会員増強に注力、外客対応が商売発展に

　国際観光日本レストラン協会（津田暁夫会長、241会員）は2月23日、東京都内で第54回通常総会を開いた。社会貢献活動を通した協会の認知度向上や、会員増強による協会の基盤強化、訪日外客が増加していくなかで対応の強化、公益法人制度改革に伴う一般社団法人認可への対応などを11年度の重点事業とした。

　津田会長は会員増強について「まだ実現できてはいないが都道府県に最低1軒の飲食店はある全国組織にして、会員間の親睦を深めていきたい」と語った。訪日外客への対応については、訪日外客の個人旅行客のうち57%が「食事が目的」と回答するアンケート調査結果をあげ「本物の料理を食べたいという方がいかに多いか。外客に対応できるようなメニューやサービスを何か1つでも備えて力を入れて行くのも商売発展につながるのでは」と語った。

　また、09年に協会創立50周年記念事業として夏休み期間に開催した親子体験食味大会は、10年も協会入会員の34店で開催し、583人が参加した。津田会長は「子供たちに日本の素晴らしい食文化に触れてもらい、さまざまなことを学び、食べ、体験してもらう会。マスコミにも多く取り上げられ、反響は大きかった。こういう活動を通して協会の認知度を高めていくのが一番。11年も継続実施していきたい」と語った。