2018年3月30日（金） 配信

　「いつも訪れている」「いつかは見たい」――春に見られる「青」の絶景を2つほど。

　昼の部代表は、茨城県・国営ひたち海浜公園。例年5月連休にネモフィラが見ごろを迎える。丘一面が青に染まり、空や海のブルーと溶け合う様は、息をのむほど美しい。斜面を見上げるように花を撮ると、スマホの画面はパンフレット写真そのもの。毎年来て、毎回夢中になっている。カメラを置いた時に感じる、海風の心地よさも格別だ。

　夜の部は、富山湾押しで。3―5月の「新月」前後、ホタルイカが海岸沿いに打ち上げられ、青い光が延々と続くことがある。「ホタルイカの身投げ」という、美しくも儚い名で呼ばれる現象だ。今年は5月15日が最後の機会とか。ただ波が穏やかなどの条件も。「いつか」見てみたい春の絶景だ。

【鈴木　克範】

2018年3月30日（金） 配信

　宿泊施設に対し、直販サイトの予約システムの提供を行う業界大手のダイナテック（齋藤克也社長）は3月22日、東京都内でカンファレンス2018を開いた。「個を強くし、システムによって施設の課題を解決していく」と語った齋藤社長。今夏には主力商品である予約システム「Direct In（ダイレクトイン）」を刷新する。ウェブサイトのレスポンシブル対応（スマートフォン端末対応）やプラン詳細の改善など、利用施設の声に応えたリニューアルを行う予定だ。

　同社サービスの目的は、宿泊施設の自社サイトからの成約率向上と非常にシンプル。個々の宿の直販力をサポートすることで、ＯＴＡ（オンライン旅行会社）との差別化を実現してきた。現在、導入施設は3千（ダイレクトイン）を超え、業界トップの実績を持つ。トラベルコとも連携を果たした。

　30年以上、システム開発に従事してきた同社。時代の要請を受け昨年、システム開発・提供企業からトータルソリューションプロバイダーへの転換をはかると発表した。納品して終わりではなく、成約率向上をともに実現するパートナーという立ち位置を模索する。SMS（ショートメッセージサービス）を介した決済サービス「Paidy」を提供するエクスチェンジコーポレーションとの連携も発表。直販サイトの可能性を広げている。

　同社は2015年、ヤフー（Yahoo！Japan）傘下に。連携サービス（D-RISE）を利用することで、ＯＴＡ（Yahoo!トラベル）のサイト上でも宿泊プランを掲載できるようになった。3月13日には、メタサーチ大手のトラベルコとの提携を発表。宿泊施設の自社サイトで販売する宿泊プランと、旅行会社によるそれとの比較検討を実現した。

　「AI（人工知能）によるデータ解析など、ヤフーグループの持つビッグデータの活用も視野に取り組みを進めていく」と語ったのは、同社執行役員の入本泰光ＣＴＯ。温度管理の見回りや、チェックイン・アウト時の手間を省くIoT（モノのインターネット）の活用などにより、今後はＰＭＳのさらなる進化を実現することで、サポート力をさらに強化していく構えだ。

　なお、ダイレクトインといった同社サービスを利用し、直販で高い成果を出した施設を表彰する「Direct Sales Award」の表彰式も行われた。

2018年3月30日（金） 配信

　房総予約センターの協力会・あおき会（小林庄一会長）がこのほど、京成ホテルミラマーレ（千葉県）で40周年感謝の集いを行った。青木一代表が率いる房総予約センターと京葉リザーブセンター、ノービルの会員宿や送客を担う旅行会社ら関係者230人が集まり、節目を祝った。

　冒頭、青木氏は「先代から、会員の皆様に支えられてきた。これからも一丸となって貢献していきたい」とあいさつ。今後も、観光業界の発展に尽力すると強調した。

　昨年、40万人の送客実績を誇る房総予約センター。あおき会の小林庄一会長は、その労をねぎらうとともに、「オンライン予約が主流となるなか、親身になって相談に乗ってくれる案内所として、ますます活躍することを期待している」と激励した。

　近年は、ビッグデータの解析やインバウンドの取り込みにも力を入れるなど、時代に適した案内所像をつくりあげてきた房総予約センター。業界を牽引する仕組みづくりにも余念がない。

　当日は、送客実績トップ5の旅行会社も発表された。次の通り。

　1位日東交通▽2位銀座プラネットサービス▽3位京成トラベルサービス千葉支店▽4位小湊鐵道▽5位タビックスジャパン成田支店

2018年3月30日（金） 配信

　日本政府観光局（ＪＮＴＯ）によると、2018年2月の訪日外客数は250万9千人で、前年同月比23・3％の増加となった。昨年、1月にずれ込んだ旧正月（春節）休暇が2月となったことで、主要市場の集まる東アジアからの来客数が大きく伸びた。各市場で過去最高を記録している。

