下呂温泉のポスター

 艶やかな女性とともに下呂温泉の名所が描かれた下呂温泉の観光PRポスターを知っているだろうか。下呂の温泉街のノスタルジックな雰囲気にピッタリなこのポスターに、今年大きな変化が起きた。

 ポスターは1984(昭和59)年から昨年までの31年間、某日本酒メーカーの「河童」のイラストなどで有名な漫画家・小島功氏が制作。昨年4月に87歳で亡くなり、今春を最後に、観光客をはじめ多くの人に愛された下呂温泉のポスターの歴史に幕が閉じた。

 そしてこのほど、新たな下呂温泉のポスターが発表された。制作はイラストレーター・カスヤナガト氏。色調は大きく変化したが、過去のポスターを踏襲したデザインが実に嬉しい。変化と歴史の両面を感じるポスターから、下呂温泉の今後の展開に注目したい。

【長谷川 貴人】

熱気球の街のスパイス

 毎年秋にアジア最大級の熱気球大会を開催する“熱気球の街”佐賀市に今年10月、熱気球のフライトシミュレーターなどが楽しめる「バルーンミュージアム」が誕生する。

 館内では、280インチの大画面で臨場感あふれる映像を放映するほか、日本国内における熱気球の歴史や競技の楽しみ方なども紹介。目玉となるフライトシミュレーターは、世界最高レベルのクオリティでパイロット気分が味わえるという。オリジナルグッズをそろえたショップや、地元の人気カフェも併設され、市内散策時の“ちょっと休憩”的利用も大歓迎だとか。

 佐賀では19年ぶりとなる熱気球世界選手権が10月28日に開幕するが、行かれる方はその前にちょっとミュージアムまで。そのひと手間が大会をより楽しくするスパイスとなるはず。

【塩野 俊誉】

名称独占のみを存続、制度設計や課題を議論(通訳案内士)

6月13日の検討会
6月13日の検討会

 観光庁は6月13日、東京都内で第14回「通訳案内士制度のあり方に関する検討会」を開いた。「通訳案内士の業務独占規制を廃止し、名称独占のみ存続する」ということが、「規制改革会議」の答申を受け、6月2日に閣議決定された。これを踏まえ、同検討会は今までの議論から大きく舵を切り、今後の制度の方向性や制度設計、懸念される課題など議論した。

 観光庁は制度見直し後の論点として(1)国家資格としての品質の確保(2)有資格者と無資格者の差別化――の2つを挙げた。このなかで、現実の業務に即していない資格試験の変更や一定期間ごとの更新制と研修の導入などが、今後の検討の方向性として提示された。

 一方、全国通訳案内士団体からは制度に関する要望書が提出され、同団体も品質の確保と差別化を要望し、さらに具体的に、グレード制の創設やスキルアップの支援策を講じるなどの意見があった。そのほか、悪質なガイドや業者に対する対策の強化などが要望された。今後も議論を重ね、今年度の通常国会までに法案をまとめ提出する。

 通訳案内士制度は創設から60年以上が経過した。現行の案内士の4分の3は大都市部に集中し、3分の2は英語でのガイドに限られるという2つの偏在がある。また全国で1万9千人を超える登録者のうち、定期的に活動しているのは1割弱といわれる。このような状況で、訪日客の増加およびガイドニーズの多様化に対応するためにも、今後の検討会で議論される一つひとつが重要となってくる。

外部から不正侵入、個人情報流出の可能性(JTB)

会見に臨む髙橋社長(中央)
会見に臨む髙橋社長(中央)

 JTBは6月14日に、記者会見を開き、子会社であるi.JTBのサーバーへの外部からの不正アクセスが発生、最大約793万件の個人情報が流出した可能性があると発表した。髙橋広行社長は陳謝するとともに、「今は、二次被害の拡大を防止すべく、あらゆる手立てを講じることが責任だ」と語り、解決に向けた強い決意を示した。

