換」が24・3%と続いた(複数回答)。

 前の設問について、80・7%の人がいずれかの課題に対して改善に向けた取り組みを行いたいと答えた。前述の問題意識と同様に、「ゴミの処理」(47・8%)、「フードロス」(44・9%)、「過度なサービスの提供」(32・6%)などへの行動意欲も同じ順番でトップ3にランクインする結果となった(複数回答)。

 旅行先や宿泊施設のサステナビリティへの取り組みについて、「旅行前にどれほど情報を得られているか」を聞いたところ、「十分に得られている」、「ある程度得られている」と答えた人は全項目で3割以下に留まった。

 同社は、「旅行者のサステナビリティへの行動意欲が高い一方で、旅行先や宿泊施設の取り組みについて、事前に参考になる情報が不足している現状が明らかになった」と調査をまとめた。