　中国はビザ緩和によるＦＩＴ客の増加により、同40％の増加。香港と台湾、韓国も好調だった。新興市場では、シンガポールとマレーシア、英国の伸び率がとくに顕著。それぞれ同25―33％の増加となった。華人の多いシンガポールでも春節が追い風に、昨年8月に行われた「シンガポール旅行博（NATAS Holidays 2017）」でのプロモーションも功を奏した。マレーシアでは航空会社と連携した特別運賃キャンペーンが需要喚起につながった。デスティネーションとしての認知度が、英国では高まっている。

2018年3月30日（金） 配信

　ＮＰＯ法人ふるさとオンリーワンのまち（津田令子理事長）は3月23日、2018年度総会を東京都内で開いた。これまで10件の「ふるさとオンリーワンのまち」を認定。今年度は認定先の連携を深めるため、「オンリーワンサミット」の開催を目指す。

　津田理事長は「独特の風土や伝統文化、産物、無形のおもてなしなど、地域のユニークな観光資源を発掘、発見するふるさとオンリーワンのまち認定先は10件となり、活動は活発化している。今年度も2件の認定を予定している」と語った。

　17年度は認定先の嬬恋村（群馬県）や飯島町（長野県）、御前崎市（静岡県）のお祭りにもブースを出展。認定先地域商品の相互販売などにより、交流を深めた。今年度は認定先のさらなるブランド化と、活性化に向けて事業を進める。

2018年3月30日（金） 配信

　現在、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が認定する外国人観光案内所は、全国に909施設。2012年に制度がスタートして以来、急速に数を伸ばしてきた。今回は、外国人観光案内所らをネットワークし、受入体制の充実を目指す無料のウェブサービス〝planetyze touch〟（プラネタイズタッチ）に注目した。
【謝　谷楓】

□低コストで最大限の効果

　2月にサービスの提供が始まった“プラネタイズタッチ”。インバウンド対応に従事する外国人観光案内所や宿泊施設向けのウェブサービスで、問い合わせへの多言語対応と観光ガイド機能を併せ持つ。タブレットやスマートフォン、パソコンなどあらゆる端末に対応し、設備投資は必要ない。施設はあらかじめ翻訳した回答を入力し、来訪者は端末画面を介し必要情報を入手できる仕組みとなっている。フローをまとめた動画を再生することも可能。シンプルな操作性で、回答入力や動画のアップロードは、ブログの更新と同等の容易さだ。

　例えば、地域の観光スポット・飲食店情報や施設内でのWi―Fi利用に関する質問を想定し、多言語で回答を入力しておけば、逐次口頭での回答は不要となる。昨今、英語や中国語などが堪能なスタッフが1人はいるものの、常時配備することは難しいという案内所・施設も少なくない。“プラネタイズタッチ”を導入し事前に回答を入力すれば、対応可能なスタッフが不在時でも来訪者は母国語で情報にアクセスできるようになる。施設にとっては、今ある資産を活用できるため、インバウンド対応に掛かるコストを最小限に抑えつつ、受入体制のさらなる充実を期待できる。

□サービスを無償で提供

　「自社で運営するホステルでは3人の外国人スタッフがいるのですが、英語以外に対応可能な言語は各々異なります。ユーザーの話す言語によっては、内容は容易なのに答えられないことも多々ありました」と、提供元であるトラベリエンスの橋本直明社長が開発の経緯について説明してくれた。新たな通訳案内士制度のあり方に関する検討会（観光庁）委員を務め、訪日外国人と通訳案内士のマッチングプラットフォーム（トリプルライツ）の運営も行う。東京・浅草橋で営むホステル（プラネタイズホステル、104人収容）での経験をもとに、“プラネタイズタッチ”の仕組みを考案したという。

　「ホステルということもあり、長期滞在する傾向にある欧米からのバックパッカーの利用が多いですね。渡航前に、1週間の予定をすべて決定する方は少数です。目的地を当日の朝に決めるということも珍しいことではありません。“プラネタイズタッチ”では、観光スポット情報の提供も併せて行っていますので、人気な目的地へのアクセス方法を翻訳した回答を入力しておけば、目的地の選定をサポートする電子ガイドブックとしても活用できます」。

　“プラネタイズタッチ”の無償提供は、外国人観光案内所やローカル地域の宿泊施設をネットワークするためでもある。案内所らの横のつながりを強化することで、都市からローカル、地方の中心部から点在する観光スポットへの送客を伸ばすことも可能だと考えるからだ。

　「“プラネタイズタッチ”の普及が進めば、ホステルという宿泊の場は、地域や観光スポットへの送客を実現する役割を担うこととなります。価格帯で競合する民泊施設との差別化にもつながります。外国人観光案内所でも同様の効果を期待できます。作成された多言語による回答は、導入施設間でシェアされますから、高度な語学力がなくとも、送客対応を充実させることが可能なのです」。

　同社では、オウンドメディア（プラネタイズ）を運営しており、地域の観光コンテンツを紹介する映像制作などにも携わっている。“プラネタイズタッチ”の普及は、導入施設の受入体制をレベルアップさせると同時に、自社メディアの価値を高めることにも寄与する。双方にとってプラスとなるよう工夫を施すことで、無償提供を実現した。