 流出した情報は、2007年9月28日から16年3月21日まで「JTBホームページ」と「るるぶトラベル」、「JAPANican」のほか、オンライン販売提携先サイトから旅行商品を予約した利用者のもの。氏名や住所などのほか、パスポート番号も、一部には含まれている。

 海外からの「標的型メール」を受け、子会社社員が添付ファイルを開封したことに起因した流出。今後、同社は髙橋社長をトップに事故対策本部を設置し対応にあたる。現在、情報の悪用など、被害報告は届いていない。

広報センター開設、ブランドイメージ確立へ(九州観光推進機構)

正確な情報を発信
正確な情報を発信

 九州観光推進機構(石原進会長)は6月1日、九州ブランドイメージ確立のため、機構内(福岡市中央区)に広報、マーケティング、戦略構築を担当する「九州観光広報センター」を開設。同日に石原会長らが出席して開所式が行われた。

 センター長には機構副本部長の村岡修治氏が兼任。海外担当の若林宗男副センター長などスタッフは4人でスタートし、7月から5人体制となる。

 石原会長は「2005年に機構が発足し、九州一体で観光振興に取り組み12年目になるが、戦略的機能やメディア広報機能が足りない。沖縄や北海道と比べブランドイメージの確立が出来ていない」と課題を指摘。「総力を挙げてブランドイメージ確立に注力し、観光戦略を強力に推進するため、マーケティングや7県観光情報の支援化を進めていきたい」と広報センター設立の意義を強調した。

 また、村岡センター長は「震災でやるべきことが明確になった。正確な情報と元気な姿を発信していく」と意気込みを語り、「データに基づいたマーケティングと戦略の構築が使命」と抱負を述べた。

 センターでは、ITを活用した発信として「九州観光復興ポータルサイト」を立ち上げ、震災後の観光地の元気なようすを発信していく。

 コンテンツ第1弾として各県のイベント情報、震災関連情報、交通復旧情報など伝える「九州の観光掲示板」。旅館の女将やボランティアガイドなどの「人」に焦点を当てた「頑張ってます、九州」、物産を販売する各県サイトと繋ぐ「物産サイトバナー」で構成する。

世界基準へ、一段と、旅行会社と関係強化・改善(OTOA)

(左から)速水氏、ホルト氏、大畑氏、荒金氏
(左から)速水氏、ホルト氏、大畑氏、荒金氏

 日本海外ツアーオペレーター(OTOA、大畑貴彦会長、147会員)は6月8日、2016年度通常総会を霞が関ビルディング(東京都・千代田区)で行った。今年度は、セミナーを通じての法令順守の徹底や会員への新着情報の発信を重視。ツイッターを活用し、ツアーオペレーターの認知向上もはかる。各旅行会社との関係については、グローバルスタンダードを標語に、強化と改善に一段と力を入れる。

 総会冒頭、大畑会長は近ごろの事故やインバウンド状況に触れ、「一部の悪質な業者の行為によって会員は大変迷惑している。今後、協会会員は、安全管理の徹底をはかり、質の高いサービスの提供に努める必要がある」と述べるとともに、「観光産業を支えるのは、多くの業種による協働である。そのことを、関係者すべてに訴えていく」と強調し、社会における協会会員の地位と認知のさらなる向上をはかる考え。

 これを受け、来賓の西海重和観光庁観光産業課長は、「ツアーオペレーターの認定制度に関する議論もあるなか、今後、協会会員の活躍の場について、法整備を含め真剣に考えていきたい。ぜひ、皆様の強いネットワークを活かして、インバウンドなど新しい分野にも取り組んでほしい」と激励した。

