2026年5月19日（火） 配信
アイコニア・ホスピタリティ（代田量一社長、東京都港区）は5月1日（金）から、岡山県倉敷市の「倉敷ロイヤルアートホテル」の運営を開始した。
同ホテルは倉敷美観地区から徒歩2分のロケーションで、倉敷川沿いのレトロモダンな雰囲気の観光地へほど近い。客室数は71室で、ツインルーム・トリプルルームの洋室のほか、グループや家族用に和室も用意する。また、室内はすべて40平方メートルを超え、ゆとりある滞在ができる。
別館の「レストラン八間蔵（はちけんぐら）」は、寛政8（1796）年に建築された築230年の重要文化財「大橋家住宅」の蔵を改装したフレンチレストラン。記念日などの利用や、少人数でのウェディングパーティーにも対応する。
同社は「社名の由来にもあるように、訪れる人々の記憶に残る“アイコニックな”体験の創造を目指している」とし、「岡山県を代表する観光地でもある倉敷美観地区の至近というロケーションを生かし、ホスピタリティ産業のプロフェッショナルとして地域や施設が本来持つ魅力を最大限に引き出す使命のもと、地域の“アイコン”を目指していく」としている。
2026年5月19日（火） 配信
北海道・定山渓温泉のホテル鹿の湯が運営する「定山渓 鹿の湯」は5月16日（土）から、館内イベント「第二回 鹿の湯総選挙」を開催する。宿泊、日帰り温泉利用者を対象に「温泉」か「サウナ」か魅力を感じる体験に投票してもらう。
初開催時は1695票の応募があったというが、今回は「初夏の陣」としてさらにパワーアップして実施する。投票数の多かった派閥のなかから、抽選で姉妹館「花もみじ」のペア宿泊券をはじめとする、豪華賞品をプレゼントする。
定山渓温泉の開湯当時から湧き続ける「温泉」と、2022年に誕生した、大量の蒸気を生む出すロウリュと豊平川源流の沢水風呂の「サウナ」の2大派閥が争う。同館は「ぜひ期間中にご体感いただき、あなたの『推し』へ情熱的な一票をお投じください」とアピールしている。
実施期間は6月28日（日）まで。館内の特設ブースで受け付けている。7月3日（金）に同館ホームページで結果を発表する予定。
2026年5月18日（月） 配信
日本ホテル協会（䕃山秀一会長）は5月15日（金）、帝国ホテル（東京都千代田区）で食べ残しを持ち帰る食品ロス削減の取り組みを学ぶ「第3回mottECO（モッテコ）勉強会」を開いた。
主催者あいさつで、帝国ホテル会長である日本ホテル協会の定保英弥SDGs委員長は「今回は食品ロスの現状や事例の発表を通じて、課題を整理し、今後の方向性を探る。各社でも課題を整理し、食料廃棄の削減につなげてほしい」と呼び掛けた。
環境省が推進するmottECOは、宿泊施設や飲食店などで食べきれなかった料理を消費者の自己責任で持ち帰る取り組み。同協会は宿泊施設の宴会やレストランなどで提供した食べ残しの持ち帰りの普及を目指している。
環境省資源循環課の村井辰太朗課長補佐はmottECOに取り組む意義や現状を説明。mottECOは事業者、消費者、自治体それぞれにメリットがあるとした。事業者は食べ残しの処理コストの削減や消費者からの評価向上につながる。消費者は購入した料理を食べきることができ、自治体はゴミの焼却費や廃棄の過程で生じる温室効果ガスを削減することができる。
持ち帰ることができる食事については、事業者が検討・決定できるとした。ガイドラインには、①衛生管理計画に従い十分に加熱されている食品②常温での保存が可能な食品③水分量が少ない食品――を明記している。
また、同協会の会員に容器の提供価格の検討も促した。有料の場合、取り組みの継続性が向上する一方、無料での提供は消費者の負担がなく、賛同を得やすい。
事例紹介でははじめに、帝国ホテル総務課SDGs推進の河野愛氏が登壇。同ホテルでは、食の安全のため、消費庁のガイドラインに従い75度以上で1分以上加熱した料理から選定することを決定。具体的には、パンやマカロン、カレー、グラタンなどを対象にした。利用者には再加熱の依頼や消費者の責任で持ち帰ることを案内している。こうした取り組みで2025年11月～26年3月の実績は227件となった。
