天然温泉表示制度見直し、現地調査難しく、新制度検討（日本温泉協会）

　日本温泉協会（大山正雄会長）は5月20日、東京都千代田区の全国旅館会館で15年度第1回理事会を開き、天然温泉審査委員会は天然温泉表示制度について、新規の審査と更新の申請を中止し、現行の制度のとりやめも視野に、見直しを検討していくと報告した。

　同制度はこれまで、基本的に書類による審査を行っていたが、より正確で公正な審査には1軒1軒現場での審査が不可欠な一方で、協会としては人的、資金的にも調査には限界があるのが現状だ。さらに、日本温泉協会が適性度などを「5段階」で評価した天然温泉表示看板を発行しているが、源泉と浴槽の泉質の変化などさまざまな難しい問題を抱えるなか、万一の不正などにも対応できず信頼問題にも関わるため、制度見直しの必要性が生じてきた。

　日本温泉協会では、現在貸与中の天然温泉表示看板の最新のものが5年間の有効期限を迎える2018年8月31日で同制度を中止し、これに代わり、協会加盟施設の保証として、新しいロゴマークを制定し、これを取り入れた会員証の制作なども一つの案として検討していく考えだ。5月20日現在、全国で天然温泉表示看板の貸与数は237施設・447枚だが、有効期限の5年ごとの更新を行わないために、6月1日には21施設・43枚減少し、216施設・404枚になり、18年8月末でゼロになる。