 総会後のプレスインタビューには、大畑会長、荒金孝光副会長、ゲライント・ホルト副会長、速水邦勝専務理事の4人と媒体各社が参加。

 長年、協会会員と各旅行会社との間にある温度差を埋める努力を重ねてきたOTOA。「近年の感触など、具体的な変化はあるのか」という記者からの質問に対し、荒金副会長は、「中国人観光客が全世界に及ぶなか、旅行会社側が、ツアーオペレーターの要望に耳を傾けざるをえないことも多くなってきたことは確かだ」と述べ、世界的な旅行潮流を受け、現地オペレーターの意見が尊重されはじめたとの認識を示した。

 大畑会長は、「取り引きに関して言えば、我われ自身が襟を正さなくてはならない部分もある」と述べ、問題に対して主体的に向き合うことで改善できる部分はあるとの考えを示すとともに、「小規模で運営する協会会員も多く、その場合に関しては、旅行会社の方から歩み寄るかたちで、取り引き慣習などを改善すべき」ときっぱり語った。

 速水専務理事は、「大部分の旅行会社とは良好な関係を築いている。一方、そうではない会社も存在する」と述べつつ、「今年度は、協会から講師を派遣するJATAのニューデスティネーションセミナーで、海外旅行を復活させられるような新しい切り口を持った企画を、プランナーに提案していきたい」と語り、JATAや旅行会社と協力し、魅力的な商品造成に、率先して役割を果たしていく構えだ。

 ホルト副会長は、「10年前と違い、今は完全に個人の力だけで旅行ができてしまう」と語り、ビジネスの大きな変化に注目。世界基準の達成には、観光業界の一致団結が不可欠という認識。

横須賀、呉、佐世保、舞鶴、日本遺産活用へ協議会設立(旧軍港市)

多々見良三会長
多々見良三会長

 神奈川県横須賀市と広島県呉市、長崎県佐世保市、京都府舞鶴市は各市の観光協会、商工会議所などと連合し、「旧軍港市日本遺産活用推進協議会」を6月7日設立した。あわせて規約、会長の承認が行われ、舞鶴市長の多々見良三氏が会長に就任した。

 横須賀市と呉市、佐世保市、舞鶴市には旧帝国海軍の鎮守府が置かれ、日本の海の護りを担うとともに、軍港都市として発展、各市では多くの文化財が保存、利用されている。また4月21日には「鎮守府横須賀・呉・佐世保・舞鶴~日本近代化の躍動を体感できるまち~」として、4市は日本遺産に認定された。

 設立総会で会長に就任した多々見氏は同会で、「今後旧軍港4市が日本遺産ブランドを活かしたさまざまな観光プロモーション事業を行う組織として、旧軍港市日本遺産活用推進協議会を設立した」と設立趣旨を説明し、「日本の近代化の象徴ともいうべき建造物や構造物、水道施設や鉄道などの都市インフラが今なお数多く残り、その一部は今でも現役で活躍している」と述べた。そのうえで「日本近代化の歴史を体験できるホンモノの資産を持つまちとして日本遺産に認定されたことは、まちの成り立ち、歴史そのものが日本遺産として唯一のものであると認められたことで、将来インバウンド観光の候補地として選ばれる観光地として大きなアドバンテージになると期待している」と語った。また「4市の観光振興において何よりも大切なのは4市の住民が自分たちのまちの魅力を見直し、誇りを持って観光客魅力を語ること」だと強調した。

関係者の集合写真
関係者の集合写真

 同協議会では今後、ガイドブックの作製や10月末予定の現地見学会、11月開催予定の首都圏フェステバルなどの活動を行い、4市のPRを行っていく予定だ。

JR東とメトロが連携、東京五輪の輸送をサポート

(左から)青木氏、奥氏、森氏、冨田氏、鳥原氏
(左から)青木氏、奥氏、森氏、冨田氏、鳥原氏

 東日本旅客鉄道と東京地下鉄はこのほど、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会オフィシャルパートナー契約を結んだ。選手から観光客まで、鉄道で移動することが多いと予想される東京大会。安全と安心に尽力してきた2社は、大会の成功を輸送面でサポートする。観光客のさらなる増加が見込まれるなか、2社は利用者に対する声かけ対応からバリアフリー対策まで、ソフトとハード両面から開催後も見据えたサービスの向上を目指す。また、五輪における1業種2社での協賛は珍しく、契約に至る経緯を、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長が語った。