　「各外国人観光案内所の課題と予算事情を踏まえたうえで、無償提供できる仕組みを構築するべきだと考えました。“プラネタイズタッチ”の利用が普及すれば、自社のオウンドメディアへのアクセス増も期待できます。映像コンテンツの制作は有償で行っていますから、普及はコンテンツ制作の依頼増につながるとみています」（橋本氏）。

□認定区分間の差を縮める

　現在、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が認定する外国人観光案内所は、全国に909施設（12年から認定開始）ある。パートナー施設を除き、認定区分は3種類、同社が運営するホステルも“少なくとも英語で対応可能なスタッフが常駐。広域の案内を提供”するカテゴリー2に位置する。最上位にランクするカテゴリー3の案内所は49件と全体の5％ほど、5割以上をカテゴリー1（英語対応可のスタッフの常駐が必須でない）の施設が占める。宿泊施設のほか、空港や道の駅が運営主体となる例が多い。

　「多言語対応と一対一のコミュニケーションを取ることのできる外国人観光案内所の存在は、インバウンドにとって頼もしく、旅後の口コミ効果やリピーター増につながる可能性も高いはずです。一方、多言語対応に潤沢な予算があるという案内所はほんの一部に過ぎません。カテゴリー2に認定された当社のホステルとて同じです。少ない予算で最大の効果を発揮するためにも、一つひとつの案内所をネットワークする“プラネタイズタッチ”の仕組みは大変有効だと考えています」。

　カテゴリー3の認定を獲得するためには常時、英語以外の言語対応も求められるなどハードルは高め。案内所の業務自体が無償奉仕となるため、運営主体に予算配分を期待することは困難だ。

　“プラネタイズタッチ”は、提供元である同社のビジネスモデルを補完する役割も担うことで無償提供を可能とし、各案内所・施設の懐事情にマッチする仕組みを実現した。外国人観光案内所は、インバウンドの受入体制の質向上を果たすためには欠かせない存在であるだけに、個々をネットワークする基盤づくりは、ローカル地域にとっても心強い取り組みである。今後、新たに案内所の設置を検討する地域や施設にとっても、安心材料となるはずだ。

　2月には、300ほどの外国人観光案内所が集うセミナー（ＪＮＴＯ主催）でも紹介された。全国レベルで観光情報の集約も期待できるため、導入と回答内容のシェアが進めば、認定区分間でのサービスレベルの差も縮まるかもしれない。

2018年3月30日（金） 配信

　「国際観光振興に技術で貢献する」を理念に掲げる国際観光施設協会（鈴木裕会長）は、協会活動の柱として「エコ・小活動」を推進している。宿泊施設が大きな投資をせずに、水光熱使用量のムダを省き、小さな工夫で収入増につなげる取り組みだ。節電や節水を意識し、宿にあわせた設備運用を行うことで、大きな成果に結びつける。活動を牽引するエコ小委員会の佐々山茂委員長と小川正晃副委員長に話を聞いた。
【後藤　文昭】

◇

　エコ・小活動は、「エコロジーの考えから、人間と自然が共生するために、小さなエネルギーで施設を運営し、利益を増やすとともに、環境も美しくする」運動。

　同協会の中核事業を担うエコ・小委員会の佐々山委員長は、「この考え方を実現するためには、ランニングコスト（運転費）の削減が有効だ」と話す。「経営者が水光熱のムダ遣いに気がついていない場合いが多い。まずは水光熱使用量の見直しが必要だ」。

　多くの旅館は団体旅行を想定して設計されているため、個人旅行中心の今の旅行形態では館内設備を効率的に運用できず、必然的に水光熱使用量が増えている。

　このためエコ・小委員会では、旅館の相談を受ける際は、必ず年間水光熱使用量の提出を求めることから始める。

　佐々山委員長は「大きな投資をしなくても、工夫次第で水光熱費用の削減はできる。宿にあわせた施設運用をするために、まずは、館内設備を把握するべき」と強調する。とくに「調理場」と「大浴場」には多くのムダがあり、少しの工夫で大きなコスト削減を達成できるという。

　また、水光熱使用量のムダを見直す過程で、作業のムダも省け、余剰人材を人手が足りないところにまわすことも可能になる。「エコ・小活動が、生産性の向上にもつながる」（佐々山委員長）としている。

□水光熱費、1200円以上で削減に期待

　委員会は、宿泊客1人当たりの水光熱費900円を数値目標としている。実現目安は、1人当たり水600リットル、油2・5リットル、温泉500リットル、電気22・0キロワットアワー、ガス0・3立方メートルとしている。

　調査した60軒の宿で900円以下に抑えられていた宿はわずか17％。1300円が全体の平均値であるが、「1200円以上の場合は大きな削減効果が期待できる」（同）と語る。…

※詳細は本紙1708号または4月4日以降日経テレコン21でお読みいただけます。