2021年1月12日（火） 配信
ハウステンボス（坂口克彦社長、長崎県佐世保市）は2月26日（金）まで、光とアートで運河を彩る「カナルアートフェスティバル」を行っている。
同イベントはハウステンボスが初めて行うもの。運河の壁面には蝶をモチーフとしたプロジェクションマッピングやフォトスポットなどを設置した。橋ではレインボーカラーのネオンライトが、水面に反射することで見えるようになる虹のリングを映す。このほか、運河の両岸などでもイルミネーションを設けた。
なお、ハウステンボスでは、約1300万球のイルミネーションが園内を照らす「光の王国」も開催している。
2021年1月12日（火） 配信
ホテル佐野家（佐野功豊代表、京都府京都市）は1月7日（木）～1月31日（日）まで、新型コロナウイルスによる影響で修学旅行がキャンセルになった子供のいる家族を「ホテル佐野家公式アンバサダー」としてInstagramで募集する。
公式アンバサダーは参加特典として、1泊2食付き無料宿泊に招待される。2月1日（月）～4月10日（土）の期間で宿泊し、感想や写真をInstagramに投稿してPRする。宿泊後にはオンライン座談会に参加し、同ホテルの好きなところや今後への期待について語り合う。
応募方法は、佐野家公式Instagramの該当投稿に意気込みをコメントし、DMで公式アンバサダー希望を明記して送信。募集は5家族（1家族5人まで）。
2021年1月12日（火） 配信
政府は昨年12月18日（金）、2021年度予算を閣議決定した。Go Toトラベル事業予算を除いた観光庁関係予算額は、前年度比40％減の408億7400万円（同680億9400万円）。20年度第3次補正予算（15カ月予算）の649億9100万円を加えた総額で同1・55倍の1061億6500万円を計上した。一般会計では、「新たな旅のスタイル」定着や、新たな観光ビジネス展開の支援、DX推進などを新規予算に加えた。【馬場 遥】
新型コロナウイルス感染拡大の影響でインバウンドが減少したことにより、出国税財源による充当額は同49％減の260億6500万円とほぼ半減する。東北の復興枠は前年度と同額の3億円を充当した。
一般会計では、観光産業の再生を目指し「新たな旅のスタイル」の普及・定着を推進する。DX（デジタルトランスフォーメーション）による魅力的な滞在コンテンツの造成などを新規予算に組み込んだ。
「新たな旅のスタイル」は、新型コロナウイルス感染症の社会変化を踏まえ、休暇取得の分散化を進めるために5億400万円を充てる。
民間企業において長期休暇が取得しづらい、特定の時期に一斉に休暇を取得する、宿泊日数が短い――などの問題点を挙げ、特定の時期や場所に集中して混雑や密が生じやすかった旅行需要の平準化を目指す。
テレワークの普及も踏まえて、リゾート地や温泉地などで余暇を楽しみつつ仕事を行うワーケーションや、出張などの機会を活用し出張先で滞在を延長するなどして余暇を楽しむブレジャー、企業や団体の本拠から離れたところに設置されたオフィスで仕事を行うサテライトオフィスなどの普及も促進させ、より多くの旅行機会を創出する。
また、宿泊施設を核とした地域における新たな観光ビジネス展開の支援として、新規で1億円を計上。宿泊施設や観光施設、旅行会社などの事業者らの連携を促す。
「DXの推進による観光サービスの変革と観光需要の創出」には8億円を充当。デジタル技術と観光資源の融合で、従来の形に捉われない新しい観光コンテンツ・価値を生み出すことを目的とする。
オンライン空間上でのツアーを通じて観光地の情報収集や消費の機会を提供する。
高精度測位技術（位置情報などに使用される）や5Gなどのデジタル技術を複合的に活用し、文化芸術や自然などの既存の観光資源を磨き上げ、新しい観光コンテンツや価値の創出を目指す。