SHIROYAMA HOTEL kagoshima企画広報部の安川あかね部長は「お客に提供した料理をすべて食べてもらうことを前提としている」と語り、宴会で乾杯後の30分間とお開きの10分前に食事を促す3010運動を実施していることを説明。そのうえで、食べられなかった食事を利用客に持ち帰えってもらっている。
対象の食事は75度以上で加熱した食事で、お品書きに赤字で記載。容器への移し替えは利用客に行ってもらっている。2次会への参加者など帰宅までに時間が掛かるお客には、利用を断っている。
同社では持ち帰りを可能にしたことで、食品ロスのほかに、レストランの回転率も向上したという。
最後に、ホテルメトロポリタンなどを運営する日本ホテルのSDGs担当で日本ホテル協会SDGs委員会の松田秀明委員が「事例を参考にmottECOの導入に向けて検討を進めてほしい。ホテルは今後、環境への配慮がより求められる。日本ホテル協会でもさらなるmottECOの普及を進めていく」とまとめた。
2026年5月18日（月） 配信
近江トラベル（伊藤孝樹社長、滋賀県彦根市）は8月1日（土）～2日（日）の2日間限定で実施する、「滋賀の夏酒 酒蔵巡りバスツアー」を売り出した。この時期にしか味わえない、“夏酒”の魅力を堪能する。
滋賀県内の人気酒蔵を巡り、各蔵自慢の“夏限定酒”やおすすめの地酒が楽しめる企画で、酒蔵見学や試飲、買い物のほか、昼食は「うなぎ定食」と東近江の老舗酒蔵・喜多酒造の人気銘柄「喜楽長（きらくちょう）」を1人1本用意。訪問先は岡本本家、藤居本家、美冨久酒造、太田酒造など、滋賀を代表する酒蔵を予定しており、日本酒好きにはたまらない企画となっている。
募集人員は各日先着40人。なお、8月1日はすでに満席となっている。草津駅西口出発で、料金は1人1万3800円。申込は同社HPから。
2026年5月18日（月） 配信
ハートフル・ホスピタリティ（中村一行社長、東京都港区）は2026年秋、神奈川県・箱根湯本にドッグ・プレミアムホテル「THE SCENE HAKONE YUMOTO」を開業する。愛犬へのホスピタリティと人のためのラグジュアリーを両立する。
近年、「ペットと泊まれる宿」は全国的に増加し、愛犬との旅行は特別なものではなくなったが、同社はその先の「本当に心を満たす滞在体験」がこれからの愛犬旅に必要な価値だと提案。新ホテルは“愛犬同伴可能なホテル”ではなく、愛犬がいることで、人生の景色そのものが豊かになる、そんな時間を創るためのドッグ・プレミアムと定義づける。
「THE SCENE」という名前には、“人生で最も幸せな景色（シーン）を生み出したい”という想いを込めた。「きみがいるから、すべてが最高になる きみがいないと、この景色は完成しない――」、愛犬と生きる人にとっての新しい旅の原風景を創造していきたいとする。
館内は愛犬が快適に過ごせる専用設備や、空間設計に加え、箱根の自然と温泉を堪能できる滞在体験を用意。夕食は、料理長が手掛ける一皿は、ジャンルを超えた創作美食となっており、箱根の地形を地産食材で再現したアーティスティックなコース料理を提供する。
2026年5月18日（月） 配信
JR東日本びゅうツーリズム＆セールス（澤田博之社長、東京都墨田区）はこのほど、秋田県男鹿市を舞台に、クラフトサケ醸造所「稲とアガベ」と循環型の酒づくりに取り組む「早苗饗蒸留所」を巡る1泊2日のツアーを企画した。7月4日（土）出発限定で、抽選受付となる。コース名は「一杯からはじまる、新しい旅。“飲む”から“愉しむ”へ――造り手と男鹿の風土に出会う2日間〈稲とアガベ・早苗饗蒸留所〉」。