 JR東日本の冨田哲郎社長は、「当社はバリアフリーにも配慮した鉄道インフラの整備の取り組みを着実に進めてきた。東京2020大会を控え、取り組みをさらに加速させ、ハンディキャップを持つ方から外国人観光客まで、すべてのお客様の安全と安心を向上させていきたい」とオフィシャルパートナーとしての抱負を語った。また、JR東日本が行う、声がけ運動についても、「外客をはじめ駅で困っている利用者を積極的にサポートする取り組み」と説明し、同社の観光対策への意識の高さを強調。

 東京地下鉄の奥義光社長は、「スポンサーシップ契約を受け、今後は、沿線地域や関係各所と連携を深めながら、東京の案内役と東京圏の交通ネットワークのつなぎ役としての職務を果たし、国内と海外すべてのお客様に東京のさまざまな魅力を楽しんでもらえるよう努めていく」と述べるとともに、エレベーターの設置やホームの多言語案内の充実など、五輪に向けた現在の取り組みを紹介した。

 これを受け、日本オリンピック委員会の青木剛副会長は、「東京2020大会では、世界から訪れる選手や観客らが安心して滞在できるよう、オフィシャルパートナーとなった2社や関係各所と一緒になって、邁進していきたい」と2社の取り組みに信頼の意を示した。日本パラリンピック委員会の鳥原光憲会長は、「パラリンピックには、共生社会への変革がうながされる、それならではの価値がある。その価値を最大限に高めるためにも、満員の観客で大会を盛り上げることが必要。運輸を担う2社が、オフィシャルパートナーとなったことは心強い」と語った。

 また、1業種1社を原則としているなか、同業2社でのスポンサー契約となったことについて、森会長は、「オリンピックを成功に導くためには、輸送や地域観光など付随するさまざまな事業とも縁を深めていかなくてはならない。今回の1業種1社制を超えた契約は、そのことを考慮した結果だと考えている」と述べ、2社と一致団結することが、4年後の成功をより確かなものとする見解を表明した。

〝できることは全てやる〟、支援プログラムが決定、九州観光復興へ

 政府は5月31日、4月14日以降の熊本地震により、九州全域で宿泊予約のキャンセルなどが相次いでいることを受け、九州の観光復興をいち早く遂げるため、安倍内閣が掲げた「できることは全てやる」という方針のもと、「九州の観光復興に向けての総合支援プログラム」を取りまとめた。

 応急的な取り組みとして、(1)日本政策金融公庫等による既往貸付の返済条件緩和等を実施(2)金融機関に対して、返済の猶予等顧客の便宜を考慮した適時的確な措置を講ずるよう要請(3)直接的・間接的被害を受けた中小企業者等向け貸付・債務保証制度の拡充(4)雇用調整助成金の事業活動縮小の確認期間の短縮化等に加え、助成率引上げの特例を実施(5)雇用保険の失業給付の特例を実施(6)旅館・ホテル等の施設・設備の復旧費用に対する補助――などを行っていく。

 旅館・ホテルの施設・設備の復旧を補助する「中小企業等グループ補助金」では、熊本地震で被災した中小企業等グループの復興事業計画に基づき、グループに参加する事業者が施設復旧工事などを行う場合、その費用の2分の1または3分の4(うち国が3分の1または2分の1、県が6分の1または4分の1)を補助する。また、商業機能回復のため、共同店舗の新設や街区の再配置などに費用を要する場合に関しても、同様の補助を受けることができる。同補助金の公募開始は6月中を予定している。