観光エリアの経営・マネジメントの変革も行う。ホテルの部屋の施錠やショッピングに顔認証を活用し、鍵や財布を持たない「手ぶら観光」を提案する。また、予約・購買・行動などに関するビッグデータの利活用拡大などの可能性を調査する。
インバウンドの受入環境整備に関わる予算は、前年度に比べ軒並み大幅に縮小する。「訪日外国人旅行者受入環境整備緊急対策事業」は33億8300万円（前年度は54億1200万円）を計上し、多言語での観光情報提供機能の強化や、無料Wi-Fiサービスの提供拡大、キャッシュレス決済の普及などの取り組みの支援をはかる。
また、最新の知見を踏まえ、観光分野における感染症対策や持続可能な観光の実現に向けた、地域の先進的な取り組みをモデル事業として支援していく。
国内外の新型コロナウイルス感染の収束を見極めながら、2030年訪日外国人旅行者数6000万人達成に向け、73億7000万円を充て、戦略的な訪日プロモーションを実施する。
Go Toトラベル事業は、第3次補正予算で1兆311億1400万円を計上。事業者と旅行者双方が感染拡大防止策を徹底し、事業の延長を決めた。
中小事業者や被災地など、観光需要の回復が遅れている事業者・地域への配分に配慮し、平日の旅行需要の分散化策を講じる。
また、延長に係る補正予算は6月末までを基本想定とし、感染状況を踏まえながら柔軟に対応する。
2021年1月12日（火） 配信
阪神国際港湾（外園賢治社長、兵庫県神戸市）は2月28日(日)まで、「#あえて船旅キャンペーン」を展開している。
コロナ禍で乗船利用客が減少している神戸港と大阪港（阪神港）発着のフェリー会社を支援することが目的。「いつかまた旅行が自由にできるようになったとき、『乗用車×フェリー』の船旅を選んでもらえるように」というフェリー会社の想いが込められている。
ツィッターとインスタグラムの「ドライブするなら、#あえて船旅」公式アカウントをフォロー。「#あえて船旅」を付け、「これまでの想い出の船旅や、これから叶えたい船旅」についての写真や動画を添えて投稿することで参加できる同キャンペーン。
参加者のなかから抽選で15人に「阪神港発着フェリーのペア往復乗船券（乗用車含む）」や「フェリー会社の船長や社員が厳選した、各到着先のご当地グルメ」が当たる。
参加するのは、①四国開発フェリー（オレンジフェリー）②フェリーさんふらわあ③ジャンボフェリー④阪九フェリー⑤宮崎カーフェリー⑥名門大洋フェリー――の6社。
2021年1月12日（火） 配信
旅行業界の親睦団体の1つ「トラベル懇話会」（原優二会長）は1月7日（木）、新春講演会をオンラインで開催した。「観光の未来に向けて」と題し、東洋大学国際観光学部教授で、日本旅行業協会（JATA）参与（前理事・事務局長）の越智良典氏が、Go Toトラベルと経済対策との関係や、危機を乗り越えるヒントを提案した。
冒頭、越智氏は今回の緊急事態宣言発出に触れ、「振り出しに戻ったと思うかもしれないが、らせん階段のように戻ったように見えて、じつは我われは1段上がったところから景色を見ている」と述べた。前回の発出時と比較し、Go Toトラベルの成果や知見の蓄積がある点が大きく異なると説明した。
講演は、越智氏がこれまでに学生や自治体などから受けた質問の中から多かったものを抜粋し、回答する形式で行われた。
Go Toトラベル事業に巨額な予算が組まれたことなど、「トラベルが優遇されるのはなぜ？」の質問に対し、観光産業と経済の観点から語った。
昨年1月の新型コロナ発生後、主要旅行業者の総取扱額は対前年比で、1カ月当たり3千億円規模の消失が見込まれた。観光消費額に当てはめると、毎月1.5兆円規模のマイナス、3カ月で10兆円の消失に達するとの試算がなされ、越智氏は政府に対し「これを取り返すための予算措置をお願いした」と振り返る。