稲とアガベは近年注目を集める醸造所で、クラフトサケを起点に、男鹿のまちを未来へつなぐ取り組みを進めている。ツアーでは、同社の岡住修兵社長による特別講演や、同社スタッフによる街歩きを通じて、一杯の酒に込められた背景や想い、変わり始めた男鹿の今が感じられる。
また、早苗饗蒸留所は、稲とアガベの酒造りの副産物である酒粕からアルコールを抽出し、新たな価値を生み出す蒸留所。廃棄されがちな素材を生かし、循環型のものづくりを体現する。かつての鉄工所をリノベーションした複合施設「おいしいファクトリーCADAR内」にあり、前面ガラス張りの開放的な空間で稼働する。
昼食は稲とアガベが手掛ける男鹿のまちづくりプロジェクトから誕生した進化系町中華「マッチャイナ」を設定。今回のための特別メニューと、食事に合うクラフトサケを用意する。
岡住氏は「男鹿のまちを世界中の人が認めるお酒の聖地にする、そんな想いのもと、クラフトサケという新たな文化の発信とともに、飲食店や宿など男鹿の街にさまざまな施設を立ち上げて参りました」とし、「男鹿のまちの急速な変化の現在地をぜひ体感しに来ると共に、ぜひこの企ての当事者になりましょう！」とコメントしている。
ツアーの申し込みは5月31日（日）まで。募集人員は20人で、抽選となる。発着地は男鹿駅集合・秋田駅解散。旅行代金は2人1室利用時1人3万4800円、1人1室利用時3万9800円。
2026年5月18日（月） 配信
阪急交通社グループ（阪急交通社、阪急阪神ビジネストラベル、阪急トラベルサポート）がこのほど発表した、2025年度（25年4月1日～26年3月31日まで）の決算によると、営業利益は前年度比2・4％増の54億2300万円だった。物価高や国際情勢の影響を受けたが、国内外ともに付加価値の高い商品開発を行い、売上高は同13・6％増の2965億4600万円と増収増益となった。
世界的な物価高騰に加え、航空機やホテルの仕入れ環境が厳しく、旅行代金の上昇圧力も高まった。こうしたなか、多様化するニーズに対応するため、付加価値型商品の開発に注力。テレビ通販を積極的に活用し、全国各地から発着する利便性の高い商品の拡充を推進した。事業の多角化においては、ソリューション事業を強化し、自治体や官公庁との連携を深め、新たな価値提供の枠組みを構築した。
国内旅行は着実な旅行需要に対応するため、グレードの高いホテル・旅館を利用する商品やテーマ型商品の強化に取り組んだほか、祭りやイベントなど体験型コンテンツやエンターテインメントを組み合わせた商品の造成を進めた。また、閑散期を中心に地域と連携した誘客イベントなどを実施し、需要の喚起・促進に取り組んだ結果、売上高は前年を上回った。
海外旅行は燃油が高騰するなかで、手軽に参加できる外航船による日本発着クルーズを拡充し、日本全国から発着する商品として販売を進めた。需要喚起に向け、アジアやハワイを中心に全国各地空港発のキャンペーンを行ったほか、各地で旅行説明会も実施。前年を超える売上高となった。
訪日旅行は体制の強化をはかり、欧州や豪州からの訪日客を中心に、海外へ積極的な営業活動を実施し、好調な売上高となった。
今後の見通しは、厳しい市場環境のなかで、これまで培ったスピーディーな対応力を生かし、時流を捉えた新商品やサービスの提供に努める。同社が強みとする、添乗員が同行する国内・海外旅行の募集型企画旅行を中心に、付加価値の創造と顧客満足度のさらなる向上につなげる。訪日旅行は欧米豪市場の商品やラグジュアリーツアーの販売を強化する。
各事業の強化による収入の拡大と事業構造の安定をはかる一方、次世代基幹システムを構築し、業務全体の効率化と顧客データ分析による募集効率の向上を目指していく。
2026年5月18日（月） 配信
ホスピタリティオペレーションズ（田中章生社長、東京都千代田区）は7月に、東京都青梅市の旅館「東京 奥多摩温泉 おくたま路」（東京都青梅市二俣尾2₋371）を全面改装し、リニューアルオープンする。オールインクルーシブスタイルとし、大浴場には露天風呂を新設する。
