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情報の需給にギャップ、グーグルが業界のネット実態指摘(JATA)

2010年2月1日
編集部

 日本旅行業協会(JATA)は昨年12月18日、第5回マネージメントセミナーを開き、「グーグルと旅行業」をテーマに同社の講師がグーグルのITサービスの最新情報から、旅行業関連のネット検索の実態などを語った。

 第2部の「旅行関連のネット検索状況と海外のネット・マーケティング事例」で登壇したグーグル広告営業第三部の小川淳統括部長は、「検索は需要のバロメーター」と語り、2009年9月の日本における総検索数(グーグルを含む他社合計)を80・8億回(出典:コムスコア社データ)と紹介。これは、3カ月前の約1・4倍とし、「『何か知りたい』という欲求が、消費者のニーズ」と述べた。グーグルでは、1日当たり10億を超える検索が日々行われているという。

 このなかで、「旅行」関連は、商品購入の際にインターネットで調べる割合が全体の56・4%と半数以上を占め、トップだという。このうち、オンライン予約は海外旅行が約53%、海外のホテルのみは約64%、国内のホテルは約70%にのぼる(15―59歳のMacromill社パソコンモニターおよびNetAsia社携帯電話モニターによる調査)。ネットの予約数は05年から07年で約1・7倍増加し、パソコンでの検索数は07年から09年で約2・8倍に伸びている。さらに、携帯電話での検索は同約5・3倍と高い伸びを示していると紹介したうえで、「ユーザーのニーズと業界の対応にギャップがある」と指摘。「広告の視点から考えても、需要と供給のバランスが合っていない。ユーザーが10回検索しているのに対して(供給側から)1回しか情報が発信できていないという計算になる。これは各業界のなかでも少ない」と旅行業界としての情報量の少なさを訴えた。

 一方で、「夏休み旅行」は3月から消費者の検索が始まり、6月に一気に高まることや、「卒業旅行」は9月に始まり11月中旬に最初のピークがくること、またクリスマス付近に急激に伸びていることなどを紹介。「検索ピークを知っていると事前対策や仕掛けなど販売戦略に役立つ」と情報を載せるタイミングなどをアドバイスした。

 また、クラウドなど各コンテンツを上手く活用した例として、「『YOU TUBE』でCM動画など広告をしている自治体やNPOなどがある」と紹介。「広告費があまりなくても、有効に宣伝ができる。自治体は会津若松が最初に動きだしたが、観光地サイドが自ら発信するものが増えている。旅行会社の皆さんにも一度見てもらいたい」と語った。

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