その結果、20年度第1次補正予算の25.7兆円のうち、1.3兆円がGo Toトラベル事業に計上された。当初、特別定額給付金や持続化給付金など、個人や企業を救済する措置はあったものの、「自ら立ち上がって、歩き出すための経済対策は無かった。そのタイミングで、トラベルを提案させてもらった」と話す。
また、1兆円を超える予算がつぎ込まれた背景には「インバウンドの急成長がある」と語る。13年にインバウンド1000万人を超えたあと、18年に3000万人を達成。5年で3倍に伸ばし、消費総額は世界第9位の4.5兆円に増加した。越智氏は「ビザの緩和や公的施設の開放など、菅首相（当時、官房長官）のリーダーシップで実現した」と政府の成果を強調した。
これらを踏まえ、トラベルの優遇は「感染拡大防止と経済の両立。トラベルは、経済対策のエースで4番だったから。だから、これだけの予算がついた」と整理した。
新型コロナ感染の拡大以降、「マイクロツーリズムがもてはやされるのはなぜ？」の疑問について、越智氏は「10月以降は、Go Toトラベルの対象に東京都が追加され、地域共通クーポンも始まり、効果はてきめん。一方で、地元化や狭域化が相対的に増加しているから」と考察した。
「観光庁Go Toトラベル事業分析」のデータから、Go Toトラベル利用者の多くが自分の住む都道府県を訪れている（昨年10月末時点）ことを紹介。都道府県別に訪問者の居住地を調査したところ、埼玉県を除く46都道府県で訪問地の都道府県民が最多となった。また、2～5位の多くが近隣県だった。
調査結果に対し、越智氏は「2つ理由が考えられる」と述べ、「1つは近隣県の人も使える県民割が併用できた地域があった。もう1つは、自分が住む地域の近くに行きたい。ある意味、マイクロツーリズムになっている」との考えを示した。
また、東京都がGo Toトラベルの追加対象となった10月以降、潮目が転換し、募集型企画旅行の前年同期比も好転したこと、地域共通クーポン券の開始により本来の事業形態が整ったことなども挙げた。
一方で、「マイクロツーリズムは、ビジネスモデルとしては高所得者の一部の層にしか通用しない。地方はお客様の数も高所得者層も限られている」と述べた。そのうえで、交通機関を利用するなどの「“マクロ”ツーリズムを目指すモデルに変えていかなければならない」と方向性を示した。
新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、「トラベルと両立できるのはなぜ？」の疑問について、「観光庁が全施設の調査をしているから。（施設側も）風評被害が怖くて必死に取り組んでいるから」とまとめた。
理由について、感染拡大防止のガイドライン順守がGo Toトラベル参加の条件であり、旅行会社と宿泊施設の7割が参加していること、宿泊施設は消毒や健康管理、各場面での3密回避など、観光庁の専門チームが100項目に及ぶ点検、調査・指導に当たっていることなどを挙げた。
越智氏は、6月までに取り組むことについて「Go Toトラベルの再始動」を挙げた。再開時の制度変更については「観光庁は変更の方向で考えている。ソフトランディングをどうするか、平日利用の分散などを含めて検討している」と述べた。
再開時期は「時間はかかるかもしれないが、必ず再始動できる。なぜなら、非常に効果を発揮する政策だからだ」と強調。そのうえで「観光業界と旅行業界は、Go Toトラベルがなければ全滅していたと思う。この効果に対して、与党に感謝し、応援していくというメッセージを出さなければならない」と力を込めた。
また、国内旅行では団体旅行をはじめとした感染防止対策の再確認、自治体との連携、65歳以上の限定ツアー造成などを提案した。
国際旅行は、訪日管理型ツアー実証実験への応募、海外旅行の管理型ツアーへの参加などを挙げた。また、東京2020オリンピック・パラリンピックの準備として、事前合宿やホストタウンのテスト、早期回復が見込まれる中国への対応などがあるとした。