 短期的な取り組みとしては、180億円投じ「九州観光支援のための割引付旅行プラン助成制度」を創設。九州7県に対し、旅行プランの割引・販売費用やキャンペーン費用を助成する交付金を交付するほか、九州運輸局・九州観光推進機構が中心となって、周遊観光を促進するプロモーションを展開していく。

 さらに長期的な取り組みでは、九州を代表する熊本城などの観光施設や、文化財の早期復旧のため、「九州観光活性化ファンド」などを立ち上げ、観光産業の活性化に資する成長投資に必要な資金を供給していく。

雨の季節 ー 宿をもっと知ってもらえるチャンス

 全国的に梅雨入りした。雨の季節である。

 雨が降ると、テーマパークなどは、客足が鈍るため、雨の日には特別なプレゼントを用意する施設も増えた。会社近くのイタリアンレストランも、雨の日には、クッキーをプレゼントする。粋なことをするもんだな、と思った。

 旅館やホテルは、季節ごとに魅力的なプランを販売する。春ならば桜、夏は自然体験、避暑地、家族プランなど。秋は紅葉、冬は雪などをテーマに誘客をはかる。だけど、6月の梅雨時期はあまり積極的にアピールをされていないように感じる。

 6月は、祝日がない唯一の月である。ゴールデンウイークと、夏休みに挟まれ、確かに「旅の季節」というムードを醸しづらい。観光業にとって難しい季節であるが、雨はそんなにマイナスなのだろうか、とも思う。需要の平準化が観光産業全体、そして一つひとつの旅館・ホテルにも大切である。雨季をいかに需要に結びつけるか、智恵の絞りどころでもある。

 クルーズ客船は、乗客に向けてさまざまなメニューを提供している。海原の旅のため、天候は常に不安定だ。デッキで海を眺めたり、屋外プールで遊んだりできない日もある。そういう日には、船内でシアターやバー、レストランなどで楽しめるアトラクションやゲーム、知的好奇心をくすぐる講義など多数プログラムを用意している。大型旅館やホテルでは、参考になる部分は多い。一方、小規模の旅館などは、「なかなかそこまではできない」と思われるかもしれない。しかし、それでも雨の日に宿で過ごす魅力を伝えることは可能だ。

 私は会社勤めの身なので毎日スーツを着て雨の中を電車に乗って通勤しなくてはならない。このため、雨は優鬱な気分にさせることがある。だが、これが休日で、どこか風情のある温泉街の宿で過ごすとなれば、返って雨の日を歓迎したくなる。

 6月の木々の緑は鮮やかである。重い雲に覆われた銀色の世界に、蛍光色のように新緑の葉が輝く。雨が降れば涼しい。宿の窓辺に座り、雨樋を伝い、軒下に落ちる雨音を聞きながら、庭や森林、海をぼんやり眺めるのは贅沢である。

 温泉も、雨の日がいい。木々や土、岩の濡れた匂いが懐かしさを呼び起こす。地中から湧き出る温泉に浸かりながら、長い時間自然との対話ができるのも、この季節ならではだ。

 子供づれが少ない6月は、「大人が静かに過ごせる季節」として売り出すのも一つだ。にぎやかなGWや夏休みにはない、宿の過ごし方を好む層にアピールできる。

 館内のラウンジやバーでも、季節の落ち着いた料理やドリンクのメニューを提供する。夜には、照明を落とし、静かにジャズやピアノの演奏をする。

 繁忙期には忙しくてできなかったが、やりたいと常々思っていた企画を、この時期に思い切って試すこともできる。スタッフも少し余裕が生まれるので、宿泊客とのコミュニケーションをいつもより少し多めに取ることも可能だ。

 旅館やホテルにとって、雨の日は自分たちの宿をもっと知ってもらえるチャンスでもある。「長逗留して、何もしない時間」の魅力を教えてほしい。

 6月は、大人が宿で静かに過ごす時間として定着することを願う。

(編集長・増田 剛)