ロビーやラウンジを中心に、館内空間は全面的にリニューアル。大きな窓からは、多摩川の清流や四季折々の自然を望み、館内にいながら景色とつながるような開放感が得られる。ラウンジでは、ドリンクなどを自由に楽しめる空間を用意する。
また、改装の目玉となるのは大浴場の露天風呂。これまで外湯はなかったが、奥多摩の自然を間近に感じられる露天風呂で、多摩川のせせらぎなどを聞きながら湯浴みが楽しめる。温泉は奥多摩を源泉とする鶴の湯の温泉を使用。アルカリ性単純硫黄温泉で、無職透明の柔らかな湯は入浴後、しっとりとした感触が続くことから“美人の湯”とも呼ばれる。
客室は、多彩な客室タイプを用意。露天風呂付のスイートルームや露天風呂とサウナを備えた上位客室も新設する。既存客室の改装も行い、より快適で落ち着きのある空間へ刷新する。
食事は奥多摩の自然に育まれた食材や旬の味覚を取り入れた料理を提供。オールインクルーシブのため、食事の際のドリンクも追加料金なく楽しめるとアピールする。
2026年5月18日（月） 配信
おもてなし経営研究所所長、観光ビジネスコンサルタンツ代表の西川丈次氏は7月7日（火）、東京ステーションホテル（東京都千代田区）で「おもてなしセミナー㏌東京」を開く。テーマは「イキイキと輝くスタッフの育て方」。
特別ゲスト講師には、東京ステーションホテル総支配人の藤崎斉（ふじさき・ひとし）氏が登壇。午後1時からの第1部「東京ステーションホテルが目指すもの」では、笑顔のお客様が集まる理由は「人」にあることや、仕事を楽しむ現場を創造するためのポイントを藤崎氏が語る。
第2部の「感動を呼ぶ『おもてなしの実体験』から学ぶ‼」では、西川丈次氏が笑顔のおもてなしが実践できるように、必要となる「おもてなし考動」について、具体的な体験事例とともに、分かりやすく伝える。
「セミナー＆懇親会費用」は、会員4万5000円（税別）、一般5万5000円（同）。特別プランとして午後4時からの懇親会と、午前11時30分からの館内ツアーは費用に含まれる。
なお、6月12日午後5時までに申し込めば、早期割引として、会員4万円（税別）、一般5万円（同）となる。
お申込みはこちらまで
2026年5月18日（月） 配信
石川県・能登町（吉田義法町長）と東京大学（藤井輝夫総長、東京都文京区）の社会連携本部、日本航空（JAL、鳥取三津子社長、東京都品川区）の社内ベンチャーチーム「W-PIT」はこのほど、次世代の人材育成を目的に、「創造的復興及び未来を担う人材育成に関する連携協定」を結んだ。三者が学び合う探究学習プログラムを6月から実施する。
能登半島は地震から3年目を迎えるが、復興のなかで、人口減少や高齢化、地域産業の継承、地域コミュニティの維持など、日本各地が直面し得る課題が浮かび上がっている。三者はこれまでも支援活動や地域との交流を重ねてきたが、協定で連携をさらに深め、復興への貢献をはじめ顕在化した地域課題を次世代の学びへつなげることを目指す。
協定では、能登を「日本の地域の未来を考える実践的な学びの場」と位置づけ、能登町の中高生、東京大学の学生・教職員、JAL社員が地域を超えて学び合う探究学習プログラムを実施。「過去」「現在」「未来」の3段階のプログラムで、学びを将来の災害や地域課題に備える地域への提言につなげることで、日本の地域の未来を自ら考え、行動する人材を育成する。
三者の役割は、能登町が町内の中学校・能登高校との連携、「のと未来教育協議会」の設立を通じた地域関係者との接点創出を行う。東京大学は学生及び教職員の派遣、教育的・探究的観点からの本プログラムの意義深化と学びの質の向上、またJALは「青空留学・Campus Everywhere」などで培った知見を生かしたプログラムの企画・推進や伴奏社員の派遣、移動支援を担う。
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