7月以降は、国内旅行に引き続き重点を置くことや、バーチャルツアーの収益モデル確立、ハイブリッド型のイベントコンベンション、フィールドの多角化などをアドバイスした。また、海外旅行はビジネストラックやハワイなど限定地区での再開、インバウンドは管理型ツアーを視野に入れていくことなどを挙げた。
最後に、越智氏は「観光の未来は、経済が復活してきたら観光は必ず復活する。インバウンド6000万人の観光政策ための予算や政策が導入されてくるので、この流れをうまく利用し、コロナ禍を生き延びてほしい」と力強く呼び掛けた。
JATAの坂巻伸昭会長はメッセージを寄せ、「私たちは前を向いてチャレンジしていかなければならない。それは、私たちの先にいるお客様や、それを支えている方々の笑顔を見るため」と語った。
また、新型コロナによって改めて感じたことは「旅のチカラである。Go Toトラベルキャンペーンで国内旅行が広がり、地域の経済が少しずつ活性化を実感した。そして、何よりも旅行に行かれたお客様の笑顔。私たちは地域の経済を活性化し、お客様、地域の方々を笑顔にする仕事に携わっていることを痛感した」と述べた。
21年は「少しでも笑顔につながる仕事をしていきたいと考えている。皆様には何ができるか、何を望んでいるのか、声を発してほしい。私自身も何ができるか考えていきたい」と決意を新たにした。
2021年1月12日（火） 配信
エイチ・アイ・エス（HIS、澤田秀雄会長兼社長）の法人営業本部はこのほど、HIS FOOD PROJECTの「食の海外進出支援」事業の一環として、飲食店のコンサルティング事業を始めた。
1月12日（火）には、石川県の和菓子店「金沢匠菓 タナカラ」を運営するトイダックと海外進出に向けたコンサルティング契約を締結した。HISは海外で店舗を展開した経験から、「金沢匠菓 タナカラ」が海外に進出するまでのブランディングや戦略を提案。両社は「おはぎ」を通じてスイーツの「あんこ」を海外に浸透させる。和菓子の認知と需要の増加をはかり、日本食のさらなる進出も狙う。
金沢匠菓 タナカラは出来立ての美味しさを30日間維持できるというショックフリーザーによる瞬間冷凍技法で、海外へ輸出する。また、同店のおはぎの粒あんは粒味を堪能してもらえるような特別な技法で製造し、もち米は石川県を象徴するかぐら餅を使う。
2021年1月12日（火）配信
東京下町の墨田区と自宅をオンラインでつなぎ、現地ガイドとのライブ中継でリアルタイムの墨田区を体感しながら、職人さんたちの工房を見学できるツアーが2021年1月23日（土）に開かれる。参加費は土産付きで3200円から。
地域活性化などに取り組むRound Table（東京都墨田区）が実施する。今回登場するのは、墨田区の現役で活躍するものづくりの職人さんたち。「都内で唯一工房がある屏風職人さん」「芸者さん御用達のかんざし職人さん」「100年以上続く革小物屋の名物女将」といった人々を、参加者に代わりガイドが訪問。伝統を受け継ぎながらも、時代に合った進化を続けるものづくりの現場から、職人さんたちの貴重な話を伝える。
工房への移動時には、スカイツリー建設に秘められた技術、墨田区ゆかりの著名人・浮世絵師葛飾北斎といったコンテンツを紹介しながら、実際に墨田区を巡っているかのような気分を味わうことができるツアーに仕上げている。
参加者には、職人さん手作りのお手ごろサイズの土産が届き、当日はその作品を作った職人さんと画面越しに対話もできる。土産は、「屏風職人の北斎ミニ屏風」「かんざし職人のト音記号ミニブローチ」「老舗革小物店のまるあ柄コードホルダーセット」から選べる。
日時は2021年1月23日（土）午前10時～正午。Zoomを利用する。参加は事前申込制。費用は3200円からで、希望の土産（職人さんの作品）の種類と数により異なる。画面共有して家族など複数名での参加も可能。
2021年1月11日（月） 配信
南海電気鉄道（遠北光彦社長、大阪府大阪市）と三井住友カード（大西幸彦社長、東京都港区）、ＱＵＡＤＲＡＣ（高田昌幸社長、東京都港区）、ビザ・ワールドワイド・ジャパン（スティーブン・カーピン社長、東京都千代田区）は今春から、南海電鉄の駅改札で、Ｖｉｓａタッチ決済とＱＲコードによる入出場の実証実験を開始する。同事業は利用者の利便性の向上をはかるもので、国土交通省の日本版ＭａａＳの普及に向けた基盤整備の支援事業に選ばれている。
国をあげてキャッシュレス化が推進されるなか、コロナ禍に伴う新生活様式で、非接触決済に注目が集まっている。ビザが提供する「Ｖｉｓａタッチ決済」は、クレジットやデビットなどタッチ決済機能付きカードを対応端末にかざせばカード決済が完了する。
海外ではすでにＶｉｓａタッチが浸透しており、交通機関でも利用ができるという。国内では、Ｖｉｓａタッチで駅改札の入出場が可能になるのは今回が初めて。インバウンド旅客を中心に、アフターコロナを見据えた受入基盤の強化をはかる。
今回の実験では、大阪の中心地「なんば」と関西の玄関口「関西国際空港」、「和歌山」と「高野山」を結ぶ一部の駅に決済用改札機を導入する。期間は年末までの予定。
都度利用ではＶｉｓａタッチ決済機能のあるカードを入場時と出場時に改札にかざすと、改札通過と運賃清算をすることができる。事前決済は、南海電鉄が提供するアプリや販売サイトで企画乗車券を事前に購入し、スマートフォンに表示されたＱＲコードを改札機にかざすと通過可能になる。
ビザが昨年末に開いたオンライン会見で、交通系を担当するデジタル・ソリューションディレクターの今田和成氏は、4～5年前から国内の交通事業者に働き掛けを行っていると説明。事業者はそれぞれ少子高齢化による人員不足や、キャッシュレス化対応など悩みを抱えるなか、解決策としてＶｉｓａタッチへ期待を寄せているという。
今田氏は「Ｖｉｓａタッチは世界的な観光都市で導入されており、観光地の魅力アップにつながる」とし、利用者から得られるビッグデータの活用などやコスト削減など利点を強調。「究極は国内でも世界でも、旅行中に交通から宿泊、食事、買い物まで1枚のカードがあれば1日過ごせるようなサービスを目指したい」と展望した。
2021年1月10日（日） 配信
沖縄県の2020年度「離島オンライン体験サポート事業」を受託したパム・コークリエーション（林弘晃社長、沖縄県那覇市）とアクティビティジャパン（小川雄司社長、東京都新宿区）はこのほど、「沖縄離島オンライン体験」の500円割引クーポンの配布を始めた。コロナ禍でも、自宅で沖縄離島の魅力が味わえる機会を創出する。
「沖縄離島オンライン体験」は、離島ならではの美しい海や風景、文化、島の人々との交流が楽しめる体験を非接触型で提供することで、観光客と事業者双方の安心安全を維持するとともに、全国各地の人に離島の良さを届けていく。
体験プランの一例として、久米島産のらっきょうを使ったオンライン料理体験は、久米島の農家から新鮮な島らっきょうが届き、オンラインを通じて下処理の方法から料理作りまでを体験できる。
また、宮古島のサトウキビ栽培・黒糖づくり体験は、事前に届く体験キットを使い、黒糖作りやサトウキビの茎をかじったりと、子供も楽しめる内容となっている。
沖縄県内の14離島（1月5日現在）が参加し、多種多様なプランが提供されている。価格帯も1000～1万円台と幅広い。割引クーポンの詳細は、アクティビティジャパンのほか、アソビュー、たびらい、沖楽の各サイトにも掲載されている。なお、割引クーポンは数量限定となっている。
2021年1月9日（土） 配信
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